遠隔操縦式掃海具

当初、海上自衛隊では、03中期防の期間中に小型掃海艇（MSB）が全て除籍時期を迎えたあとは、中型掃海艇（MSC）が進入できないような極浅海域の掃海機能については掃海ヘリコプターと水中処分隊に一任する方針としていた^[3]。しかしその後、1991年の自衛隊ペルシャ湾派遣での掃海作業の教訓から、MSBが備えていたような10メートル以浅の掃海機能を引き続き維持する必要が認められるようになった^[5]。

1992年頃より、海上幕僚監部防衛課において兵力の在り方の検討が開始され、1994年秋頃には、MSBの代替兵力として無人掃海具（SAM）を導入するという機種選定が終了した^{[注 1]}。これに伴い、従来は呉地方隊のもとでMSBを運用していた第101掃海隊は、別枠として掃海隊群の隷下に移されてSAMの運用部隊として再編されることになり、また旧式化した掃海艇がSAMを管制する掃海管制艇として配備されることになった。ただし03中期防の原計画にないSAMを導入するにあたり、内局では「特段の施設整備および維持管理体制を必要としない」という条件をつけたが、実際には相当の作業が生じて、説明遅れと相まって、維持管理を担当する部隊に混乱を生じた^[3]。

なお導入後、使用時以外は揚陸させて維持整備することが検討されたが、当時は揚陸場所の候補とされたLCAC整備場の開場そのものが地域住民の反発を受けていたこともあって、実現しなかった^[3]。

その後、老朽化・陳腐化に伴って運用は縮小されていき、2020年10月1日に第101掃海隊は解隊されて、SAMも退役した^[7]。

• Friedman, Norman (1997). The Naval Institute guide to world naval weapon systems 1997-1998. Naval Institute Press. ISBN 9781557502681 
• 河村雅美「対機雷戦システム（15/16MSC）の構想」『第2巻 掃海』水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2011年、409-416頁。全国書誌番号:23475501。 
• 四方義博「SAMの導入経緯と維持管理上の問題」『第2巻 掃海』水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2011年、431-433頁。全国書誌番号:23475501。 
• 海上幕僚監部 編『海上自衛隊50年史』2003年。 NCID BA67335381。