横浜ヨット
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒230-0045 横浜市鶴見区末広町2丁目1番地 |
| 設立 | 1922年5月 |
| 廃止 | |
| 業種 | 輸送用機器 |
| 事業内容 | 一般船舶の建造、設計、販売および修理[1] |
| 代表者 | 佐藤 守[1] |
| 資本金 | 3億円[1] |
| 発行済株式総数 | 60万株[1] |
| 売上高 | 38億5,100万円[1] |
| 営業利益 | 2億8,900万円[1] |
| 経常利益 | 2億7,900万円[1] |
| 純利益 | 1億4,800万円[1] |
| 総資産 | 34億300万円[1] |
| 従業員数 | 64名[1] |
| 決算期 | 3月31日[1] |
| メインバンク | |
| 主要株主 | 日本鋼管（100%）[1] |
| 特記事項：業績は2002年3月期。 | |
沿革
大正時代に株式会社横浜ヨット工作所として設立され、各種ヨットおよびレース艇を建造した。その後、株式会社横浜ヨット製作所を経て横浜ヨット株式会社となり、帝国海軍・帝国陸軍の各種舟艇の建造にも進出、第二次世界大戦中は海軍省の指定工場となり、日本初の実用高速魚雷艇である第一号型魚雷艇を初めとして、多数の高速艇を建造した。1942年には工場疎開のため、銚子市の千葉県立銚子商業高等学校に銚子工場を設立、末期には特攻兵器である震洋、陸軍の四式肉薄攻撃艇を建造した。
戦後は、高速艇の優れた建造技術を有する造船所として防衛庁の木造掃海艇、海上保安庁の巡視艇のほか、遊覧船、漁船などを建造した。その後、日本鋼管（NKK）傘下となり、鋼船、FRP船、軽合金船と建造分野を拡大したが、NKKと日立造船（現・カナデビア）の造船事業の統合によるユニバーサル造船の発足で、NKKグループの鶴見地区の造船部門関連事業が再編されることとなり、NKKを存続会社とする吸収合併により、2002年10月1日付けで解散した[1]。敷地は現在ジャパン マリンユナイテッド横浜製作所鶴見工場となっている。
