東京外国語大学

大学全体

旧制東京外国語学校を前身とする大学である^[1]。

3学部3学科からなる総合大学で、外国語学部や国際教養学部などに相当する言語文化学部、歴史学部や国際関係学部などに相当する国際社会学部、国際日本学部がある。

言語文化学部では世界のさまざまな地域の言語と文化を学ぶ。27の専攻言語がある。3年次からは「地域コース」と「超域コース」に分かれる。

国際社会学部では国際関係や問題を読み解くための知識を身につける。15の専攻地域がある。コースは政治学や経済学など社会科学を中心に学ぶ「国際関係コース」、地域研究を中心に学ぶ「地域社会研究コース」、現代の国際問題を中心に学ぶ「現代世界論コース」の3つに分かれる。

国際日本学部では全体の4割に相当する外国人留学生とともに日本の政治、経済、文化などや日本語を中心に学ぶ。日本を世界の一国家として客観的にみる態度を養うことを目的とする。

2012年（平成24年）3月まで、7課程26専攻を設置する外国語学部 (Faculty of Foreign Studies) のみの単科大学だったが、2012年4月に改組され、言語文化学部と国際社会学部の2学部体制となった^[1]。2012年4月以降改編された学部では、いずれの学部も「実用語学力の養成」を重視する一方、言語文化学部は人文科学領域の研究を重視し、国際社会学部は社会科学領域の研究に重きを置くカリキュラムとなっている。2019年4月には国際日本学部を設置した。

大学院は、教育組織として総合国際学研究科 (Graduate School of Global Studies) が設置されており、そこでは博士前期課程（4専攻）と博士後期課程（3専攻）が設置されている^{[注 2][2]}。

教育および研究

言語文化学部では世界中の言語が研究・教育されており^{[注 3]}、多くの語学専門家が所属している。地域研究にも力点を置き、当該言語圏の政治、経済、社会、文化、習俗などについて教育・研究を行っている。

長きに渡って外交、文学、学界、マスコミ、商社、教育、芸術などの広い分野において卒業生の活動を見ることができる。

世界大学ランキング

2020年イギリスの大学評価機関「クアクアレリ・シモンズ社 (Quacquarelli Symonds :QS)」の「QSアジア大学ランキング」では501位であり^[4]、言語学・現代語などの分野はQS全世界大学学科のランキング上位151位から200位以内だった^[4]。

略歴

東京外国語大学の前身教育機関である旧制東京外国語学校は一度廃校を経て復活するなど複雑な経緯をたどって設立されたため、3つの設立年代があり、後述のように東京外国語大学はそれぞれを「建学」・「創立」・「独立」と称している。

1896年、帝国議会に「外國語學校設立ニ関スル建議」が提出されると、翌年に高等商業学校に附属外國語學校が創立され、1899年に東京外國語學校として分離独立を果たした。現在の学則により創立年月日とされているのは1897年（明治30年）4月27日（高等商業学校附属外国語学校設立の日）であり、創立記念日も4月27日である（旧制校時代の沿革の詳細については東京外国語学校 (旧制)を参照）。そのため、本稿においては学則に定められた創立年である1897年（明治30年）を創立年としている。

