Hakuhodo DY ONE

博報堂DYグループの2024年度中期経営計画の一環で、グループのデジタルマーケティングの核、すなわち「デジタルコア」として発足した^[4]。

そのスキームは以下のとおりである^[5][6]。

1. アイレップおよびデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）の機能を新会社に統合
2. 博報堂や博報堂DYメディアパートナーズなど、博報堂DYグループのデジタルマーケティングに関するナレッジやリソースを新会社に集約

前身

Hakuhodo DY ONEの前身であるD.A.コンソーシアムホールディングス（英: D.A.Consortium Holdings Inc.）は、共に博報堂系の広告会社であったアイレップとDACの共同株式移転で発足した^[7]。

これには（1）DAC（親会社。東証JASDAQ）とアイレップ（子会社。東証二部）の親子上場関係^[8][9]を解消すること、そして（2）両社の企業文化や独立性を保つことで競争力を維持することを目的とされていた^[10]。

D.A.コンソーシアムホールディングス

• 2016年（平成28年）
  • 10月3日：DACとアイレップの共同株式移転で、D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社を設立^[7][10]。

東証第二部市場に新規上場。本社は、東京都渋谷区恵比寿四丁目の恵比寿ガーデンプレイスタワーに置かれた。

• 2018年（平成30年）
  • 10月26日：東証第二部市場より上場廃止。
  • 10月31日：親会社の博報堂DYホールディングスによるTOBが成立し、同社の完全子会社となる^[11]。

Hakuhodo DY ONE

• 2024年（令和6年）
  • 4月1日：株式会社Hakuhodo DY ONEが開業^[12]。
  • 4月19日：Macbee Planetと事業提携^[13][14]。
  • 5月21日：現代のシニア世代向けデジタルマーケティング施策の研究組織「令和シニア研究所」が発足したことを正式発表^[15]。
  • 11月22日：AIアプリ開発プラットフォーム「Dify」の導入支援サービスを開始^[16]。
  • 12月：タイのシステム開発のShopstack Co., Ltd.と、東南アジアでのDX導入支援で資本業務提携^[17]。
• 2025年（令和7年）
  • 1月6日：本社機能（主要な営業機能を含む）を、東京都港区赤坂五丁目の赤坂Bizタワーに移転^[18]。なお、恵比寿ガーデンプレイスタワーには、引き続き「東京オフィス」として営業機能の一部を残す。
  • 4月1日：子会社のDACとアイレップの両社を吸収合併^[19]。
  • 5月20日：AI検索エンジン開発ベンチャーのFeloと、AIを活用した次世代マーケティングソリューションの共同開発で戦略的業務提携^[20]。

• 本社

東京都港区赤坂五丁目3-1（赤坂Bizタワー）

博報堂DYグループ各社の主要拠点

• 関西支社

大阪府大阪市北区中之島二丁目3-18（中之島フェスティバルタワー20F）

• 中部支社

愛知県名古屋市中区栄三丁目3-21（セントライズ栄7F）

• 九州支社

福岡県福岡市中央区天神一丁目14-18（天神ブリッククロス南棟4F）

2025年12月より、同地にて業務を開始した^[21]

• 東京オフィス

東京都渋谷区恵比寿四丁目20-3（恵比寿ガーデンプレイスタワー）

Hakuhodo DY ONEの旧本社所在地 (DACとアイレップの本社所在地でもあった)

• 高知オフィス

高知県高知市帯屋町二丁目2-9（帯屋町CENTRO3F）

同地には、アイクリエイティブデベロップメントセンター高知も所在する

高知エリアでのデジタル制作・デザイン拠点

• さいたまオペレーションセンター

埼玉県さいたま市大宮区桜木町一丁目11-20（大宮JPビルディング13F）

• アイクリエイティブデベロップメントセンター新潟

新潟県新潟市中央区上大川前通七番町1230-7（ストークビル鏡橋8F）

新潟エリアでのデジタル制作・デザイン拠点

• 
  本社（赤坂Bizタワー）
• 
  関西支社（中之島フェスティバルタワー）
• 
  中部支社（セントライズ栄）
• 
  東京オフィス（恵比寿ガーデンプレイスタワー）

• ロカリオ
• 博報堂アイ・スタジオ