クロス・マーケティンググループ
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー 24階 |
| 設立 | 2013年6月3日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 5010001153857 |
| 事業内容 | 持株会社 |
| 代表者 | 五十嵐幹（代表取締役社長兼CEO） |
| 資本金 | 6億4670万9000円[1] |
| 発行済株式総数 | 19,970,164株[1] |
| 売上高 |
連結:288億9658万9000円 （2025年6月期）[1] |
| 営業利益 |
連結:25億2295万円 （2025年6月期）[1] |
| 経常利益 |
連結:24億26万5000円 （2025年6月期）[1] |
| 純利益 |
連結:13億5603万8000円 （2025年6月期）[1] |
| 純資産 |
連結:79億8690万6000円 （2025年6月30日現在）[1] |
| 総資産 |
連結:164億2121万8000円 （2025年6月30日現在）[1] |
| 従業員数 |
連結:1,535人 （2025年6月30日現在）[1] |
| 決算期 | 6月30日 |
| 会計監査人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 主要株主 |
五十嵐幹 26.9% 株式会社日本カストディ銀行（信託口） 15.5% （2025年6月30日現在）[1] |
| 外部リンク | https://www.cm-group.co.jp |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
日本 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー 24階 |
| 設立 | 2003年4月1日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 5010001153857 |
| 事業内容 | インターネット市場調査（ネットリサーチ） |
| 代表者 | 五十嵐幹（代表取締役社長兼CEO） |
| 資本金 | 1億円（2024年6月末） |
| 主要株主 | 株式会社クロス・マーケティンググループ |
| 外部リンク | https://www.cross-m.co.jp/ |
株式会社クロス・マーケティンググループ（英: Cross Marketing Group Inc.）は、東京都新宿区に本社を置き、顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援する日本の企業。連結子会社31社、持分法適用会社4社で構成される企業グループ[2]。
インターネットを用いたリサーチ事業を目的として、2003年4月に株式会社クロス・マーケティング設立。順調に売り上げを伸ばし、2008年10月に会社設立から5年半で東証マザーズに上場。
その後、グループインタビューや会場調査などの対面によるリサーチサービスを拡充。2011年よりシステム開発などのITソリューション事業を開始。2012年初の海外拠点を上海に開設。2013年6月に持株会社体制に移行。2018年、東京証券取引所市場第一部（現 プライム市場）、2026年に東証スタンダート市場へ上場市場変更。データ収集・分析、コンサルティング、プロモーション活動の実行など世界20拠点以上[3]で事業を展開。顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援する。
事業は大きくデジタルマーケティング事業、データマーケティング事業、インサイト事業の３つに区分される。デジタルマーケティング事業では、セールスプロモーション、SNS/インフルエンサーマーケティング、デジタル広告、アニメや漫画などのコンテンツを活用したIPプロモーション、スマホアプリやWebなどのシステム開発‧運用‧保守などのITソリューションサービスを行う。
データマーケティング事業およびインサイト事業では、祖業のインターネットリサーチをはじめ、グループインタビュー、会場調査、店頭調査、海外調査、リサーチ後のコンサルティング、データ活用支援などを行う。
どの事業も1,395万人のパネルネットワークを活用することで、顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援している。
沿革
- 2003年
- 4月 - インターネットを用いたリサーチ事業を目的として、東京都渋谷区において株式会社クロス・マーケティングを設立（資本金1,000万円）[4]
- 10月 - 株式会社アクシブドットコム（現・株式会社VOYAGE GROUP）と業務提携
- 2004年
- 2006年
- 3月 - 簡易集計アプリケーション「REAL CROSS （現Cross Finder2）」 を提供開始
- 5月 - アクシブドットコムとの業務提携を発展的に解消し、新たに株式会社ECナビ（現・VOYAGE GROUP）及びその子会社株式会社リサーチパネルと資本提携、業務提携
- 2008年
- 2011年
- 2月 - 楽天リサーチ株式会社（現・楽天インサイト株式会社）と、モニターデータベースの共同開発に向け業務提携
- 8月 - 株式会社インデックスからモバイル向けソリューション事業の一部を譲受。株式会社クロス・コミュニケーション（連結子会社）が営業開始
- 2012年
- 5月 - 酷络司商务咨询(上海)有限公司（連結子会社）を設立
- 2013年
- 2014年
- 2015年
- 1月 - 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（連結子会社）の株式を追加取得
- 4月 - 株式会社メディリード（連結子会社）及び株式会社ディーアンドエム（連結子会社）を設立
- 2018年
- 3月 - 東京証券取引所第一部に市場変更
- 2020年
- 1月 - 株式会社ウィズワークを設立
- 10月 - 株式会社クロス・マーケティング、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントとの合併を完了
- 2021年
- 1月 - 株式会社ドゥ・ハウスを子会社化
- 7月 - 株式会社メタサイトを設立
- 2022年
- 1月 - スキップ株式会社を子会社化
- 3月 - 株式会社クロス・マーケティング、株式会社ショッパーズアイとの合併を完了
- 3月 - 株式会社REECH、ノフレ食品株式会社、株式会社ノフレコミュニケーションズを子会社化
- 8月 - 株式会社Infidexを子会社化
- 11月 - 株式会社MDIUを子会社化
- 2023年
- 4月 - 株式会社クロス・コミュニケーション、株式会社ノフレコミュニケーションズとの合併を完了
- 5月 - 株式会社トキオ・ゲッツを子会社化
- 7月 - 株式会社ドゥ・ハウス、スキップ株式会社との合併を完了／株式会社ウィズワーク、株式会社Infidexとの合併を完了
- 2024年
- 1月 - 株式会社Fittio、商号を株式会社オルタナエクスに変更／株式会社ドゥ・ハウス、株式会社ディーアンドエムと合併し商号を株式会社エクスクリエに変更
- 3月 - 株式会社UNCOVER TRUTHの株式を譲渡
- 4月 - 株式会社クリエイティブリソースインスティチュートを子会社化
- 5月 - からだラボラトリー株式会社、商号を株式会社パスクリエに変更
- 2026年
- 1月 - 東京証券取引所スタンダード市場に市場変更
事業
- デジタルマーケティング事業
- データマーケティング事業
- インサイト事業
