金藤英夫 From Wikipedia, the free encyclopedia 金藤 英夫[1][2]（かねとう ひでお、旧姓・石橋[3]、1886年〈明治19年〉2月6日[2][4] - 1977年〈昭和52年〉10月27日[5]）は、日本の実業家、政治家。金藤家第12代当主[5]。 島根県簸川郡平田町（のちの平田市、現・出雲市）生まれ[4][6]。石橋孫八の五男[2][4][6]、あるいは八男[5]。石橋正彦の弟[1][7][8]。金藤秀四郎の養子[4]、あるいは金藤米太郎の養子[8]となる。また金藤シミの入夫となる[7]。 松江中学校、第五高等学校を経て[5]、1913年に東京帝国大学法科大学独法科を卒業[1][2][3]。米子製鋼所支配人、米子銀行常務取締役[2][4]、赤江村長[5]などをつとめる[注 1]。 人物 宗教は真宗[4]、仏教[8]。書画、骨董に親しむ[8]。趣味は運動、政治[4]。住所は島根県能義郡赤江村東赤江[4]（現・安来市）。 家族・親族 金藤家 初代・市兵衛茂基（1557年 - 1654年） - 生地は備中国阿哲郡金藤（のち岡山県阿哲郡大佐町金藤、現・新見市）で、代々たたら製鉄を業とした[5]。成長すると鍛冶連中を率いて諸国に商売をする[5]。タテ挽き鋸を鍛造し、木材を薄板として大量生産販売して成功[5]。松江白潟本町に店舗を構える[5]。 2代・五兵衛（1616年 - 1677年）[5] 3代・市兵衛（1633年 - 1699年） - 「小板屋」として成功して貯えた資本を水田開発に投資することを決心[5]。東赤江村才下に定住[5]。 4代・市兵衛（1675年 - 1731年）[5] 5代・傳右衛門茂賀（1714年 - 1784年） - 毎年のように氾濫する富田川の水を治め、寺下、武嶺の沼沢地に60町歩の美田を開拓し、100軒余の農家を養い、松江藩より下郡（したごうり）に任命される[5]。下郡（したごうり）とは各郡に1名あり、農民代表として殿様より任命されていた[5]。大庄屋ともいった[5]。 6代・友右衛門恒之（1743年 - 1806年） - 下郡職をつとめる[5]。 7代・權左衛門茂富（1764年 - 1821年） - 伯父倉敷善左衛門下郡職をつとめ、權左衛門は與頭職をつとめる[5]。 8代・唯三郎茂種（1799年 - 1863年） - 下郡職上座をつとめる[5]。 9代・健蔵（1820年 - 1874年） - 天野新三郎下郡職を明治までつとめ、健蔵は與頭職をつとめる[5]。 10代・秀四郎[4][6]（1848年 - 1912年） - 『島根県管内耕宅地反別地価壱万円以上持丸長者一覧表』によると、「段別・29町1反5畝歩、地価・10009円余」である[12]。 同妻・キソ（平田町、石橋長衛の娘）[5] 11代・米太郎（1868年 - 1900年）[5] 妻・シミ（1900年 - ?、島根、金藤米太郎の長女）[1][7][8] 長男[4] 二男[4] 長女[4] 二女[4] 三女[4] 親戚 実父・石橋孫八（農業、衆議院議員、地主） 実兄・石橋正彦（農業、島根県多額納税者、平田町長） 姉の夫・坂口豊蔵（米子製鋼所社長、米子銀行副頭取、製糸業） 2代目坂口平兵衛（衆議院議員、坂口合名会社・代表社員会長） 脚注 注釈 ↑ 金藤英夫ついて、『商工資産信用録 第28回』には「職業・雑、調査年月・1927年8月、正身身代・O、信用程度・B」とある[9]。『商工資産信用録 第33回 中国四国版』には「職業・雑、調査年月・1932年7月、正身身代・P、信用程度・B」とある[10]。『商工資産信用録 第38回 中国・四国版』には「職業・銀行重役、調査年月・1937年7月、正身身代・N、信用程度・A」とある[11]。 出典 1 2 3 4 『帝国大学出身名鑑』カ61頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月10日閲覧。 1 2 3 4 5 『島根県案内誌』494頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年12月7日閲覧。 1 2 『東京帝国大学一覧 從大正3年 至大正4年』学士及卒業生姓名 法学士 法律学科98頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月10日閲覧。 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 『大衆人事録 第14版 近畿・中国・四国・九州篇』島根4頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月8日閲覧。 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 『氏神と棟札 村づくりの原点をたずねて』19、35 - 39頁。 1 2 3 『大衆人事録 第12版 近畿・中国・四国・九州篇』島根3頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月8日閲覧。 1 2 3 『人事興信録 第9版』カ99頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月8日閲覧。 1 2 3 4 5 『人材・島根 県人名鑑』カ116頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年7月6日閲覧。 ↑ 『商工資産信用録 第28回』島根県か之部9頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2024年5月15日閲覧。 ↑ 『商工資産信用録 第33回 中国四国版』島根県か之部11頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年12月9日閲覧。 ↑ 『商工資産信用録 第38回 中国・四国版』島根県カ之部11頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年12月9日閲覧。 ↑ 『島根県管内耕宅地反別地価壱万円以上持丸長者一覧表』島根県管内出雲国一円8頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年1月8日閲覧。 参考文献 原亀太郎編『島根県管内耕宅地反別地価壱万円以上持丸長者一覧表』長廻源之助、1881年。 東京帝国大学編『東京帝国大学一覧 從大正3年 至大正4年』東京帝国大学、1913 - 1924年。 商業興信所編『商工資産信用録 第28回』商業興信所、1927年。 人事興信所編『人事興信録 第9版』人事興信所、1931年。 校外調査会編『帝国大学出身名鑑』校外調査会、1932年。 『商工資産信用録 第33回 中国四国版』商業興信所、1932年。 『商工資産信用録 第38回 中国・四国版』商業興信所、1937年。 『島根県案内誌』国粋新聞社、1937年。 島洋之助編『人材・島根 県人名鑑』島根文化社、1938年。 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第12版 近畿・中国・四国・九州篇』帝国秘密探偵社、1938年。 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第14版 近畿・中国・四国・九州篇』帝国秘密探偵社、1943年。 この項目は、実業家に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:経済学、PJ:経済）。表示編集 Related Articles~TimelinesTop QsFact Checks
