ヨーク (小売業)
日本のスーパーマーケット
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ヨーク(英: York)は、ヨーク・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂が展開する日本のスーパーマーケット。店舗屋号はヨークマート、ヨークフーズ、ヨークプライス、コンフォートマーケットがある。
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ヨークフーズ三ノ輪店 | |
| 種類 | スーパーマーケット |
|---|---|
| 所持会社 | ヨーク・ホールディングス |
| 使用会社 | イトーヨーカ堂 |
| 使用開始国 |
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| 主要使用国 |
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| 使用開始 | 1976年 |
| 関連ブランド | ヨークベニマル |
| 旧使用会社 |
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| 登録商標 |
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| ウェブサイト |
www |
| 別名 |
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概要
1975年12月に株式会社イトーヨーカ堂が首都圏をテリトリーとする食品専門のスーパーマーケットを運営する子会社として、株式会社ヨークマートを設立した[広報 1]。
1976年7月に1号店の勝田台店開店を皮切りに関東南部を中心に展開をしていった。
2020年6月から2023年8月までは株式会社ヨークによる展開で、同社はセブン&アイ・ホールディングスの完全子会社であった。
2023年9月、株式会社ヨークは同グループの事業再編によりイトーヨーカ堂が吸収合併し、法人としては消滅した[広報 2]。店舗の運営は存続会社であるイトーヨーカ堂が継続しており、各屋号は当面変更されない[1]。
セブン&アイグループの事業再編
2020年6月、セブン&アイホールディングスは首都圏の食品スーパーマーケット事業をヨークマートに集約する事業再編を実施する[2]。
食品スーパーマーケット事業としてヨークマートの他に、イトーヨーカ堂本体で2010年代以降展開している「イトーヨーカドー食品館」、同じくイトーヨーカ堂直営のディスカウント型スーパーマーケット「ザ・プライス」、2019年に新規業態の実験店としてオープンした「コンフォートマーケット」がグループ内に存在していた。今回の事業再編ではこれら全てをヨークマートから社名変更したヨークに事業譲渡し[注釈 1]、将来的に「ザ・プライス」を除く店舗のブランド名を「ヨークフーズ」に統一、「ザ・プライス」は「ヨークプライス」に変更する[2]。
さらに2023年6月16日には、同年9月1日をもって、法人を合併(存続会社はイトーヨーカ堂)させることを発表した[1][3][4]。これはスーパーマーケット事業の低迷から、仕入れや商品開発を一体化することによるコスト削減を図り、向こう3年間のうちに黒字化を目指すとしたためである。現在のヨークが展開する各屋号は当面継続して使用する[3]。
ロゴ
イトーヨーカ堂(以下「IY」)と同じく、鳩のロゴマークであるが、配色はヨークベニマルと同じく赤と緑になっており、ヨークベニマルと色の配置が逆になっている(ヨークベニマルは上が緑・下が赤なのに対し、ヨークマートは上が赤・下が緑)。セブン&アイ・ホールディングス(以下「7&iHD」)発足後は7&iHDのロゴに変更されたが、店舗では鳩のマークも引き続き使われている。
2020年から展開する「ヨークフーズ」および「ザ・プライス」から転換された「ヨークプライス」では、セブン&アイ・ホールディングスのコーポレートカラーである赤・オレンジ・緑に白い鳩のマークが使用されている[5]。
沿革
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本社が入居していた二番町ガーデンビル | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
〒102-0084 東京都千代田区二番町8-8 二番町ガーデン 北緯35度41分8秒 東経139度44分3秒 |
| 設立 | 1975年12月 |
| 廃止 | 2023年9月1日(イトーヨーカ堂が吸収合併し解散[広報 2]) |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 8010001088324 |
| 事業内容 | 食料品中心のスーパーマーケットチェーン |
