熊取駅
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歴史
- 1930年（昭和5年）6月16日：阪和電気鉄道の和泉府中駅 - 阪和東和歌山駅（現在の和歌山駅）間延伸により開業[1]。泉州地域一帯で盛んであるタオルを中心とした繊維産業の発展とともに人口が増えた。
- 1940年（昭和15年）12月1日：阪和電気鉄道が南海鉄道に吸収合併され、南海山手線の駅となる[2]。
- 1944年（昭和19年）5月1日：戦時買収により国有化され、運輸通信省（国鉄）阪和線の駅となる[1][2]。
- 1950年（昭和25年）9月：ジェーン台風により、ホームの上屋や駅名標が倒壊するなどの被害を受ける[3]。
- 1965年（昭和40年）3月1日：快速停車駅となる[4]。
- 1976年（昭和41年）7月1日：貨物の取り扱いを廃止[1]。
- 1985年（昭和60年）3月14日：荷物扱い廃止[1]。
- 1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化に伴い、西日本旅客鉄道（JR西日本）の駅となる[1][2]。
- 1993年（平成5年）7月1日：阪和線運行管理システム（初代）導入。
- 1997年（平成9年）10月5日：橋上駅化[5][6]。自動改札機を導入[7]。
- 2003年（平成15年）11月1日：ICカード「ICOCA」の利用が可能となる[8]。
- 2013年（平成25年）9月28日：阪和線運行管理システムを2代目のものに更新。
- 2018年（平成30年）3月17日：駅ナンバリングが導入され、使用を開始。
- 2020年（令和2年）
- 2022年（令和4年）12月10日：熊取駅西交通広場が完成。東西自由通路を西側に延長し、エレベーター2基を新設。
駅構造
島式ホーム2面4線で待避設備を持つ地上駅で、橋上駅舎を有する。改札口は1ヶ所設けられている。なお橋上駅化に伴い、阪和線では初めてバリアフリーに対応した駅となった。
阪和電気鉄道特有の三角屋根をもった木造平屋の駅舎であったが、大阪府で開催される国民体育大会を契機に1997年10月5日に橋上化された。1980年ごろまでは貨物ホームがあったが、現在は撤去されている。
和泉府中駅が管理している直営駅で、ICカード「ICOCA」を利用することができる（相互利用可能ICカードはICOCAの項を参照）。
なお関西空港駅から地区駅長が配属されている。
のりば
| のりば | 路線 | 方向 | 行先 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1・2 |  阪和線 |
下り | 関西空港・和歌山方面[10] | |
| 3・4 | 上り | 鳳・天王寺・大阪方面[10] | 一部1番のりば |
- 2・3番のりばが本線、1・4番のりばが待避線である。
- 天王寺方面に向かう列車のうち、当駅始発（折り返し）は1番のりばを使用する。
西口（2009年10月）
西口（2025年9月）
改札（2025年9月）
東西自由通路（2025年9月）
ホーム（2025年9月）
ダイヤ
利用状況
2022年（令和4年）度の1日平均乗車人員は9,844人である。阪和線・関西空港線の途中駅では三国ケ丘駅・鳳駅・和泉府中駅・堺市駅・東岸和田駅についで第6位の利用者数である。JR西日本全駅でも特に定期率の高い駅の1つでもある。
各年度の1日の平均乗車人員は以下の通りである。
| 年度 | 1日平均 乗車人員 |
うち定期 | 定期率 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 1988年（昭和63年） | 10,532 | 8,602 | 81.7% | [大阪府 1] |
| 1989年（平成元年） | 11,504 | 9,290 | 80.8% | [大阪府 1] |
| 1990年（平成2年） | 12,080 | 9,688 | 80.2% | [大阪府 2] |
| 1991年（平成3年） | 12,662 | 10,172 | 80.3% | [大阪府 3] |
| 1992年（平成4年） | 13,334 | 10,734 | 80.5% | [大阪府 4] |
| 1993年（平成5年） | 13,681 | 11,018 | 80.5% | [大阪府 5] |
| 1994年（平成6年） | 13,838 | 11,099 | 80.2% | [大阪府 6] |
| 1995年（平成7年） | 13,557 | 10,820 | 79.8% | [大阪府 7] |
| 1996年（平成8年） | 13,130 | 10,394 | 79.2% | [大阪府 8] |
| 1997年（平成9年） | 12,602 | 9,869 | 78.3% | [大阪府 9] |
| 1998年（平成10年） | 12,419 | 9,681 | 78.0% | [大阪府 10] |
| 1999年（平成11年） | 12,206 | 9,475 | 77.6% | [大阪府 11] |
| 2000年（平成12年） | 11,997 | 9,344 | 77.9% | [大阪府 12] |
| 2001年（平成13年） | 11,693 | 9,062 | 77.5% | [大阪府 13] |
| 2002年（平成14年） | 11,364 | 8,799 | 77.4% | [大阪府 14] |
| 2003年（平成15年） | 11,151 | 8,634 | 77.4% | [大阪府 15] |
| 2004年（平成16年） | 11,007 | 8,560 | 77.8% | [大阪府 16] |
| 2005年（平成17年） | 10,785 | 8,393 | 77.8% | [大阪府 17] |
| 2006年（平成18年） | 10,759 | 8,337 | 77.5% | [大阪府 18] |
| 2007年（平成19年） | 10,811 | 8,396 | 77.7% | [大阪府 19] |
| 2008年（平成20年） | 10,941 | 8,482 | 77.5% | [大阪府 20] |
| 2009年（平成21年） | 10,818 | 8,459 | 78.2% | [大阪府 21] |
| 2010年（平成22年） | 10,806 | 8,446 | 78.2% | [大阪府 22] |
| 2011年（平成23年） | 11,017 | 8,655 | 78.6% | [大阪府 23] |
| 2012年（平成24年） | 11,106 | 8,719 | 78.5% | [大阪府 24] |
| 2013年（平成25年） | 11,277 | 8,867 | 78.6% | [大阪府 25] |
| 2014年（平成26年） | 10,931 | 8,556 | 78.3% | [大阪府 26] |
| 2015年（平成27年） | 11,126 | 8,703 | 78.2% | [大阪府 27] |
| 2016年（平成28年） | 11,095 | 8,687 | 78.3% | [大阪府 28] |
| 2017年（平成29年） | 11,109 | 8,708 | 78.4% | [大阪府 29] |
| 2018年（平成30年） | 11,093 | 8,702 | 78.4% | [大阪府 30] |
| 2019年（令和元年） | 10,978 | 8,615 | 78.5% | [大阪府 31] |
| 2020年（令和2年） | 8,267 | 6,708 | 81.1% | [大阪府 32] |
| 2021年（令和3年） | 8,690 | 6,994 | 80.5% | [大阪府 33] |
| 2022年（令和4年） | 9,557 | 7,484 | 78.3% | [大阪府 34] |
| 2023年（令和5年） | 9,844 | 7,591 | 77.1% | [大阪府 35] |
