ズーム・ジャポン
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| ズーム・ジャポン | |
|---|---|
| Zoom Japan | |
 | |
| 愛称・略称 | ズーム |
| ジャンル | 日本の総合情報 |
| 刊行頻度 | 月刊 |
| 発売国 | フランス |
| 言語 | フランス語 |
| 出版社 | イリフネ・コミュニカシオン（旧・エディション・イリフネ） |
| 発行人 | ダン・ベロー |
| 編集長 | クロード・ルブラン |
| ISSN | 2108-4483 |
| 刊行期間 | 2010年6月1日 - 現在 |
| 発行部数 | 30,000-150,000部（） |
| ウェブサイト | https://zoomjapon.info/ |
『Zoom Japon』（ズーム・ジャポン）は、日本の情報に特化した、フランスの月刊フリーペーパー。
フランス、ベルギー、スイスで無料配布されている。2010年6月にジャーナリスト・作家であるクロード・ルブランによって、エディション・エディション社（現在のイリフネ・コミュニカシオン）内で創刊された。
ズーム・ジャポン (フランス)
『Zoom Japon』は、2000年代初頭を境に高まったフランス語圏での日本への関心を背景に、2010年6月にパリのエディション・エディション社（現在のイリフネ・コミュニカシオン）により創刊された[1]。
年間10号の発行は全て広告収入によって運営されており、これにより無料配布が可能となっている。ヨーロッパのフランス語圏3か国（フランス、ベルギーの一部、スイスの一部）にわたって、およそ850か所の配布ポイントを持つ。また、有料の年間購読も用意されており、購読者には送料の負担が求められている。
フランス国内の配布は、パリの日本語新聞『OVNI』のためにエディション・イリフネ社が構築したネットワークを活用している。このネットワークは、1974年にパリに暮らしていたアートディレクターの堀内誠一と、元ジャーナリストのベルナール・ベローによって創刊された、パリの在日コミュニティ向けの最初のミニコミ誌『いりふね・でふね（Ily funet de funet）』を起点としている[2][3]。
ズーム・ジャパン (イギリス)
2012年には、ロンドンに拠点を置くエージェンシー aConcept Ltd.との提携により、英語版である『Zoom Japan』（ズーム・ジャパン）が創刊された[4]。紙媒体での発行は2020年まで継続された。
ズーム・ジャポーネ (イタリア)
2016年には、日本政府観光局（JNTO）の支援を受けて、イタリア語版である『Zoom Giappone』（ズーム・ジャポーネ）が創刊された[5]。創刊号以降は広告収入によってすべての費用がまかなわれ、2020年まで定期的に発行された。
ズーム・ハポン (スペイン)
2017年1月からは、スペイン語版が年2回のペースで刊行されるようになり、一部の号は現地書店「Aprende Japonés Hoy」のチームとの提携により制作された。このスペイン語版は2020年まで発行が続けられた。
コロナ禍
2020年4月、新型コロナウイルス感染症の影響による広告収入の減少を受けて、紙版の発行を一時停止し、デジタル版のみを公開した。翌月の2020年5月には、創刊100号を記念して、特別号を5ユーロで販売し、読者に財政的支援を呼びかけた。
これら2号の例外を除き、パンデミック期間中も同誌は月刊の発行ペースと無料配布を維持しつつ、ページ数と配布拠点を縮小して対応した。
新型コロナウイルス感染症による危機を経て、経済活動の再開とともに、従来の出版体制を回復した。一方で、英語版・イタリア語版・スペイン語版の紙媒体での発行はすべて終了した。英語版・イタリア語版は、デジタル版のみ不定期に更新を続けている。
編集方針
ページ数は月ごとに異なり、20ページから最大54ページまで変動する。これは、広告収入と、編集部が選定する特集テーマの重要性の双方によって左右される。
無料配布であるにもかかわらず、編集記事と広告の内容を明確に分ける方針を維持しているのは、創刊者の方針に基づく。
コンテンツ作成の基本的な理念のひとつは、日本社会の多様性を反映することにあるとし、「時事」「今月の特集」「文化」「グルメ」「旅」などの各コーナーを通じて、多角的な情報発信をおこなっている[6]。「今月の特集」では、ひとつのテーマを深掘りし、時事性の高い日本関連の話題を8〜16ページにわたって取り上げる。テーマは、映画、政治、社会問題、マンガ・アニメ、観光など多岐にわたる。
2017年以降は年に1回、日本の47都道府県のいずれかを丸ごと1号で特集し、その地域の魅力を紹介している。この特集では、地方紙の紹介、知事へのインタビュー、地元関係者の声なども取り上げられる。2025年までに、広島、北海道、熊本、新潟、沖縄[7]、福島、高知[8]、滋賀の各道県が特集された。
制作には、エリック・レヒシュタイナーやジェレミ・ステラをはじめとするプロのカメラマンが参加[9]。また、ジャンニ・シモーネ、関口涼子、スティーヴ＝ジョン・パウエル、アンヘレス＝マリン・カベジョ、デコート豊崎アリサ、コリーヌ・カンタン、古賀律子、小山ブリジット、クリスチャン・ポラック、パトリック・オノレ、四方田犬彦など、日本に精通した執筆者も多数寄稿している。
取材の特徴のひとつとして、日本の現場で活動する人物に焦点を当て、著名・無名を問わずその声を伝えている点が挙げられる。 創刊以来、谷口ジロー、山田洋次、浅野いにお、是枝裕和、高橋源一郎、隈研吾、ヤマザキマリ、小山薫堂、つげ義春[10]、ピーター・バラカンら第一線で活躍する人物へのインタビューを掲載する一方で、町工場や小売店、農業従事者などへの取材も継続的に行っている。
自然災害に関する報道
2010年の創刊以来、日本を襲った主要な自然災害をたびたび取り上げてきた。なかでも、2011年の東北地方太平洋沖地震[11]や2024年の能登半島地震[12]については、10号以上にわたって特集を組んでいる。
2012年3月号では、「大規模災害時における報道の役割」をテーマとした全48ページの特別増刊号が発行された。この号では、池澤夏樹、岩崎貞明、鎌田慧、港千尋、内田樹の5人の作家による寄稿文が掲載された[13][14]。
日本の歴史へのまなざし
日本の歴史をテーマとした特集にも多くの紙面を割いている。真珠湾攻撃（2011年12月号）から徳川家康（2023年5月号）まで、日本における歴史観（2014年5月号）、日仏関係（2015年11月号）、三島由紀夫（2020年11月号）、渋沢栄一（2021年5月号）、満洲国の建国（2022年5月号）[15]など、多様な時代・テーマを取り上げている。