郷土防衛義勇軍

設立の経緯

日本によるインドネシアの統治が1942年から行われるようになり、子供たちの学びの場「チハヤ学塾」のほか、官吏養成学校、師範学校、農林学校、商業学校、工業学校、医科大学、商船学校などが開設され、短期間に10万人以上の人材が教育を受けた^[1]。こうした教育や行政官の養成が日本軍政下で行われる一方、インドネシア人を主体とする軍事組織である「郷土防衛義勇軍」（以下「ペタ」と略す）は、原田熊吉ジャワ派遣軍司令官らの関与のもとで設立されることとなった^[1]。ペタは義勇軍と士官学校を組み合わせたような性格を持つ組織で、総勢3万8千人の将校が養成されたとされる^[1]。ペタは、インドネシア人部隊長が各々の部隊を率いる軍事組織として構想されたものであり、その設立については、日本側とインドネシア側の双方から働きかけがあった。

占領地における現地住民の武装化については、すでに日本の陸軍省が南方軍に対して東南アジア住民の武装化を認めており（1942年6月29日付「大陸指1196号」）、東南アジア在住のインド人らによるインド国民軍、アウン・サンらビルマの民族主義者らによるビルマ国民軍が設立された。蘭印攻略作戦によってジャワを占領した日本軍（今村均中将指揮下の陸軍第16軍、5万5千人）は、その主力をニューギニア、ソロモン諸島方面に移動させ、1942年11月には約1万人の守備隊をジャワに残すのみとなった^[2]。東インド占領地における兵力不足が生じていたが、実際に東インドで民族軍の設立が具体化するのは、それから1年後のことだった^[3]。

一方、インドネシア人の側では、日本軍政当局が民族独立を確約せず、住民の動員や資源の調達への協力を求めたことに対する不満が高まっていた。1943年5月に設置された兵補の制度は日本軍の補助兵力であり、これもインドネシア人の不満を解消するには至らなかった。インドネシア人の民族主義者の一部は、日本軍とは別個の、インドネシア人の将校と兵士からなる軍事組織の設立を求めていた。

軍政下における現地住民の武装化については、軍政当局の内部にも、また現地の民族主義運動の指導者たちのあいだにも慎重論があった。日本側には、武器を与えられた現地住民が反日運動に加担する可能性への懸念があり、実際に後のブリタル反乱ではペタの一部が日本軍政に対して蜂起した。一方、インドネシア側では、オランダの植民地支配下で現地住民から構成された植民地軍（王立オランダ領東インド陸軍、王立オランダ領東インド海軍）が民族主義運動の弾圧に用いられた経験もあり、軍事組織の設立について慎重な見方も存在した。その一方で、日本軍政当局には戦局悪化にともなう兵力不足への対応が必要となり、現地の民族主義者の一部には、独立後にオランダと対峙するためにもインドネシア人自身による軍事組織が必要だとする考えがあった。こうした事情のもと、1943年10月3日、ジャワ郷土防衛義勇軍の設立が正式に決定された。

この決定に先立ち、軍政当局はガトット・マンクプラジャ（元インドネシア国民党）ら民族主義運動のリーダーや、イスラーム指導者のラデン・ワリ・アリ・ファタらに依頼して、民族軍設立の建白書を提出させた^[4]。民族主義者らからの要望を受けるという形式で、現地住民の武装化を進める方針が採られた。

組織・訓練・人材

ペタ設立の正式決定後、その編成の中心メンバー「助教」となったのは、ジャカルタ近郊のタンゲランにあった、1942年の末から設立されていた「青年道場」（インドネシア特殊要員養成隊、隊長：柳川宗成中尉）のインドネシア人青年たちだった^[1]。「青年道場」に入る資格は、愛国心と宗教（イスラム教）心があることと、中学校を卒業したインドネシア人であることであった^[1]。この青年道場は日本の中野学校出身の情報士官らによって設立された機関で、インドネシア人青年にゲリラ戦や情報戦の技術を教育していた。ペタ設立の決定後、この青年たちはボゴールに設立された幹部養成学校（義勇軍錬成隊）に所属し、各種訓練を受けた。そして、この学校の卒業生が中心となって、それぞれの故郷で約500名規模のペタの大団を結成した。この大団の下に、中団、小団、分団が組織された。

こうした大団は、1943年末には35大団、1944年8月には20大団、同年11月にはさらに11大団が追加編成された。終戦時には、66大団、約3万6千人の規模となっていた^[5]。このなかには、蘭印軍（オランダ東インド軍）軍曹の前歴を隠したまま入隊^[6]して小団長に任命されたスハルト（後のインドネシア第2代大統領）もいた。スハルトはその後、中団長に昇進し、インドネシア人士官らの訓練にもあたった。

ペタはインドネシア人を主体として編成されたが、占領期間中は日本軍の指揮下に置かれ、軍事訓練等も日本軍の指導の下で実施された。訓練は日本軍の歩兵操典を基準にしておこなわれた。訓練は厳格で、訓練兵のなかには病気になったり死亡したりする例もあった^[7]。軍事訓練とともに精神教育も行われ、そこでは日本軍の軍人勅諭が用いられ、祖国のための自己犠牲や闘う勇気などについての教育が行われた^[8]。

この青年道場の体験者で、のちにインドネシア陸軍情報部長を務めたズルキフリ・ルビスは、当時について、青年道場で愛国心やイスラム教への信仰を重視した教育を受けたことや、軍事訓練を通じて独立への意識を持つようになったことを述懐している^[1]。また、ルビスは日本軍政について、農作業や各種技術、軍事訓練などの教育を受けたことを肯定的に評価している^[9][10]。

ブリタル反乱

日本の敗色が濃くなっていた1945年2月14日深夜、ジャワ東部のブリタル（スカルノの出身地）で、ペタの大団が日本軍政への反発を背景として蜂起した。それに先立つ1944年2月には、米の強制供出や労務者問題などへの反発から、ジャワ西部・プリアンガン州のシンガパルナ村で、イスラーム指導者に率いられた農民蜂起が起こり、日本人憲兵3人が殺害された（逮捕者800人超、指導者ムストファら23人は処刑された）^[11]。このほか、1944年以降には日本軍政に対する抵抗運動が各地で発生した。ブリタル反乱は、日本軍の軍事訓練を受けていたペタの部隊が公然と蜂起した事件であり、軍政当局にも影響を与えた。

この反乱事件では4人の日本人が殺害されたが、まもなく鎮圧され、反乱に関与したとして6人の兵士が処刑された。反乱の指導者とされたペタの小団長スプリヤディは、終戦前後の混乱の中で行方不明となった。インドネシア独立宣言後、スプリヤディはインドネシア側から軍事指導者として評価され、発足した正規軍の初代司令官に任命されたが、その後も所在は確認されなかった。

終戦前後

日本の敗戦後、連合国側から東インドでの武装解除、現状維持、治安維持を求められた日本軍は、1945年8月19日付でペタを解散した。

その後、ジャカルタのペタの元将兵らは帰郷するなどした一方、各地の元ペタ将兵の一部は組織や装備を維持しつつ、インドネシア独立宣言後の正規軍編成の呼びかけに応じ、蘭印軍出身者と共に初期のインドネシア国軍の基幹戦力を構成した^[12][13]。元ペタ将兵は、日本軍から軍事訓練を受けた経験を生かして、オランダとの独立戦争におけるインドネシア側の武装勢力の一部を構成した。後にインドネシアの第2代大統領となる若き日のスハルトもその一人であり、独立後に正規軍へ加わった。