ウォーターフロント

ウォーターフロント（英語: waterfront）は、文字通りには「水辺」あるいは「河岸・海岸通の土地」の意味である、マスメディアなどで今日用いられる用語としては、過密化する都市の新たな開発区域としての港湾地区、あるいは臨海部開発で生じた港湾都市を指す。

世界的な先駆は、アメリカ合衆国のボルチモアとされる。1960年代後半から30年にわた計画のもとに着手され、ショッピングセンターや大型水族館が整備されるに至り、湾岸部が市民や観光客に開放されて賑わいを取り戻した。アメリカ合衆国のその他の成功事例には、サンフランシスコのフィッシャーマンズワーフ、ボストンの水族館などが挙げられる。

イギリスのロンドンにおけるウォーターフロント再開発地区として、ドックランズが知られる。

欧米諸国では1950年代以降、インナーシティ問題を背景に、空洞化した都心隣接部の再開発としてウォーターフロント開発が進められ、ロンドン・ドックランズやボストン港周辺の住宅開発・商業施設整備はその代表例として紹介されてきた^[1]。こうした初期の事業は、空洞化した旧港湾地区への新規供給を主眼とする開発として理解されていたが、一定の成果が現れたのちには、地区再生から都市再生へと対象が拡張され、水辺の歴史的建築物の保存、緑地やプロムナードの整備、公共的な親水空間の確保など、市民利用を意識した整備へ重点が移るようになった^[1]。港湾都市と水際の関係を扱う研究では、こうした転換の背景として、都心内の旧ドックが大型船舶や拡大した港湾作業を受け止めにくくなり、旧ドックランズが放棄され、より下流側に新しいターミナルが建設される過程が重視されている^[2]。さらに、ウォーターフロント再開発の波は西欧で1960年代末から広がり、その後は先進国だけでなく各地の港湾都市へ波及した^[2]。ボルチモアのインナーハーバー再開発は、1964年から旧港湾地区240エーカーを対象に30年以上の段階的開発として進められ、オフィス、住宅、公共親水空間、水上交通、コンベンション施設、水族館などを組み合わせた複合開発として整理されている^[3]。ロンドン・ドックランズでも、1981年から1998年までのLDDCによる再開発が、民間活力を強く導入した都市再開発の典型として注目を集めた^[4]。他方で、再開発が大きく進んだのはカナリー・ワーフに近い地域が中心であり、それより東側では交通機関の未整備などを背景に民間立地が進まず、当初意図された産業構造の転換が十分に実現しなかった地域もあった^[4]。日本では1980年代以降、水辺への関心の高まりと関連法整備を背景に、ポートアイランド、みなとみらい21、幕張新都心、お台場などの大規模開発が展開され、その多くは住宅、商業、レクリエーションを組み合わせた複合空間として整備された^[1]。さらに、日本と欧米の事例を比較した研究では、開発プロセスにおける市民参加の位置付けにも差異があることが論点として示されている^[1]。このような事業は、水辺景観の整備だけでなく、港湾機能と都市機能の接続、公民の役割分担、地域差の評価までを含む論点として扱われている^[2]^[4]。