オマーン

正式名称はسَلْطَنَةُ عُمَان (salṭanat ʿumān サルタナト・ウマーン)。通称、عُمان (ʿumān ウマーン)。アラビア語表記をそのまま発音すると「ウマーン」になるが、現地の口語では「オマーン」に近い発音である。かつてはマスカット・オマーン土侯国という国名を用いていた。

国名の由来としては「滞在地」を意味する古アラビア語や人名が地名化したとする説がある^[4]。

公式の英語表記はSultanate of Oman ([ˈsʌltəˌnɛɪt ʌv oʊˈmɑːn])。また、英語で「オマーンの国民」や「オマーンの」を表現する時は"Omani"を用いる。

日本語では正式な場面では「オマーン国」^[3]と呼ばれ、「オマーン」と通称される。駐日オマーン大使館が日本経済新聞に掲載した広告では「オマーン・スルタン国」を自称している^[5]。

• 紀元前3千年紀 アフダル山脈（英語版）にあるバット遺跡の銅がシュメール（ジェムデト・ナスル期）に輸出されていた。
• 紀元前2世紀ごろ アラブ人が移動・定住。
• 7世紀 イスラームに改宗し、当時影響力を及ぼしていたペルシア人勢力を追放。
• 1509年 ポルトガル人が渡来。16世紀初頭にポルトガルの支配下に入る。
• 1650年 ヤアーリバ朝がポルトガルからマスカットを奪回し、オマーン全土を回復。この後、19世紀末までオマーンの商船はインド洋全域を商圏とし、東アフリカ海岸部を勢力下に置いた（オマーン海洋帝国）。
• その後、ヨーロッパ列強が東洋進出への拠点として利用した。イギリスとフランスの争奪戦が起こり、18世紀の末、イギリスがオマーンと同盟条約を結んだ。
• 1741年 現ブーサイード朝（アラビア語：آل بوسعيد）による支配が始まる。
• 1798年 グワーダル（現在のパキスタン南西部）がオマーンの飛地となる。
• 1804年 サイイド・サイード（サイード大王）第5代スルタンに即位。
• 1820年 オマーン帝国（アラビア語: مسقط وعمان）成立（Persian Gulf campaignの休戦協定をトルーシャル首長国と締結）。

• 1832年 東アフリカ沿岸の奴隷・象牙・香辛料貿易の拠点でもあったザンジバルに遷都。オマーン、全盛期を迎える。
• 1856年 サイード大王、死去。国土はオマーンとザンジバルに分割される。帆船（ダウ船など）から蒸気船の時代となり、オマーンは急速に衰退する。
• 1891年 イギリスの保護国となる。
• 1954年 アフダル山でジェベル・アフダル戦争（英語版）（1954年-1959年）が始まる。
• 1963年12月10日 ザンジバル王国が成立。
• 1964年1月12日 ザンジバル革命でザンジバル人民共和国（後にアフリカ大陸本土側のタンザニアと統合）が成立。
• 1965年 南部のドファール地方でドファール解放戦線（Dhofar Liberation Front）によるドファールの反乱（英語版）（1962年-1976年）が激化。
• 1967年 石油輸出を開始。
• 1970年 皇太子カーブースがクーデターを起こし、父王サイードを追放、自身は国王に即位。また、国名をマスカット・オマーンから現国名「オマーン」に改める。
• 1971年 イギリス保護領より独立し、国際連合に加盟。
• 1972年7月19日 オマーン解放人民戦線によるミルバートの戦いが勃発。
• 1991年 立法権のない諮問議会の設置。
• 1997年 立法権のない国家評議会の設置。
• 2000年 世界貿易機関（WTO）に加盟。
• 2011年 アラブの春に触発された反政府運動（英語版）。
• 2020年 ハイサム・ビン・ターリク・アル＝サイードが国王即位（1月11日）^[3]。

オマーンは湾岸協力会議（GCC）の一員ではあるが、GCC盟主であるサウジアラビアとは一線を画し、多方面との友好関係を模索しており「全方位平和外交」とも称される^[6]。イランと良好な関係を有し^[7]、サウジアラビアなどによる対カタール断交にも参加しなかった（2017年カタール外交危機）。

一方で2018年10月には、イランや多くのイスラム教徒が敵視するイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相の公式訪問を受け入れた^[8]。

2025年4月、イランの核開発問題が硬直化する中で、オマーンがアメリカ合衆国とイランの間で仲介役となり、2国間の間接協議を開始させることに成功^[9]。同年6月に発生したイラン・イスラエル戦争を挟みつつも、2026年2月まで続けられた^[10]が、直後の2月28日に2026年イスラエルとアメリカ合衆国によるイラン攻撃が勃発。オマーンの仲介努力は無に帰したばかりか、翌3月1日、イランはオマーン含めた国に報復攻撃を行い、商業港のドゥクム港がドローン2機の攻撃‌にさらされた^[11]。

陸海空三軍からなる。前述のとおりイランとの関係は比較的良好だが、歴史的にペルシア（現在のイラン）に幾度も支配された経緯もあり、海軍はイランと接するホルムズ海峡に主力を置いている。植民地であった関係からイギリス軍と関係が深い。イラク戦争やアメリカのアフガニスタン侵攻ではアメリカ軍に協力している。

