フリート・ストリート

初期の歴史

フリート街は元々ブリタンニア時代のロンドンに作られた道路で、紀元200年頃までにはラドゲートから西へ至る道路が完成していたという証拠がある^[8]。地元の発掘調査では、ラドゲートの近くにあった旧フリート刑務所（英語版）用地にローマ時代の円形闘技場の痕跡が見つかったが、別の報告では、湿地がちで定住には適さなかったことも示唆されている^[9]。サクソン人はローマ時代の市街を統治せず、代わりに現在のオールドウィッチやストランドに当たる西側の土地にルンデンウィック (Lundenwic) と呼ばれる街を建設した^[10]。

中世には、ソールズベリーやセント・デイヴィッズ（英: St Davids）の主教、ファヴァーシャム大修道院 (Faversham Abbey) ・チュークスベリ大修道院（英語版）・ウィンチカム大修道院 (Winchcombe Abbey) ・サイレンセスター大修道院 (Cirencester Abbey) の大修道院長など、多くの高位聖職者が通り沿いに居住していた^[4]。川沿いという地の利を活かして、動物の皮をなめす産業も興ったが、同時に廃棄物による汚染も発生して14世紀半ばまでには禁止された^[11]。多くのタヴァーン^{[注釈 1]}や売春宿も道沿いに建てられたが、この記録は14世紀にまで遡ることができる^{[3][注釈 2]}。ジェフリー・チョーサーがフリート街で托鉢修道士（英語版）を襲って2シリングの罰金を科されたという記録が存在するが^[9]、現代の歴史学者たちには偽書だと信じられている^[13]。

中世後半を通してフリート街の重要な目印となったのは、地区の主な水源だった水道管だった。1533年にヘンリー8世と結婚したアン・ブーリンが王妃になった時、この水道管には水の代わりにワインが流された^[14]。フリート街は16世紀まで、シティの他地区同様絶えず混雑に悩まされ、1580年に王室から出された公布によって、新たな建物の建築が禁止された。しかしこの公布も梨のつぶてで建築が続けられたが、その多くは木造建築だった^[15]。インナー・テンプル近くにあるプリンス・ヘンリーズ・ルーム（英語版）は1610年にまで遡る建築で、ジェームズ1世の長男でありながら王位継承前に亡くなったヘンリー・フレデリック・ステュアートにその名を因んでいる^[16][17]。

1666年に起きたロンドン大火では、フリート川の水で延焼を防ごうとした対策も空しく、通りの東側が燃え尽くされた^[18][19]。火災被害はフェター・レーン（英語版）近くにまで及び、焼け出された人々の権利を仲裁するため、延焼範囲の縁にある法学予備院（英語版）^{[注釈 3]}のひとつ、クリフォード法曹院（英語版）に「火災裁判」（英: 'Fire Courts'）の特別法廷が設けられた^[21]。地所は大火前と同じ様式で建て直された^[19]。18世紀初頭には、モーホック団（英語版）と呼ばれる上流階級の悪党団が通りを掌握し、フリート街は日常的な暴力・荒らしが絶えない街となった^[4][9]。1711年には、プリンス・ヘンリーズ・ルームに「サーモン夫人の蝋人形館」（英: Mrs Salmon's Waxworks）が開かれた。ここではブラックジョークのようなぞっとした展示物が置かれており、その中にはチャールズ1世の処刑や、自分の胸を吸わせることで父親を飢餓から救ったローマ女性ハーマイオニー、同時に365人の子どもを産んだ女性の蝋人形などが含まれていた。蝋人形館にはウィリアム・ホガースもお気に入りとして足繁く通い、19世紀まで存続した^[22]。1763年には、ジョン・ステュアート (第3代ビュート伯)に対する名誉毀損で逮捕されたジョン・ウィルクスの支援者たちが、伯爵への抗議として通りの真ん中で革長靴 (Jackboot) を燃やした^[4]。この騒動は1769年・1794年の暴動にも繋がった^[9]。

なめし革業やその他の産業は、フリート川が暗渠化された1766年以降急速に衰退した^[3]。通りは、テンプル・バーの取り壊しやラドゲート・サーカス建設と時を同じくした19世紀後半中に拡張された^[23]。反穀物法同盟はフリート街67番地に本部を置いており、現在ここにはブルー・プラークが掲げられている^[24]。

印刷業・ジャーナリズム

フリート街の印刷業は、1500年頃にウィリアム・キャクストンの弟子ウィンキン・デ・ワード（英語版）がシュー・レーン（英: Shoe Lane）に始まるとされ、同時期にはリチャード・ピンソン（英語版）も聖ダンスタン教会（英語版）の隣で印刷出版業を営み始めた。この後多くの印刷業・出版業者がこれに続いたが、地区にあった4つの法曹院での法取引用に多くが用いられ^[25]、一部は書籍・戯曲の出版にも使われた^[26]。

1702年3月、ロンドン初の日刊紙『デイリー・クラント（英語版）』の第1号がフリート街で発行され、『モーニング・クロニクル（英語版）』紙がこれに続いた^[26]。出版社ジョン・マリーは1762年にフリート街32番地へ会社を構え、1812年のアルバマール・ストリート（英語版）移転まで入居していた^[26]。19世紀初頭には、紙税をはじめとした種々の税金のために、新聞の人気が制限されることになった^[27]。フリート街177番地から178番地に入居していた「ピールのコーヒー・ハウス」（英: Peele's Coffee-House）が人気となり、1858年から活動を始めた紙税廃止運動協会（英: The Society for Repealing the Paper Duty）の主な会議場所として頻回に使われた^[9]。協会の活動が実り、紙税は1861年に撤廃された。1855年の新聞税廃止を受け、フリート街での新聞発行はますます栄えることになった。1880年代には「ペニー・プレス」（英: "penny press"）と呼ばれる定価1ペニーの新聞が人気となり、その後多くの新聞が統合されて少数の全国版新聞へと生まれ変わった^[27]。

