二軍

二軍の本拠地

本拠地は一軍の近隣地域に置くことが多いが、プロ野球地域保護権には拘束されない。例として北海道日本ハムファイターズは一軍（北海道北広島市）と二軍（千葉県鎌ケ谷市）の本拠地間が直線距離にして約800km離れている。また一軍では埼玉西武ライオンズの保護地域である埼玉県には、西武（所沢市）のほか千葉ロッテマリーンズ（さいたま市）、東京ヤクルトスワローズ（戸田市）の二軍本拠地が設けられている。

本拠地には原則として選手寮が併設されている。そのため、選手寮を住居としている選手は基本的に二軍本拠地の住民となり、人口や税収^{[注釈 1]}の増加が見込まれることから、球団が二軍本拠地を移転する際に地方自治体間での誘致合戦になる事例も珍しくない^{[10][11][12][13]}。各地方自治体間での誘致合戦を経て、ファーム拠点誘致に成功した自治体として、ソフトバンクにおける福岡県筑後市、東京ヤクルトにおける茨城県守谷市（2027年移転予定）^[14]、千葉ロッテにおける千葉県君津市（2030年移転予定）^[15]、北海道日本ハムにおける北海道恵庭市（2031年までに移転予定）^[13][16]の事例がある。他にも中日がナゴヤドームから概ね1時間圏内の愛知・岐阜・三重の東海3県へ^[17]、東北楽天も宮城球場から概ね1時間圏内の宮城・山形・福島の東北3県へ^[18]のファーム拠点移転を模索しており、自治体間での誘致合戦となっている。前述の通り、2026年にファーム・リーグが再編されて3地区に分割されたが、特に北海道日本ハムが既存の千葉県鎌ケ谷市から北海道恵庭市へと遠方に移転が決定するなど、ファーム拠点移転の動きが活発化している事から、NPBは「固定ではなく、今後のファーム拠点移転などを踏まえ、2～3年後をめどに再編する予定」としている^[19]。

二軍の興行

NPBの二軍は、各チームとも不採算ながら「選手育成のために必要な経費」としてみられており、「お客さんに見せるもの」という意識はあまりない^[20]。

2000年から2010年まで、横浜ベイスターズが二軍の独立採算制を目指し、名称も一軍とは異なる「湘南シーレックス」とするなどしていたものの、定着するに至らなかった。また、埼玉西武ライオンズやオリックス・バファローズでも、二軍の独立採算制を目指し二軍の名称のネーミングライツを売却していた時期があったがいずれも定着せず、2022年現在はいずれの球団も一軍と二軍のチーム名が同一となっている。

入場料・チケット料金は一軍の試合と比して格安に設定されている場合がほとんどである。特に阪神タイガース、広島東洋カープ、千葉ロッテマリーンズの3球団は2023年現在、二軍本拠地の主催試合は完全無料となっている。

球場の設備は一軍と比べて簡素化されていることが多い。一部の球団本拠地では照明設備が設置されていないことから^{[注釈 2]}、曜日や季節を問わず、日中帯に試合が開催されることが多く、中にはそれを起因としたノーゲームやコールドゲームも発生している^{[注釈 3][21][22][23]}。

今浪隆博は、二軍が1シーズンに1試合、多いシーズンで2,3試合行う社会人チームとの対戦について、ドラフト指名に備えての偵察、あるいはパイプのあるチームとの交流と説明している。その上で、一流社会人チームよりもNPBの二軍の方が強いと今浪は主張している。実際の勝敗ではNPBの二軍が結構負けることがあると断りを入れているが、にもかかわらずNPBの二軍の方が強いと主張する理由について、あくまで社会人チームとの対戦では二軍でも控え級選手がメインになって出場するのであり、二軍の主力級と比べるとそちらの方が強い（とはいえ社会人チームとの試合は、二軍のフルメンバーで社会人チームとの格の違いを見せつける趣旨ではなく、二軍でも出場機会に恵まれづらい選手の出場機会を与える趣旨である）と語っている。今浪はまた、「アマチュア相手に何やってんだ（気を抜くな）!」と試合の勝敗や内容などで首脳陣を怒らせることになるため、二軍の主力級は社会人チームと試合をしたがらないと証言している^[24]。

一方で2024年からファーム・リーグ（当時はイースタン、ウエスタン各リーグ）に参戦したオイシックス、ハヤテのように、NPBは新たにファーム・リーグへの参戦を促し「地域に根差したプロ野球興行として発展させたい」との思惑がある。しかし、両球団は実質的に「独立リーグ球団」と同じ規模の経営体制にもかかわらず、独立リーグの2倍以上の年間130試合前後を消化しており、入場料収入や物販収入では採算は取れず、地域のスポンサー収入でかろうじて維持している状態で、この情勢から新規参戦に躊躇する点も多い^[19]。