年表

• 1811年（文化08年） - 徳川幕府は高橋景保の建議により、天文方に蘭書翻訳局蛮書和解御用を附設する。
• 1855年（安政02年） - 蛮書和解御用が洋学所として独立する。
• 1856年（安政03年） - 洋学所が蕃書調所となる。
• 1862年（文久02年） - 洋書調所と改称。
• 1863年（文久03年） - 開成所と改称。
• 1869年（明治02年） - 明治政府は開成所を母体に開成学校を創立、その後、大学南校に改称
• 1871年（明治04年） - 大学南校に独逸学仮教場を設置、大学南校を南校に改称、独逸学仮教場は洋学第一校となる。外務省が独魯清語学所を設置する。
• 1872年（明治05年） - 南校を母体に第一大学区第一番中学・第二番中学を設置する。
• 1873年（明治06年） - 第一大学区第二番中学を母体に独逸学教場を設置、さらに独逸学教場と独魯清語学所を母体として東京外国語学校を一ツ橋通町一番地に開設（建学の年）
• 1874年（明治07年） - 英語科が独立して東京英語学校（東京大学予備門、第一高校中学校、第一高等学校を経て、現在の東京大学）となる
• 1884年（明治17年） - 所属高等商業学校を設置
• 1885年（明治18年） - 8月に仏・独語学科が東京大学予備門に移行、9月に東京外国語学校及び同校所属高等商業学校を東京商業学校（現一橋大学）へ統合
• 1887年（明治20年） - 東京商業学校が高等商業学校に改称
• 1896年（明治29年） - 第九帝国議会で外国語学校の開設を建議
• 1897年（明治30年） - 高等商業学校に附属外国語学校（英仏独露西清韓語の7学科）が設置される
• 1899年（明治32年） - 高等商業学校附属外国語学校を東京外国語学校として分離設置
• 1944年（昭和19年） - 東京外事専門学校に改称
• 1949年（昭和24年） - 新制東京外国語大学が発足、12学科（英米、フランス、ドイツ、ロシヤ、イタリヤ、イスパニヤ、ポルトガル、中国、蒙古、インド、インドネシヤ、シャム）を設置。
• 1954年（昭和29年） - 修業年限1年の留学生別科を設置。
• 1960年（昭和35年） - 留学生別科を廃止し、修業年限3年の留学生課程を設置。
• 1964年（昭和39年） - アジア・アフリカ言語文化研究所を新設。タイ科をインドシナ語学科に改称。
• 1966年（昭和41年） - 初めて大学院を設置。外国語学研究科修士課程。
• 1970年（昭和45年） - 附属日本語学校を設置
• 1971年（昭和46年） - 附属日本語学校が府中市住吉町に移転。
• 1977年（昭和52年） - 外国語学部に朝鮮語学科を設置。大学院に地域研究研究科修士課程を設置。
• 1980年（昭和55年） - ペルシア語学科を設置。
• 1984年（昭和59年） - インドネシア語学科をインドネシア・マレーシア語学科に改称。
• 1986年（昭和61年） - 留学生教育教材開発センターを設置。
• 1991年（平成03年） - ロシヤ語学科をロシヤ・東欧語学科に改組
• 1992年（平成04年） - 大学院外国語学研究科と地域研究研究科を統合、博士課程を新設し、地域文化研究科博士前期・後期課程を設置。附属日本語学校と留学生教育教材開発センターを統合し、留学生日本語教育センターに改組。
• 1995年（平成07年） - 外国語学部を7課程（欧米第一、欧米第二、ロシア・東欧、東アジア、東南アジア、南・西アジア、日本）・3大講座（言語・情報、総合文化、地域・国際）に改組。
• 1997年（平成09年） - 大学院地域文化研究科国際文化講座に教員任期制導入。
• 1999年（平成011年） - 11月4日に独立100周年（建学126年）の記念式典及び記念行事が北とぴあ及び西ヶ原キャンパスにて開催。
• 2000年（平成12年） - 4月に副学長（2名）及び外国語学部長が設置される。7月から北区西ケ原から府中市へのキャンパス移転が開始、大学本部機能および外国語学部、大学院地域文化研究科が府中キャンパスに移転。10月から府中キャンパスにて授業が行われるようになった。
• 2001年（平成13年） - 東京外国語大学本郷サテライト開設。
• 2002年（平成14年） - アジア・アフリカ言語文化研究所が府中キャンパスに移転。西ケ原キャンパスの使用を停止（跡地は、西ヶ原みんなの公園、高齢者福祉施設、区立保育園、賃貸高層集合住宅、武蔵野中学高等学校の校庭などとなる）。
• 2004年（平成16年） - 法改正により、国立大学法人東京外国語大学が発足。留学生日本語教育センターが府中市住吉町から同市朝日町の府中キャンパスに移転。住吉町の建物は使用停止。
• 2005年（平成17年） - 国際学術戦略本部を新設。
• 2006年（平成18年） - 多言語・多文化教育研究センターを新設、情報処理センターを改組し総合情報コラボレーションセンターを設置、国際交流会館2号館が竣工。
• 2007年（平成19年） - 地球社会先端教育研究センター、特命事項担当室を新設。
• 2008年（平成20年） - 東京外国語大学出版会を設立。留学生支援を主とする「国際教育支援基金」で、寄付の目標額2億円を達成。
• 2009年（平成21年） - 大学院を全面改組。教育組織として総合国際学研究科を、教員組織として総合国際学研究院を設置。また、国際日本研究センターおよび世界言語社会教育センターの2センターを新たに設置。
• 2012年（平成24年） - 外国語学部を言語文化学部と国際社会学部に改組。
• 2015年（平成27年） - 国際日本研究センターおよび留学生日本語教育センターの教員組織を統合し、国際日本学研究院を設置。
• 2019年（平成31年） - 国際社会学部日本学科を改組・拡大する形で国際日本学部を新設。大学院博士後期課程に共同サステイナビリティ研究専攻、多言語多文化共生センターを設置
• 2020年（令和 2年） - アカデミック・サポート・センターを開設。
• 2022年（令和 4年） - 国際メディア情報センター、学際研究共創センター、フィールドサイエンスコモンズを設置。
• 2023年（令和 5年） - オンライン日本語教育センター（2025.1.1に次世代日本語教育DXセンターに改組）、国際教育支援室、地域研究センターを設置。
• 2025年（令和 7年） - 次世代日本語教育DXセンターを設置。
• 2026年（令和 8年） - グローバル・イノベーション・デザイン・インスティテュート（GIDI（ジーディー））を設置。留学生日本語教育センターおよび国際教育支援室のそれぞれを廃止。

