④計画
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④計画（マルよんけいかく）は、大日本帝国海軍の海軍軍備計画。正式名称は第四次海軍軍備充実計画だが、通称として○の中に数字を入れてマル4（まるよん）計画と呼ばれた。海軍国防所要兵力整備十年構想の後半六ヵ年計画にあたるものである。
③計画で独自の軍備を構想した日本に対して、アメリカは同じ1936年度の計画として戦艦2隻、駆逐艦20隻、潜水艦6隻、航空隊33隊増強の予算を可決し、翌37年には戦艦2隻（他に39年度以降の旧式戦艦更新用2隻を別に要求）、空母3隻、巡洋艦11隻、駆逐艦48隻、潜水艦16隻、砲艦1隻（計81隻）の建造を発表した。
加えて38年、いわゆる「第二次ヴィンソン案」が成立し、戦艦3隻、空母2隻を含む戦闘艦艇46隻、補助艦艇26隻、航空機950機他からなる10カ年・総額11億ドルの計画が発表され、37年度計画と合した建艦規模は③計画の4倍にも達する膨大なものとなった[1][2]。
この大計画に日本も早急に対抗するべき建艦計画を進める必要に迫られ、当初昭和15年（1940年）着手予定の次期計画を繰り上げ昭和14年度計画として成立させたのが④計画である。
計画概要
- 計画年次
- 昭和十四年度より同十九年度までの六ヵ年計画（航空隊整備計画は同十八年度まで）。
- ※ アメリカの第二次ヴィンソン案成立を受け、当初構想で昭和十五年度着手予定のところを一ヵ年繰り上げた。
- 計画概要
- 艦艇80隻建造、航空隊75隊整備。
- 予算総額
- 艦艇建造予算：12億0578万円
- 航空隊整備予算：3億7294万1千円
艦艇
- 戦艦 - 2隻（4万t、1億3000万円×2）
- 航空母艦 - 1隻（2万8500t、1億0117万5000円）
- 第130号艦（大鳳）
- 巡洋艦（乙） - 4隻（6600t、2640万円×4）
- 巡洋艦（丙） - 2隻（8200t、3116万円×2）
- 大淀型 ※ 第137号艦は未起工
- 第136号艦（大淀）、第137号艦（仁淀）
- 大淀型 ※ 第137号艦は未起工
- 駆逐艦（甲） - 18隻（2100t、1060万5000円×18）
- 駆逐艦（乙） - 6隻（2600t、1209万円×6）
- 潜水艦（甲） - 1隻（2600t、1664万円）
- 潜水艦（乙） - 15隻（2200t、1419万円×15）
- 潜水艦（海大） - 10隻（1600t、1048万円×10）
- 練習艦 - 1隻（6000t、720万円）
- 飛行艇母艦 - 1隻（5500t、1182万5000円）
- 第131号艦（秋津洲）
- 敷設艇 - 10隻（700t、266万円×10）
- 掃海艇 - 6隻（700t、266万円×6）
- 第十九号型
- 第164号艦（第19号掃海艇）、第165号艦（第20号）、第166号艦（第21号）、第167号艦（第22号）、第168号艦（第23号）、第169号艦（第24号）
- 第十九号型
- 駆潜艇 - 4隻（300t、162万円×4）
- 第十三号型
- 第180号艦（第13号駆潜艇）、第181号艦（第14号）、第182号艦（第15号）、第183号艦（第16号）
- 第十三号型
- 急設網艦 - 1隻（2000t、490万円）
- 第102号艦（若鷹）
- 給油艦 - 1隻（5000t、600万円）
- 第103号艦（洲埼）
※ 建造されなかった第128-129、153号艦の予算は大和型に流用された。従って戦艦の単艦金額は1億4770万円である。
航空隊
追加・計画変更
構想段階からの変更
本計画は初期構想より以下の変更が行われたことが確認されている。
昭和十六年度計画
計画策定の背景
④計画は③計画と同様に海軍国防所要兵力整備十年構想の後期計画に相当するものである。実際に建造された数量と構想との差異を比較すると以下のようになる。
以上のように、④計画は想定された整備構想の予定を大幅に割り込み、実現できなかった。
計画完成時の戦時編制案
- 連合艦隊第1艦隊
- 同 第2艦隊
- 同 第3艦隊
- 同 第4艦隊
- 同 第5艦隊
- 同 第6艦隊
- 同 基地航空艦隊
- 第1基地航空隊
- 松島空・香取空・特設航空機運搬艦2
- 第2基地航空隊
- 豊橋空・横浜空・特設航空機運搬艦2
- 第5基地航空隊
- 美幌空・千歳空・三沢空・特設航空機運搬艦3
- 第1基地航空隊
- 連合艦隊附属
関連事項
- ①-③の諸計画が「海軍軍備 補充 計画」であるのに対して本計画は「海軍軍備 充実 計画」であり、本計画により帝国海軍の軍備計画が新たな段階に入ったことを示している。