三軍・四軍

育成選手制度による育成選手が多く所属する球団などでは三軍を設ける場合もあり^[25]、2023年現在は読売ジャイアンツ、広島東洋カープ、埼玉西武ライオンズ、オリックス・バファローズ、福岡ソフトバンクホークスが三軍制を採用している。なおオリックスは対外的には「三軍」の呼称は用いていないものの、ファーム公式戦とは別に交流戦をこなすチームを組織しており、これが実質的な三軍となっている^[26]。

巨人・西武・オリックス・ソフトバンクの三軍は育成選手を中心にチームを結成し、NPB球団の二軍や独立リーグのチーム、社会人野球クラブなどと練習試合を行っている。一方、広島の三軍は故障した選手のリハビリや若手選手の身体作りの場として設立されているため、チームとして対外試合は行っていない^[27]。

なお、ソフトバンクについては、三軍の対外試合を増やすために2023年から四軍制を導入することになった^[28][29]が、その一方で2023年秋季キャンプの時期の一部メディア報道では、ソフトバンクの四軍には専任の打撃投手がおらずコーチや監督が打撃投手を買って出るという、劣悪な練習環境である状態が伝えられていた^[30]。四軍も四国などに遠征しながら独立リーグや大学のチームと試合を実施するなど実戦経験を重視した活動をしてきたが、移動時間の長さや、故障者が相次いだ際にプレーができる選手への負担が増すなどの課題があった。このことからソフトバンクは2026年より四軍の大幅な運営見直しを行い、監督を設けず、さらに試合を組まないで選手個々のレベルアップに特化した活動にすることとした。四軍調整の対象となる選手層としては、基礎体力作りが必要な高卒の新人投手や球速を上げたい投手、パワー不足の野手など幅広く設定。思うように体が動かせなくなる「イップス」に陥った選手への対応も想定している。四軍の指導体制は昨季の人数から半減し、チーフ兼守備走塁コーチの笹川隆、投手コーチの牧田和久、打撃コーチの中谷将大の3人のみの配置となった^[31]。

二軍チーム一覧

2025年までの2リーグ制。なお、2024年から参加しているオイシックスやくふうハヤテ（ハヤテ）は、一軍に対する二軍ではないので下記の一覧には加えていない。

2026年シーズンからの1リーグ3地区制。

年表

• 1948年 日本プロ野球最古のファーム球団として金星リトルスターズ（金星二軍）と急映チックフライヤーズ（急映二軍、現在の日ハム二軍）が創設される。
• 1949年 巨人二軍・阪急二軍・南海二軍が創設。
• 1950年 阪神二軍・国鉄二軍・広島二軍・毎日二軍が創設。独立二軍球団として山陽クラウンズが創設。
• 1951年 大洋二軍が解散し、山陽に二軍選手育成を委託開始。
• 1952年 関西ファーム・リーグ（所属球団：中日・阪神・阪急・南海・西鉄・松竹・山陽）が結成。同年、山陽が解散。
• 1953年 松竹と大洋が合併し洋松になったため、松竹が関西ファームリーグから脱退。近鉄が関西ファーム・リーグに加盟。山陽解散に伴い、山陽に二軍選手育成を委託していた洋松が二軍創設。
• 1954年 トンボBユニオンズ（高橋二軍）が創設。セ・リーグ加盟球団の二軍球団による新日本リーグ（所属球団：巨人・阪神・中日・国鉄・洋松・広島）が結成。新日本リーグ創設に伴い、中日・阪神が関西ファーム・リーグから脱退。
• 1955年 関西ファーム・リーグが改組されウエスタン・リーグ（加盟球団：中日・阪神・阪急・南海・西鉄・近鉄・広島）が結成。イースタン・リーグ（加盟球団：毎日・国鉄・巨人・トンボ・大映・大洋・東映）が結成。新日本リーグ解散。
• 1956年 イースタン・リーグが中断。
• 1961年 イースタン・リーグが再開（再開時加盟球団：巨人・国鉄・大洋・東映・大毎）。
• 1979年 クラウンが西武へ身売りし本拠地を埼玉に移したことに伴い、西武がウエスタンからイースタンに移籍。
• 2005年 ウエスタン所属の近鉄がサーパス神戸（オリックス二軍）へ合流。楽天二軍が創設され、イースタン・リーグに加盟。
• 2026年 この年からウエスタンとイースタンをファーム・リーグに改組。1リーグ3地区制に再編^[2][3]。
  • 東地区(5)：楽天、日本ハム、ロッテ、ヤクルト、オイシックス
  • 中地区(5)：DeNA、巨人、西武、くふうハヤテ、中日
  • 西地区(4)：阪神、オリックス、広島、ソフトバンク
• 創設年度不明 中日二軍（1951年？）・大洋二軍（1949年？）・西鉄二軍（1950年？）・近鉄二軍（不明、1953年以前）・松竹二軍（不明、1952年以前）