所在地

• 府中キャンパス（東京都府中市朝日町3-11-1）
• 本郷サテライト（東京都文京区本郷2-14-10）

象徴

校章

校章は1899年（明治32年）に制定された。意匠は、中央の炬火と両脇の羽翼を組み合わせたもので、炬火には「L」の文字が巻きついている。炬火は「光は世を照らす」ことを、「L」はラテン語の「Lingua」（言語）の頭文字であり、羽翼は当時設置されていた8語学科を表しているとされる^[5]。

また、2004年（平成16年）の国立大学法人化を機に、新たにロゴマークを公募し、制定した。また、ロゴマークは商標として登録された。

スクールカラー

1920年（大正9年）日本漕艇協会の求めに応じて学校色を牡丹色で登録した。以来この色はスクールカラーとして親しまれている。

組織

研究

教育

• 特色ある大学教育支援プログラム
  • 26言語情報リテラシー教育プログラム：2003年（平成15年）採択^[12]
  • 生きた言語取得のための26言語・語劇支援：2005年（平成17年）採択^[13]
  • 「教養日本力」高度化推進プログラム：2007年度（平成19年度）採択
• 現代的教育ニーズ取組支援プログラム
  • 在日外国人生徒への学習支援活動：2005年（平成17年）採択
  • e−日本語−インターネットで拡げる日本語の世界−：2005年度（平成17年度）採択
• 「魅力ある大学院教育」イニシアティブ
  • 多言語社会に貢献する言語教育学研究者養成プログラム：2005年度（平成17年度）採択
• 大学教育の国際化推進プログラム
  • 戦略的国際連携支援
    • PCS分野における国際共同教育の実現：2006年度（平成18年度）採択
  • 海外先進教育実践支援
    • 英語で開講する授業の国際水準化支援事業：2006年度（平成18年度）採択
      電気通信大学・東京農工大学・東京工業大学・横浜国立大学・名古屋大学・大阪大学・岡山大学と共同申請
• 新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム
  • e-アラムナイ協働による学生留学支援：2008年度（平成20年度）採択
• 質の高い大学教育推進プログラム
  • グローバル戦略としての日本語eラーニング：2008年度（平成20年度）採択
  • 世界的基準となる日本語スタンダーズの構築：2008年度（平成20年度）採択
• 大学院教育改革支援プログラム
  • 高度な言語運用能力に基づく地域研究者養成：2007年度（平成19年度）採択
  • 平和構築・紛争予防修士英語プログラム：2007年度（平成19年度）採択
  • 即戦力通訳者養成のための高度化プログラム：2007年度（平成19年度）採択
  • 国際基準に基づく先端的言語教育者養成：2008年度（平成20年度）採択
• 社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム
  • 多言語・多文化社会に必要とされる新たな職種としてのコーディネーター養成プログラム：2007年度（平成19年度）採択