国土面積は約30万9500平方キロメートル^[3]で、3165キロメートルの海岸線を有する^[5]。

北西部にはハジャル山地、南部にはカラー山地が連なる。南部にワジ多数。また、飛地としてペルシア湾とホルムズ海峡に臨むムサンダム半島（ムサンダム特別行政区）とマダを領有する。最高地点はアフダル山地のシャムス山 (標高3075 m) である。

本土北部はオマーン湾とアラビア海（インド洋）に面する。東部沿岸沖にはマシーラ島が、南西海岸沖の40 kmにはクリアムリア諸島がある。全土が砂漠気候に属し、ワジを除き通常の河川が存在しない。古代より乳香の産地として知られる。マスカット、ソハール、スールといった都市が北部に、サラーラが南部にある。マスカットの年間降水量は100 mmで、降雨は12月〜4月にある。最高気温は5月から9月にかけ35 ℃を超える。南部のドファール地域はインド洋のモンスーンの影響を受け6月から9月にかけ降雨が多く、海岸で霧が発生し、ココナツヤシの成長を助ける。

国民生活や経済活動を支えてきた地下水は有事のために温存し、平時に使う水は海水淡水化で賄う事業を進めており、日本の伊藤忠商事などからプラントを導入している^[20]。海水淡水化プラント自体はオマーン国内に3つほどしかなく、雨水も多用している。

国際通貨基金（IMF）の統計によると、2019年のオマーンの国内総生産（GDP）は793億ドルであり^[21]、日本の岡山県とほぼ同じ経済規模である^[22]。同年の一人当たりGDPは1万8970ドルである^[21]。

オマーンは先々代サイード国王の下で鎖国的政策が行われ、経済は停滞していた。1970年に就任したカーブース国王は開国と近代化政策を進め^[5]、国内経済は大きく成長を遂げた。オマーンの鉱業の中心は原油生産（4469万トン、2003年時点）で、輸出額の76.7 %を占めており、天然ガスも産出する。原油関連設備の近代化による収入の安定はオマーンの成長に大きく寄与している。金属資源としては、クロム鉱石、銀、金を採掘するものの、量が少なく重要ではない。

歳入を原油と天然ガスに依存する脆弱な歳入構造に加え、補助金や公務員給与に多大な支出を行っていることから、恒常的に財政赤字となっているため、日本では財政政策の助言などを行っている^[6]。2019年に公表した国家戦略『オマーン・ビジョン2040』ではGDPに占める非石油部門の比率を現状の6割程度から9割以上に引き上げる目標を掲げ、2020年に「石油・ガス省」を「エネルギー・鉱物資源省」に改組した^[12]。後述する経済特区による貿易・工業の拠点化だけでなく、太陽光発電や風力発電を増やして海水を電気分解して得る「グリーン水素」の生産を目指している^[12]。

オアシスを中心に国土の0.3 %が農地となっている。河川がないという悪条件にもかかわらず、人口の9 %が農業に従事している。主な農産物は、ナツメヤシ（25万トン、世界シェア8位、2002年時点）。穀物と根菜では、ジャガイモ（13キロトン）の生産が最も多い。その他、冬場の日本での生鮮サヤインゲンの流通を補うため、日本向けサヤインゲンの大規模生産も行われており、冬場のシェアは9割に達していたが流通コストの問題で中断している^[6]。

日本の水産事業者により水産部門の開拓が行われており、タコやタチウオの輸出が計画されている^[6]。

オマーンは東アフリカ、中東、ペルシア湾岸、インドを結ぶ航路を扼する、戦略的に重要な位置にある。特に南部のサラーラには経済特区や大きなコンテナ港が設置されている。これらの経済政策で外資企業の誘致を進めている。マスカットとサラーラの中間にある東部沿岸のドゥクムでも港湾と製油所などを組み合わせた経済特区を開発中である。こうした対外開放・工業化政策の背景には、石油の可採年数（埋蔵原油を商業ベースで開発可能な年数）が2018年時点であと15年程度という事情がある^[23]。

紀元前4千年前から利用されてきた乳香は現在でも自生・栽培しており、イスラム圏で広く使用される。

2020年時点の人口は約448万人（オマーン国立情報・統計センター）^[3]。

2010年の調査によると、全人口に占めるオマーン国籍の割合は70.6 %、外国人労働者は816,000人を数え、29.4 %を占める。大半のオマーン人はアラビア半島に祖先を持つアラブ人であるが、現在のパキスタン南部を起源とするバローチ人や中央アジアやイランを起源とするアジャム人のほか、東アフリカにルーツを持つものもいる。外国人労働者のうちインド人が465,660人を数える他、バングラデシュ人が107,125人、パキスタン人が84,658人などとなっている。家政婦として働くインドネシアやフィリピンから来た東南アジア人女性も多い。外国籍のアラブ人は68,986人を数える。

オマーンの教育制度は小学校6年間、中学校3年間、高校3年間、大学4年間の、6・3・3・4制である^[24]。教育は博士課程まで無償である^[5]。

オマーンの治安は比較的安定しているが、治安の悪い隣国イエメンの影響を受ける可能性があり、注意が必要である。また、日本よりは犯罪件数は高く、油断は禁物である。^[26]