20世紀までにフリート街やその周辺地区は、全国的な通信社やその関連産業で占められるようになっていた。1931年に『デイリー・エクスプレス』紙が入居したフリート街121番地から128番地は、オーウェン・ウィリアムズ（英語版）がデザインしたもので、ロンドン初のカーテンウォール建築だった。建物は新聞社が移転する1989年まで持ちこたえ、2001年に改修工事が行われた。『デイリー・テレグラフ』紙はフリート街135番地〜142番地に入居していた^[26]。現在は旧『デイリー・エクスプレス』社屋がグレードII*、旧『デイリー・テレグラフ』社屋がグレードIIのイギリス指定建造物である^[28][29]。1930年代にはフリート街67番地に25もの出版業者が入居していたが、この時期までには英国家庭が購入する日刊紙の大半はフリート街発のものになっていた^[30]。

1986年、ニュース・インターナショナル（現ニュースUK（英語版））のオーナーであるルパート・マードックは、『タイムズ』と『ザ・サン』の発行をタワーハムレッツ区ワッピングに移して行うと発表して物議を醸した。マードックは、フリート街で新聞を発行しても利益は望めない上、印刷業者の組合であるナショナル・グラフィカル・アソシエーション (National Graphical Association; NGA) やソサエティ・オブ・グラフィカル・アンド・アライド・トレーズ (Society of Graphical and Allied Trades; SOGAT) の力が強すぎると考えていた。また、時のイギリス首相だったマーガレット・サッチャーもこの意見を支持した。フリート街で雇われていた印刷スタッフは全員が解雇され、ワッピングの工場ではエレクトリカル・エレクトロニック・テレコミュニケーションズ・アンド・プラミング・ユニオン (Electrical, Electronic, Telecommunications and Plumbing Union; EETPU) 出身の新スタッフが雇われ、コンピューター制御の操業を行って、古い組合の印刷所をすっかり時代遅れにしてしまった^[31]。一連の「ワッピング争議（英語版）」では、フリート街・ワッピング双方で1年以上にわたり猛烈な抗議運動が繰り広げられたが、結局他の発行元も要請に従い、フリート街を出てカナリー・ワーフやサザークに移転することにした^[31]。2005年のロイター通信移転が、大手メディアの移転として最後のものになった^[26]。一方で同じ年には、『デイリー・テレグラフ』・『サンデー・テレグラフ（英語版）』両紙が、カナリー・ワーフから再移転して、2006年にロンドン中心部のヴィクトリア（英語版）に発行拠点を移すと発表した^[32]。

ワッピング争議の一方で、フリート街に残った印刷業者も存在する。『ザ・ビーノ（英語版）』を発行するDCトムソン（英語版）のロンドン支社は、フリート街185番地に存在する^[33]。イギリス連邦放送連盟（英語版）の本部は、独立系官報出版社のウェントワース・パブリッシング（英: Wentworth Publishing）と同じ17番地にある^[34][35]。AP通信もフリート街にオフィスをひとつ構えているほか^[36]、2013年にゴールダーズ・グリーン（英語版）に移転するまでは『ジューイッシュ・クロニクル』紙もフリート街に入居していた^[37]。イギリスジャーナリスト協会（英: British Association of Journalists）の本部は89番地に存在し^[38]、無料新聞『メトロ（英語版）』を発行するメトロ・インターナショナルは、85番地に居を構えている^[39]。

イギリス全国版の大手新聞社は、多くがフリート街の外へ移転してしまったが、現在でも通りの名前は印刷出版業を指すシノニムとして扱われている^[26]。隣接するセント・ブライズ・レーン（英: St. Brides Lane）にあるセント・ブライド図書館（英語版）は、活字・出版業に関連するコレクションを所有するほか、印刷技術・方法を習得する講座も開設されている^[40]。ブーヴェリー・ストリート（英語版）を下ったマグパイ・アリー（英: Magpie Alley）には、この地区の新聞発行の歴史を紐解く壁図が存在する^[41]。

DCトムソンが発行し、ダンディーに本部を置く『サンデー・ポスト（英語版）』紙は、2016年に最後の記者2人が離任して、ロンドン支社を閉鎖した^[42]。

現代史

フリート街は印刷業の中心地となっただけでなく、他の産業も栄えた。1905年には、イギリス自動車協会（英語版）が18番地に本部を構えた^[43]。印刷業のワッピング移転後、フリート街は投資銀行や法律事務所・会計事務所との繋がりが深い場所となった。例えば、通りを下った場所には法曹院や弁護士事務所があるほか、フリート街の向こう側には裁判所が存在し、新聞社として使われていた建物には、様々な会社のロンドン本部が置かれるようになった^[26]。例えばゴールドマン・サックスは、元々『デイリー・テレグラフ』の社屋だった建物と、ピーターバラ・コート、マーシー・ハウスにあるリバプール・エコーの建物を使っている^[44]。

イングランド最古の民間銀行であるC・ホーア&Co.（英語版）は、1672年からフリート街で営業している^[45]。現在ロイヤルバンク・オブ・スコットランド傘下にあるチャイルド&Co.（英語版）は、営業を継続しているイギリス一古い銀行だと主張している。会社は1580年に設立され、1673年からは、テンプル・バー（英語版）に隣接するフリート街1番地に入居している^[46]。1990年からは、法律会社フレッシュフィールズ・ブラックハウス・デリンガー（英語版）が65番地に入居している^[26]。