| 代表者 | 代表取締役社長 河田靖彦 |
| 資本金 | 30億円 |
| 売上高 |
1889億6100万円 (2022年02月28日時点)[広報 3] |
| 営業利益 |
14億7300万円 (2022年02月28日時点)[広報 3] |
| 経常利益 |
15億2100万円 (2022年02月28日時点)[広報 3] |
| 純利益 |
▲2億8800万円 (2022年02月28日時点)[広報 3] |
| 純資産 |
489億7300万円 (2022年02月28日時点)[広報 3] |
| 総資産 |
727億1700万円 (2022年02月28日時点)[広報 3] |
| 従業員数 | 7198人(2020年度) |
| 主要株主 | セブン&アイ・ホールディングス 100% |

株式会社ヨークマート
- 1975年(昭和50年)12月 - 首都圏をテリトリーとする食品専門のスーパーマーケットを運営する子会社として、イトーヨーカ堂全額出資により株式会社ヨークマートを設立[広報 1]。
- 1976年(昭和51年)7月 - 千葉県八千代市に1号店の勝田台店が開店[広報 1]。
- 1989年(平成元年)11月 - 全店にPOSシステムを導入[広報 1]。
- 1998年(平成10年)4月 - 「毒蝮三太夫のミュージックプレゼント」(TBSラジオ)の冠スポンサーとなる。放送の中継は、ヨークマートからとなる。これは東食が経営破綻(現・カーギルジャパンとして再建)したことにより撤退した後の受け皿として協賛したもので、東食時代から取引のあった食品メーカー数社がサブ協賛していた。[要出典]
- 2005年(平成17年)9月1日 - セブン&アイ・ホールディングスが設立[広報 4]。
- 2006年(平成18年)3月 - 持株会社制移行。イトーヨーカ堂の一部を分割して、セブン&アイ・ホールディングスが吸収合併したことでヨークマートの株式を取得したため、ヨークマートはセブン&アイ・ホールディングスの100%子会社となる。
- 2007年(平成19年)
- 2008年(平成20年)11月 - 初めて大型ショッピングセンターへ出店。13日にフードセントラルララガーデン川口店[広報 6]と28日にフードセントラルモラージュ菖蒲店[広報 7]の2店舗が続けてオープン。
- 2009年(平成21年)2月22日 - 茨城県唯一の店舗であった新取手店が閉店し、茨城県から撤退[広報 8]。
- 2012年(平成24年)3月19日 - 全店で電子マネー「nanaco」の利用開始[広報 9]。
- 2018年(平成30年)1月14日 - 群馬県唯一の店舗であった玉村店が閉店し、群馬県から撤退[広報 10][6]。
- 2020年(令和2年)5月13日 - 新業態となる「ヨークフーズ」1号店(ちはら台店)をオープン[7]。
株式会社ヨーク
イトーヨーカドーのストアブランドとして
POSシステム
電子マネー
店舗一覧
関東地方南部を中心に「ヨークマート」等の店舗を展開している(2023年9月時点で103店 - 東京都 23、神奈川県 30、千葉県 27、埼玉県 23)。

現在の店舗
閉店した店舗一覧
- ×は現在建物が解体された店舗。
茨城県
群馬県
埼玉県
- 高坂店×(東松山市松風台9-1 ?開店 - 1998年7月閉店)[要出典]
- 若葉台南店×(鶴ヶ島市富士見1-10-14 ?開店 - 1998年頃閉店)[要出典]
- 常盤店×(深谷市常盤町65-1 ?開店 - 2003年2月閉店)
- 現在はマンション。[独自研究?]
- 深谷西店(深谷市深谷町7-15[要出典] 1996年3月開店[広報 16] - 2008年12月31日閉店[広報 16])
- (初代)幸手店×(幸手市幸手5280-1[要出典] 1995年3月開店[広報 17] - 2011年6月26日閉店[広報 17])
- 武里店×(春日部市大場929-1[要出典] 1977年1月開店[広報 18] - 2012年1月22日閉店[広報 18])
東京都
千葉県
神奈川県
- 戸塚原宿店(横浜市戸塚区深谷町234-1 1982年9月開店[広報 31] - 2015年3月22日閉店[広報 31])
- 同年3月25日に戸塚深谷町店開業に伴い、閉店[広報 31]。
- 跡地は建物をそのままサンドラッグ戸塚原宿店として流用開店した後、1階部分をサンドラッグ戸塚原宿店、後の2021(令和3年)4月28日、2階部分を改装しダイソー横浜戸塚原宿店として開店した[独自研究?][24]。トイレ部分はヨークマート戸塚原宿店時代と同様に2階部分で共用である。2023(令和5年)10月15日現在、この形態で両店が営業している。環状4号沿いの同じ深谷町内の髙田工業株式会社戸塚工場跡地に開店したロイヤルホームセンター戸塚深谷店に隣接する形で、ヨークマート戸塚深谷店として開店するのに先駆けて、ヨークマート戸塚原宿店としての営業を終了するとのアナウンスが商圏とみなされていた戸塚区周辺の近隣住民にもあった。[独自研究?]