時田隆仁

東京都出身。1975年駒場東邦中学校入学。1981年駒場東邦高等学校卒業^[1][2]。中学からサッカー部に所属し、高校ではサッカー部部長や応援団長を務めた。1982年東京工業大学（現東京科学大学）工学部金属工学科入学^[3]。

大学では銅の粒界エネルギーの測定を研究し、1988年に大学を卒業した後は、森勉教授に言われ、富士通に入社した。入社後は研究所への推薦を断り、営業を希望したが^[4][5][6]、結局一貫してシステムインテグレーション部門に所属し、システムエンジニア等として金融関係のプロジェクトを多く担当した^[7]。

2014年には富士通金融システム事業本部長に就任。2015年執行役員グローバルサービスインテグレーション部門金融システム事業本部長兼セーフティソリューション事業本部担当^[8]。

2017年からはロンドンに赴任し、執行役員グローバルデリバリーグループ副グループ長として、事業のグローバル化にあたった^[9][10]。2019年執行役員常務グローバルデリバリーグループ長^[5][9]。同年から代表取締役社長^[11][12]。2021年日本経済団体連合会審議員会副議長^[13]。同年技術経営・イノベーション賞経済産業大臣賞^[14]。

2020年10月1日に東京証券取引所でシステム障害が発生し、全銘柄の取引が終日停止されたことについて時田は「障害の原因となった機器の納入、システムを構築した企業のトップとして、多くの皆様に多大なるご迷惑をおかけしたことを心よりおわびする」と謝罪した^[15]。2022年電子情報技術産業協会会長^[16]、特許庁工業所有権審議会会長^[17]。

2023年5月24日、富士通の子会社はマイナンバーカードのコンビニ証明書交付サービスを運用しているが、トラブルが相次ぎ時田は「お客様をはじめ関係者の皆様に多大なるご心配とご迷惑をおかけし、深くおわび申し上げます」と謝罪した^[18]。

2024年1月、富士通の子会社がイギリスの郵便事業会社「ポスト・オフィス・リミテッド」に納入した会計システム「Horizon」の欠陥により、700人以上の郵便局員が横領などの罪で訴追されたことなどが報じられ、問題となった^[19][20]。これを受けて、時田は同月16日に世界経済フォーラム（WEF）年次総会出席のために訪問したスイス・ダボスでの英国放送協会（BBC）とのインタビューにおいて、「郵便局長らとその家族の人生に壊滅的な影響を与えたことをおわびする」と謝罪した^[21][22]。2025年日本経済団体連合会副会長^[23]。渋沢栄一記念財団名誉顧問^[24]、産業競争力懇談会理事^[25]、ISL理事等も歴任^[26]。

先代 田中達也

富士通社長 2019年 -

次代 （現職）