外語祭

学園祭は「外語祭」と呼ばれ、毎年11月下旬に5日間に渡って開催される。各語科・サークル・ゼミ等が発表や出展を行う。各専攻語の1年生はキャンパス中央広場でそれぞれの専攻語が使用されている国や地域の料理を振る舞う「料理店」を出店し、2年生以上の学生は専攻語で外国語劇「語劇」を上演する。語劇は「生きた言語修得のための26言語・語劇支援」プログラムとして、2004年に文部科学省の特色ある大学教育支援プログラム（特色GP）に採択された^[13]。

スポーツ

• 硬式野球部は東京新大学野球連盟に加盟している。
• かつて旧大阪外国語大学との対抗戦が行われていたが、大阪外国語大学の廃止に伴い対抗戦としての歴史を終えた。
• ボートについて、筑波大学、東京海洋大学、東京科学大学および防衛大学校との間で五大学レガッタが毎年春に開催されている。また、「学内競漕大会」が毎年5月中旬の水曜日に戸田ボートコースで開催され、そこでは主に1年生を中心とした専攻語別対抗のレースが行われている。
• スウェーデン発祥の室内スポーツであるフロアボールクラブを公認団体として有しており、学内外で競技活動を行っている。

大学関係者組織

• 同窓会組織として一般社団法人東京外語会がある^[14]。
  • 理事長 - 小林文彦（伊藤忠商事株式会社顧問、滋賀大学経済学部客員教授）
• 留学生、外国人留学生・研究者とその家族の支援を目的とするボランティア組織「東京外国語大学留学生支援の会」が1999年（平成11年）から活動している^[15]。

大学関係者一覧

キャンパス

• 最寄り駅：西武多摩川線多磨駅徒歩5分、京王線飛田給駅徒歩20分
• 府中キャンパスという名称が付いている。2000年（平成12年）にそれまでの西ケ原キャンパスに替わって旧関東村（米空軍住宅施設）跡地に完成したキャンパスには大学機能の大半が集約されている。
• 府中キャンパス以外に、本郷サテライトが設置されている。同窓会所有のビルであり、学部生や大学院生が授業を受けるいわゆるキャンパスとは異なるが、公開講座や研究会のような大学の活動に利用されている。

海外拠点

• イギリス
  • ロンドン・オフィス（ロンドン）
• ミャンマー
  • グローバル・ジャパン・オフィス（ヤンゴン）
• レバノン
  • アジア・アフリカ言語文化研究所中東研究日本センター（ベイルート）
• マレーシア
  • アジア・アフリカ言語文化研究所コタキナバル・リエゾンオフィス（コタキナバル）

なお、グローバル・ジャパン・オフィスはヤンゴンを皮切りに世界38カ所に同様の拠点を設ける計画である。

他大学との協定

高等学校等との連携

その他

人事担当者からの評価

• 2021年日本経済新聞社と日経HRが実施した、「企業の人事担当者からみたイメージ調査」^[22]（全上場企業と一部有力未上場企業4,850社の人事担当者を対象に、2019年4月から2021年3月までの間に採用した学生から見た大学のイメージなどを聞いた調査）において、東京外国語大学は、「全国総合」で788大学^[23]中、第13位^[22]にランキングされた。
• 2022年日本経済新聞社と日経HRが実施した、「人事が見る大学イメージ調査」^[24]（2022年2月時点の全ての上場企業と一部有力未上場企業の人事担当者を対象に、採用した学生から見た大学のイメージなどを聞いた調査）において、東京外国語大学は、「関東・甲信越」で第3位^[22]にランキングされた^[25]。

出世力

• ダイヤモンド社の2006年年9月23日発行のビジネス誌『週刊ダイヤモンド』94巻36号（通巻4147号）「出世できる大学」と題された特集の出世力ランキング（日本の全上場企業3,800社余の代表取締役を全調査^[26][27][28]）で、東京外国語大学は、2006年時点で存在する744大学^[29]中第32位^[30]にランキングされた。

• 『週刊エコノミスト』（2010年8月31日号）に掲載された、「卒業生数の割に役員・管理職の人数が多い度合い」で、東京外国語大学は、2010年時点で存在する全国の778大学^[31]中、第6位にランキングされた^[32]。