膣癌

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膣癌
概要
診療科 腫瘍学
分類および外部参照情報

膣癌(ちつがん、: Vaginal cancer)は、の組織に発生する極めて稀なの一種である[1]。原発性膣癌は膣組織から発生するもので扁平上皮癌が最も多いが、原発性膣腺癌肉腫悪性黒色腫も報告されている[2] 。また続発性膣癌は身体の別の部位に発生した癌が転移したものである。二次性膣癌の方が一般的である[3]。膣癌の徴候には、異常な膣出血排尿困難しぶり腹英語版骨盤痛などがあるが[4][5]、膣癌と診断された女性の20%は診断時に無症状である[6]。膣癌は50歳以上の女性に多く発生し、膣癌診断の平均年齢は60歳である[7]。早期に発見して治療すれば、治癒することが多い。膣癌の治療には通常、手術単独または手術と骨盤への放射線治療の併用が用いられる。

膣癌は女性の骨盤内悪性腫瘍の2%未満である。膣癌の中で最も一般的なのは扁平上皮癌である。ヒトパピローマウイルス(HPV)は膣癌と強く関連している。膣癌は膣の上部13に発生することが最も多く(51%)、下部13に30%、中部13に19%認められる。膣癌は上皮表層から隆起した病変として現れることも、潰瘍様の浅い陥凹として現れることもある。確定診断は生検によって行われる[8]

徴候・症状

多くの膣癌では、初期症状は見られない。膣癌に伴う症状には、次のものがある:

リスク因子

組織型

膣癌には主に扁平上皮癌腺癌の2つのタイプがある[14]。その他悪性黒色腫肉腫小細胞癌も稀に見られる[15]

診断と検査

症状のない女性には、超音波検査やMRIなどの画像検査を含む定期的膣癌検査は推奨されない。適応のない画像検査は再発の検出や生存率の向上の可能性が低く費用や副作用もあるため、推奨されない[18][19]。膣癌の診断には以下のような検査が用いられる:

MRIでは膣癌の範囲を視覚化できる[20]。膣癌の診断を下す前に、尿道や子宮頸部などの他の癌組織の発生源を除外しなければならない[21]。膣癌は、子宮頸部パップテストでは検出できない[9]

ステージ分類

国際産婦人科連合英語版(IFG)は、膣癌の病期分類に腫瘍・リンパ節・遠隔転移(Tumor, Node, Metastasis; TNM)分類法を採用している。最も一般的な原発性膣癌である扁平上皮癌の臨床病期分類の概要は以下の通りである[22][23]

  • Stage I ―膣に限局している
  • Stage II ―傍膣組織に浸潤しているが、骨盤側壁には浸潤していない
  • Stage III ―骨盤壁または膣の下13まで進展しているか、水腎症または無機能腎を認める;鼠径リンパ節転移の有無は問わない
  • Stage IV ―小骨盤外に進展しているか、膀胱または直腸粘膜に浸潤しているか、遠隔転移(肺または骨)を認める;周囲のリンパ節への転移の有無は問わない

管理

歴史的に膣癌の治療では外照射療法(EBRT)の併用が最も一般的な治療法であった。膣がんの早期段階では、手術も一定の効果がある。この治療法は進行期の患者には効果が低いものの、早期段階では高い治癒率を誇る。進行期膣癌の5年生存率は、ステージII、III、IVaで其々52.2%、42.5%、20.5%といずれも低い。膣癌の進行期には、カルボプラチンパクリタキセルの併用療法、EBRT、高線量率組織内密封小線源治療(high-dose-rate interstitial brachytherapy; HDR-ISBT)といった新しい治療法が開発されている[11]

全ての癌組織を切除できる可能性が非常に低い場合や、手術によって膀胱、膣、腸を損傷する可能性がある場合には、放射線療法が行われる。腫瘍の直径が4cm未満の場合は放射線療法は優れた結果を齎す。このような場合、5年生存率は80%を超える[11]。膣癌の研究は稀であるため、治療は個別化されている[24]

疫学

膣癌は稀で、婦人科癌全体の僅か2%、女性の癌全体の0.5%未満である[11]。日本での発生頻度は外陰癌と合わせても年間0.7人/10万人である[25]。膣癌は高齢女性に多く見られる[26]。膣癌患者の53%はHPV感染に関連している[12]

米国における2017年の新規症例数は推定4,810人であり、同時期の膣癌による死亡者数は1,240人であった[14]。英国では、2014年に254人の膣癌患者が確認され、同時期の膣癌による死亡者数は110人であった[27]

研究

臨床試験

膣癌は非常に稀であるため、膣癌に特化した治療法を検討する第III相臨床試験は非常に少ない[28]。膣癌治療薬トリアピン英語版の有効性を検討する第III相試験が実施されていたが、化学放射線療法にトリアピンを追加しても全生存期間を延長しないことが示された[29]。また、膣癌治療を含む婦人科癌の新たな治療法の有効性を検討する第I相および第II相臨床試験が現在複数実施されている[30][31]

関連項目

出典

外部リンク

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