食品用ラップフィルム

形態と利用方法

通常、紙管に巻かれた状態で化粧箱に格納されており、ここから指で引き出し、化粧箱に設置された鋸刃（金属刃やプラスチック刃など）によってカットして包装する^[2]。

食品用ラップフィルムには耐熱温度と耐冷温度がある^{[4][注釈 1]}。

ラップフィルムをオーブンや電子レンジのオーブン機能で加熱すると、破けたり溶けて食品中に混入するおそれがある^[1][5]。また、特にポリエチレン製のラップフィルムは耐熱温度が低いため（110℃）、油性が強い食品を電子レンジで加熱する場合には、底の深い容器を使用して食品に直接触れないようにする必要がある^[1][5]。

また、PVDC（ポリ塩化ビニリデン）製のラップフィルムでも、油性の強い食品（肉、魚、天ぷら、コロッケ等）を電子レンジで加熱すると食品が高温となり、ポリ塩化ビニリデンの耐熱温度（140℃）を超えることがある^[1][5]。そのため、食品を直接ラップフィルムで包むことは避け、底の深い容器を使用して食品に直接触れないようにする必要がある^[1][5]。油分の多い料理のほか、砂糖を多く含むもののレンジ加熱にも適さない^[6]。

このほか、生きたホタテ、牛レバー、レンコン、キュウリ、パパイヤ、サツマイモなどをラップフィルムで直接包み、日なたで長時間放置すると、食品中の加水分解酵素がラップと作用して微量のアルコール分を生じることがある（毒性はないが異臭を伴うことがある）^[1]。

その他の利用

• 災害時には食器にラップを被せて洗わずに再利用できるようにしたり、止血に使うなど、災害時の必須物資としても注目されている^[3]。
• 創傷・褥瘡・熱傷の治療法にラップ療法があり、酸素透過性と水蒸気透過性が低いポリ塩化ビニリデンによる食品用ラップを用いたドレッシング法である^[7]（湿潤療法の一種）。ただし、「日本皮膚科学会ガイドライン 創傷・褥瘡・熱傷ガイドライン（2023）」では「食品用ラップなどの医療材料として承認されていない材料の使用は、使用者責任となるため、治療前に患者および家族の同意を得ておく必要がある。」としている^[7]。

原材料

添加物

ポリ塩化ビニリデン（PVDC）やポリ塩化ビニル（PVC）製のラップフィルムでは樹脂を柔軟にするために可塑剤が用いられている^[1]。

1999年（平成11年）の生鮮食品の包装の分析では、可塑剤に使用されるアジピン酸ジイソノニル（DINA）やアセチルクエン酸トリブチル（ATBC）、日本国外の製品でDEHAが検出されたが、これらの可塑剤に用いられる物質は遺伝毒性や発がん性は認められていない^[5]。

内分泌攪乱化学物質問題

1999年（平成11年）に食品用PVC製ラップフィルムへのノニルフェノール（NP）の残存が報告され、ノニルフェノール（NP）が内分泌攪乱化学物質（いわゆる「環境ホルモン」）の一つとされたことから問題視された^[1]。そのため、日本では2000年（平成12年）に事業者団体である日本ビニル工業会がノニルフェノールを含有しないPVC製ラップフィルムの製法への切り替えを発表した^[1]。これにより日本国内で販売流通する国産の家庭用及び業務用ラップフィルムではノニルフェノール（NP）は残存しないとされる^[5]。同様の議論はヨーロッパでも行われている^[1]。

安全基準

• 日本では食品衛生法に基づき、材質試験及び溶出試験の規格基準が定められている^[5]（厚生省告示370号「食品、添加物の規格基準」^[9]）。
• 欧州連合（EU）では食品と接触することを意図するプラスチック素材及び製品に関する委員会規則を公表し、化学物質のリスト（ポジティブ・リスト）が法律で定められている^[1]。
• 米国ではアメリカ食品医薬品局（FDA）所管の連邦食品医薬品化粧品法の適用を受け、容器包装から食品中に移行する物質は間接食品添加物（Indirect Food Additive）として規制を受ける^[1]。
• 中国では国家規格「食品容器、包装材料用助剤衛生基準」(GB9685-2008)において、ラップフィルムを含むPVC製品の製造中での、DEHA及びアジピン酸ジオクチル(DOA)の最大使用量を定めている^[1]。