第六十四号哨戒特務艇

マル戦計画の特務艇、第2121号艦型の64番艇、仮称艦名第2184号艦として計画。1944年11月5日、第六十四号哨戒特務艇と命名されて第一号型哨戒特務艇の25番艇に定められ、本籍を舞鶴鎮守府と仮定。1945年4月2日、株式会社佐賀造船鉄工所で進水。

5月25日、船体概成により佐賀造船鉄工所から舞鶴海軍工廠へ引き渡し。29日、艤装員事務所を舞鶴海軍工廠内に設置し事務開始^[1]。

終戦時未成。8月17日、工事中止が発令され工程99%で工事中止^{[注釈 4]}。戦後は舞鶴港内に繋留され、部品取りとして使用される。

1947年1月27日、舞鶴地方復員局所管の特別輸送艦に定められ、艦名を哨特第六十四号と改称し、特別保管艦（特）に指定される。2月1日、行動不能艦艇（特）に定められる。4月15日、特別輸送艦の定めを解かれた。11月22日、在東京アメリカ極東海軍司令部から、本船の漁船への改造許可が出された。その後の消息は詳らかではない。

注釈

1. 撮影日不明のため、艦名は哨特第六十四号の可能性もある。
2. 撮影日不明のため、艦名は哨特第六十四号の可能性もある。
3. ↑ 撮影日不明のため、艦名は哨特第六十四号の可能性もある。
4. 1 2 進捗率は福井静夫『昭和軍艦概史III』 p. 66によるが、同ページには「ごく大体のもの」と注意書きが添えられている。
5. ↑ 本来の艇名表記は第六十四號哨戒特務艇（1947年1月27日から4月15日の間は哨特第六十四號）。
6. ↑ 本艇が特務艇類別等級別表に登載された1944年11月5日時点で第27号哨戒特務艇、第33号哨戒特務艇、第34号哨戒特務艇が同表未登載のため、1944年11月5日時点で法令上は25番艇、これら3隻を含めると通算で28番艇となる。

脚注

• 海軍省、復員庁
  • 昭和19年11月5日付 達第363号、内令第1234号、内令第1236号。
  • 昭和20年6月17日付 秘海軍公報 第5044号。
  • 昭和22年1月27日付 復員庁第二復員局 復二第75号。
  • 昭和22年2月1日付 復員庁第二復員局総務部 二復総第49号。
  • 昭和22年4月15日付 復員庁第二復員局 復二第284号。
• 在東京アメリカ極東海軍司令部
  • 1947年11月22日付 残存舊日本海軍行動不能艦艇（第二復員局保管）ニ關スル件。
    • (a) 解撤スベキ艦船ノリスト。
    • (b) 民需用トシテ内務省ヘ引渡スベキ艦艇ノリスト。
• 世界の艦船 No. 507 増刊第45集 『日本海軍護衛艦艇史』、海人社、1996年。
• 福井静夫 『昭和軍艦概史III 終戦と帝国艦艇 -わが海軍の終焉と艦艇の帰趨-』、出版共同社、1961年。
• 防衛研修所戦史室 戦史叢書 第88巻 『海軍軍戦備(2) -開戦以後-』、朝雲新聞社、1975年。
• 丸スペシャル No. 49 日本海軍艦艇シリーズ 『駆潜艇・哨戒艇』、潮書房、1981年。

表 話 編 歴 大日本帝国海軍の哨戒艇
第一号型哨戒艇	第1号 第2号
第三十一号型哨戒艇	第31号 第32号 第33号 第34号 第35号 第36号 第37号 第38号 第39号
同型艇なし	第46号
戦利哨戒艇	第101号 第102号 第103号 第104号 第105号 第106号a 第107号 第108号 第109号
第一号型哨戒特務艇	第1号 第2号 第3号 第4号ac 第5号b 第6号b 第7号b 第8号b 第9号b 第25号 第26号 第27号a 第31号 第32号a 第33号a 第34号a 第35号d 第37号 第38号ac 第39号b 第40号b 第41号b 第42号b 第43号b 第54号 第55号a 第56号b 第57号b 第64号a 第65号a 第66号a 第67号b 第68号b 第69号b 第70号b 第71号a 第84号 第85号c 仮称艦名第2206号艦a 第90号 第91号a 第92号a 第93号a 第94号b 第95号b 第96号b 第97号b 第102号d 第110号a 第111号a 第112号b 第122号a 第123号a 第124号b 第134号 第135号 第136号 第137号 第138号 第139号c 第140号a 第152号 第153号 第154号c 第155号a 第156号a 第163号 第164号 第165号 第166号 第173号 第174号 第175号 第176号c 第177号a 仮称艦名第2298号艦a 第179号 第180号a 第181号a 第191号 第192号 第193号a
a. 起工済未成艇 b. 命名済未起工 c. 戦後竣工 d. 書類上のみ存在 大日本帝国海軍艦艇一覧