オールドメディア

旧来から存在する報道媒体のことを言い、特にインターネット媒体に対する新聞、雑誌、テレビやラジオなどを指すことが多い^[1]。

インターネットの普及と共にSNSを中心としたニューメディア（≒ソーシャルメディア）が伸び、既存のマスコミュニケーションは、新聞離れ・テレビ離れ、広告費の減少だけでなく、世論形成の影響力低下が叫ばれている^[2]。

2025年の新語・流行語大賞のトップテンに選ばれ、表彰式には参議院議員の青山繁晴が出席した^[3]。

とりわけ、日本において「オールドメディア」という言葉は「オールドメディア」とされるメディアに対する批判的な意味合いを持つ。

オールドメディア批判は最近になって出てきただけでなく、「マスゴミ」と言われるように昔から言われてきたが、昔と現在では批判の原因となるものが異なる。インターネット普及以前は1991年の雲仙岳の噴火における事件に代表されるようにマスコミの数字や視聴率を追うあまりに過激な報道を行ったことに対する批判が多かったのに対し、現在では偏向報道、特に政治面において後述のような報道に対する批判が多くなった^[要出典]。

三橋貴明の著書、『マスゴミ崩壊　―さらばレガシーメディア―』が2009年に刊行されたように、オールドメディアの同義語である「レガシーメディア」がマスコミを批判する用語として使われていた例が確認されているが、2024年に「オールドメディア」という用語が注目を浴びる契機となる出来事があった。 2024年に行われた東京都知事選挙での石丸伸二が有力候補の蓮舫を超えて2位になったことや兵庫県知事選挙での兵庫県議会による不信任決議可決を受けての斎藤元彦での再選の注目は、SNSの力で世論を動かして、選挙結果までも左右するほどの影響力を持つまでに至ったということが示された^[要出典]。また、既成政党である自民党や立憲民主党が没落し、国民民主党や参政党のような、SNS戦略を重点的に行う政党が衆議院選挙や参議院選挙、地方選挙等で大躍進する結果となったように、旧来の政党に代わってSNSから人気を集めた政党が台頭しつつある。日本ではこのようなことは過去には見られていなかった^[要出典]。

双方向なSNSに対し、一方通行が基本の新聞やテレビなどのオールドメディアへの不信感は、旧来の偏向報道批判を一層強固にした^[要出典]。また、同時期にアメリカ大統領選挙でドナルド・トランプが2回目の出馬を宣言すると、本人や支持者によるSNS上での過激な発信が日本の一部にも影響を与えた^[要出典]。

2025年参議院選挙で大敗を喫したにもかかわらず、世論調査で支持率が上り、「石破やめるなデモ」が行われたことが多く報道されたが、4000人が集結した「石破辞めろデモ」^[4]があまり取り上げられなかったと主張する声もある。

日本は、国境なき記者団の報道自由度ランキングでも66位とG7の中で9年連続最下位を記録している^[5]。昔はテレビや新聞など記者クラブに所属している媒体が多かった。しかし、現代はSNS上でさまざまな人や媒体から情報が飛び交い、SNSで拡散されるようになった。

反マスコミ的な用法は日本国外でも見られ、Grokによるフェイクポルノ生成問題に関して、イーロン・マスク率いるxAIに問い合わせたところ、"legacy media lies"という自動応答メッセージが返ってきたという^[6]。