資源の呪い

天然資源は経済に関して祝福というよりむしろ呪いだとする考え方は、1980年代から注目され始めた。用語として初めて用られたのは、1993年にリチャード・アウティの「資源の呪いという命題 (resource curse thesis)」である。直感に反して、資源の豊富な国々で資源を経済成長の推進のために使うことがいかにできていないか、そしてそうした国々は資源が豊富でない国よりも経済成長しにくいということについて述べられている^[4]。

この問題については多数の研究があり、その一つは、ジェフリー・サックスとアンドリュー・ワーナーによるもので、自然資源の豊富さと、貧しい経済成長の関係を示している^[5]。

自然資源の豊富さと経済成長とのつながりの無さは、石油産出国の例に見ることができる。1965年から1998年の石油輸出国機構（OPEC）諸国の一人あたり国民総生産（GNP）成長率は、年平均で1.3％ほど減少している。一方その他の世界の国々は毎年平均で2.2％の成長を遂げている^[6]。

豊富な資源が経済発展に結びつかない原因として、イギリスの経済学者リチャード・アウティは以下のような事例があるとした。

• 資源に依存し、他の産業が育たない。
• 資源確保のため過度な開発が進み、土地が荒廃する。
• 資源確保をめぐる内戦や政治腐敗の進行
• 植民地においては資源の富が宗主国に吸収される。

ある国の国内総生産（GDP）のうち一番大きな割合を占める輸出品について、輸出額の占有率が5%程度ならばその国で紛争が起きるリスクは6%ほどだが、25%になると紛争が起きるリスクが33%まで上昇するという研究がある^[7][8]。

石油が豊富なサウジアラビア、ベネズエラ、ロシアなどの権威主義国家はオイルマネーによってその体制が維持され、民主化が妨げられていると指摘されることがある^[9][10]。

このような傾向に陥らないよう、資源国ではそれを回避する政策が取られている。例えばカザフスタンではソブリン・ウエルス・ファンドを設立し、資源から得た富を積極的に投資に回し、資源に依存しない収入源としている。このような動きは、ノルウェーやモーリタニア、イランでも行われているが、一方でベネズエラやナウル等では未だに資源に依存したモノカルチャー的な経済となっており、脱却が課題となっている。

• 失敗国家
• レンティア国家
• ベネズエラ危機