ドイツ再軍備宣言

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ドイツ再軍備宣言(ドイツさいぐんびせんげん)とは、1935年3月16日ヒトラー政権が、ヴェルサイユ条約の軍事制限条項を破棄し、ドイツの再軍備を宣言したことを指す。

ドイツはヴェルサイユ条約によって、莫大な賠償金、フランス、ポーランド等への領土割譲、ライン河以西の非武装化、国内への国際軍備監視団の受け入れ、更に下記のような軍事制限等を受けていた。

  • 陸軍兵力を10万人に制限 騎兵師団3個 歩兵師団7個(戦前の平時には78個師団を擁していた)
  • 戦争画策の本拠として陸軍参謀本部を廃止
  • 戦車の保有禁止
  • 義務兵役制度の廃止
  • 海軍も沿岸警備以外は禁止、潜水艦航空母艦の保有禁止、艦艇の備砲と排水量の制限
  • 軍用機の開発・保有禁止

ヴェルサイユ条約の抜け道

ヴァイマル共和国の歴代の陸軍統帥部長官ハンス・フォン・ゼークトを含め、ヴェルサイユ条約の実質的な形骸化を目指して様々な方法を試みていた。

  • 禁止された参謀本部機能を兵務局と呼び換えて温存する。師団以上の編制単位にも指揮官幕僚将校(Führerstabsoffiziere)と呼び換えた参謀将校を置く。
  • 兵力が10万人に制限された陸軍の内、将校は4000人が許されていた。そのため、その4000人を旧軍から選りすぐりの優秀な人材として確保する。
  • 兵士や下士官に対しても、将来の急速な兵力拡大を可能とするための将校級の教育を施す。
  • ポーランド国境線を巡る紛争に暗躍する義勇軍に対し物的・人的に支援する(黒い国防軍と呼ばれた)。
  • 1922年のソビエト連邦とのラパッロ条約の秘密条項に基づき、国際監視の届かないソ連領奥地のカザンリペツクに独自の戦車学校や航空機工場、空軍学校を設け、ドイツ国内で禁止されていた戦車部隊運用、軍用機訓練・ガス兵器の研究を進め、ドイツ将校のみならず、赤軍将校も共に教育を受けさせた。当時、ソ連の赤軍革命の余波で1920年にはポーランド軍にキエフを占領されるまで弱体化していた。これらドイツ軍学校は赤軍の近代化に大きく貢献した。
  • 新型火砲の開発については、スウェーデンやスイスなど第三国との合弁会社を設立させてドイツ国外で開発させたり、国内でも輸出用の名目で開発させ、再軍備宣言後に正式採用した。これらの火砲はヴェルサイユ条約調印前の1918年に開発・正式採用されたように取り繕う欺瞞工作として形式番号を「○.○cm ×× 18」としていることが多い。(8.8 cm FlaK 1810.5 cm leFH 1815 cm sFH 18など)
  • 海軍は、排水量10,000t以下、主砲28cm以下と限定された範囲内に装甲艦三隻を建造した。ドイッチュラントアドミラル・グラーフ・シュペーアドミラル・シェーアである。
  • 1933年に民間航空事業の促進を理由に航空省を設け、民間航空操縦士養成学校で将来の軍用機パイロットを養成した。Ju 87急降下爆撃機も当初の開発はスウェーデンで行われている。

再軍備宣言後の急速な発展

周到な準備が水面下で進んでいたため、再軍備宣言後は外国から干渉されない独立した普通の軍隊になるべく急速に発展した。

  • 義務兵役制を復活(36個師団、50万人)
  • 軍帽とスチールヘルメット、軍服の右胸へハーケンクロイツにとまった鷲を図案化した主権紋章をつける。プロイセン派軍部とナチス党の和解の象徴
  • 陸軍・海軍・空軍をまとめた国軍の総称の変更:Reichswehr(ヴァイマル共和国軍) → Wehrmacht(ドイツ国防軍
    • 陸軍の名称変更:Reichsheer → Heer
    • 海軍の名称変更:Reichsmarine → Kriegsmarine
    • 航空省から空軍に:Luftwaffe
  • 国防省の名称変更:Reichswehrministerium(国軍省)→ Reichskriegsministerium(戦争省)
  • 陸軍総司令部の名称変更(海軍も同様):Heeresleitung der Reichswehr (陸軍統帥局)→ Oberkommando des Heeres(陸軍総司令部) 
  • 陸軍参謀本部の名称の復活:Truppenamt(兵務局) → Generalstab(参謀本部)
  • 陸軍大学の復活

1936年、スペイン内戦に主として航空部隊、戦車部隊から成るコンドル軍団を派遣してフランコ軍を援助、派遣部隊は実戦経験を積んだ。

再軍備の完了を待たずに戦争開始

ドイツ再軍備年表

関連項目

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