千石保 From Wikipedia, the free encyclopedia 生誕 1928年（昭和3年6月13日）富山県死没 (2016-10-21) 2016年10月21日（88歳没）国籍 日本出身校 早稲田大学法学部卒せんごく たもつ 千石 保生誕 1928年（昭和3年6月13日）富山県死没 (2016-10-21) 2016年10月21日（88歳没）国籍 日本出身校 早稲田大学法学部卒職業 教育者肩書き 財団法人日本青少年研究所理事長および所長テンプレートを表示 千石 保（せんごく たもつ 1928年（昭和3年）6月13日[1] - 2016年（平成28年）10月21日[2]）は、日本の教育者。子供の実態研究の、第一人者である[3]。 富山県出身。早稲田大学法学部卒。東京地方検察庁（東京地検）検察官（検事）、法務総合研究所教官、総理府参事官を経て[4]、私財を投じ、1975年（昭和50年）に財団法人日本青少年研究所を設立[5]、2008年（平成20年）現在同研究所理事長および所長を兼任[6]。 中曽根康弘内閣の臨時教育審議会では、第3部会に所属し、文部官僚の立場と軌を一にする形で、教育の規制緩和に反対した。 著書 『民法入門 民法の考え方』日本加除出版 レジストラー・ブックス 1969 『日本人の人間観 欧米人との違いをさぐる』1974 日経新書 『比較サラリーマン論 日米独企業エリートの心と行動』東洋経済新報社 東経選書 1977 『やる気の研究』講談社、1980年 『いつ〈日本人〉になるか―日米母子調査にみる育児と文化』 小学館、1984年 『弁護士 心と心をつなぐ法律家』あいうえお館 はたらく姿に学ぶ仕事日記 1984 『現代若者論 ポスト・モラトリアムへの摸索』弘文堂 1985 『ザ・サラリーマン 日米比較』日本経済新聞社 1985 『会社から逃走する若者たち 新しいインセンティブは何か』リクルート出版 1987 『民法の考え方と学び方』日本加除出版、1987年 『「まじめ」の崩壊―平成日本の若者たち』サイマル出版会、1991年 『マサツ回避の世代―若者のホンネと主張』PHP研究所、1994年 『「まじ」の哲学―平成若者論』角川書店、1996年 『「モラル」の復権―情報消費社会の若者たち』サイマル出版会、1997年 『日本の高校生 国際比較でみる』日本放送出版協会 NHKブックス 1998 『「普通の子」が壊れてゆく』日本放送出版協会 2000年 『新エゴイズムの若者たち―自己決定主義という価値観』PHP新書、2001年 『日本の女子中高生』日本放送出版協会 NHKブックス、2005年 共著 『比較日本人論 世界の若者たちの意識調査が初めて実証的に解明した<日本型>社会の構造』遠山敦子共著 小学館 100万人の創造選書 1973 『学歴主義のつぎにくるもの 企業の求める人材は変った』松原治郎共編著 学陽書房 1978 『日本の小学生 国際比較でみる』飯長喜一郎共著 日本放送出版協会 NHKブックス 1979 『日本のサラリーマン 国際比較でみる』編著 日本放送出版協会 NHKブックス 1982 『父親はいま、子どもに何を教えるか』依田明共編 あすなろ書房 1983 『子どもにこれだけは教えたい「マナーとルール」の本』依田明共編 あすなろ書房 1985 『中国人の価値観 変わりゆく社会意識とライフスタイル』丁謙共著 サイマル出版会 1992 『日本の若者・アメリカの若者 高校生の意識と行動』ロイズ・L.デビッツ共著 日本放送出版協会 NHKブックス 1992 脚注 ↑ 『現代日本人名録』1987〜2002 ↑ “元日本青少年研究所所長の千石保さん死去”. 朝日新聞. (2016年10月29日). https://www.asahi.com/articles/ASJBX5T4QJBXUTIL05J.html 2016年10月29日閲覧。 ↑ 教育新聞社 講師紹介 ↑ 『現代日本人名録』2002年 ↑ 第13回日中文化研究会「日中高校生の生活意識」 千石保 略歴 - 法政大学国際日本学研究センター・国際日本学研究所 ↑ 財団法人日本青少年研究所平成20年度役員名簿 典拠管理データベース 全般ISNIVIAFWorldCat国立図書館ドイツアメリカオランダイスラエルその他IdRef この項目は、人物に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（プロジェクト:人物伝、Portal:人物伝）。表示編集 Related Articles~TimelinesTop QsFact Checks
