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京都市体育館

京都府京都市右京区の京都市西京極総合運動公園にある市立体育館 From Wikipedia, the free encyclopedia

京都市体育館(きょうとしたいいくかん)は、京都府京都市右京区京都市西京極総合運動公園にある京都市立の体育館。施設は京都市が所有し、西京極スポーツネットワーク(ミズノ株式会社と近建ビル管理株式会社の共同事業体)が指定管理者として運営管理を行っている。

旧名称 ハンナリーズアリーナ、かたおかアリーナ京都
愛称 にっしんでんきアリーナ京都
正式名称 京都市体育館
用途 屋内スポーツ
概要 旧名称, 愛称 ...
  • 京都市体育館
  • にっしんでんきアリーナ京都

外観

旧名称 ハンナリーズアリーナ、かたおかアリーナ京都
愛称 にっしんでんきアリーナ京都
正式名称 京都市体育館
用途 屋内スポーツ
収容人数 2,500人(2F席のみ)
事業主体 京都市[1]
管理運営 西京極スポーツネットワーク(指定管理者[2]
敷地面積 14,443 m2
延床面積 8,316 m2
竣工 1963年5月
所在地 615-0864
京都府京都市右京区西京極新明町1
位置 北緯34度59分43.8秒 東経135度42分54.1秒
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命名権導入により、2026年4月より『にっしんでんきアリーナ京都』(にっしんでんきアリーナきょうと、英語: Nissin Electric Arena Kyoto)の愛称が使用されている(後述)。

施設概要

京都市体育館の館内

京都市内初の運動公園として整備された京都市西京極総合運動公園内の施設として1963年5月に完成。設計は関西モダン建築界を牽引した建築家富家宏泰(富家設計事務所)による。

主競技場の面積は2,400m2(60m×40m)。バスケットボールテニスバレーボールバドミントン卓球柔道剣道などに使用されている。

2013年まで島津全日本室内テニス選手権大会が開催された他、B.LEAGUEに所属する京都ハンナリーズのホームアリーナとしても使用されている。

なお、2013年5月より改修工事が開始され、2014年3月に完了した[3]。この改修の際、2F席がベンチから個々のイスに変更され、収容数が2,926から2,500に変更された。

命名権

さらに見る 命名権による呼称, 契約企業 ...
施設命名権による呼称変遷
命名権による呼称 契約企業 契約料年額(万円) 契約期間
ハンナリーズアリーナ スポーツコミュニケーションKYOTO株式会社 2,500 2011年4月1日-2021年3月31日
かたおかアリーナ京都 片岡製作所 1,700 2023年10月1日-2033年9月30日(2025年9月24日付で解除[4]
にっしんでんきアリーナ京都 日新電機株式会社 2,000(税込) 2026年4月1日-2029年3月31日
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ハンナリーズアリーナ

2011年3月、京都ハンナリーズの運営会社であるスポーツコミュニケーションKYOTO株式会社が京都市体育館の命名権を取得した。2011年4月1日から10年間(年額2,500万円、総額2億5,000万円)の契約で、『ハンナリーズアリーナ』の呼称を使用していた[5][6]

京都市内の体育施設への命名権導入は同じ京都市西京極総合運動公園内にある京都市西京極総合運動公園野球場(わかさスタジアム京都)に次いで2例目で、命名権により体育館名称にチーム名を冠する事例は日本初であった(宇都宮市体育館B.LEAGUE・リンク栃木ブレックス(現宇都宮ブレックス)のチーム名を冠した『ブレックスアリーナ宇都宮』(2009年5月に変更)の名称を用いているが、命名権では無く、宇都宮市の「施設愛称によるプロスポーツ応援事業」によるものである)[7]

かたおかアリーナ京都

2021年3月をもって契約満了となり名称は元に戻ったが[8]、それから2年以上、命名権を購入する企業が現れず、800万円値下げする方針を京都市が発表していた[9]2023年10月1日からの10年間の契約を京都市に本社を置く片岡製作所と結び『かたおかアリーナ京都』となっていた[10]

しかし、命名権取得企業の経営破綻が報じられ[11]、京都市と片岡製作所は2025年(令和7年)9月24日付で本契約を解除するとともに同日から通称の使用を終了する(「京都市体育館」の名称を用いる)ことで合意した[4]

にっしんでんきアリーナ京都

上記契約解除に伴い、京都市では2025年11月から12月にかけて新たな命名権者の募集をかけたところ、同市右京区に本社を持ち、京都ハンナリーズのゴールドパートナーも務めている日新電機1社から応募があり、審査の結果、ネーミングライツ契約候補事業者に選定。新しい愛称を『にっしんでんきアリーナ京都』とすることが発表された。期間は2026年4月から2029年3月末までの3年間で、契約料は年額2,000万円(税込)と公表されている[12][13][14]

アクセス

公園内その他の施設

脚注

関連項目

外部リンク

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