プロ野球再編問題 (1949年)

当時のプロ野球

第二次世界大戦が終了した1945年（昭和20年）9月の時点でプロ野球は直ちに活動を再開し、同年11月23日には明治神宮野球場で東西対抗戦が行われたのを皮切りに桐生新川球場で1試合、西宮球場で2試合が行われた^[1]。神宮球場での第1戦と西宮での第4戦は5000人を超える観衆が集まり、1946年（昭和21年）には8球団で本格的なシーズンが再開、プロ野球は占領政策の後押しもあって急激に成長を遂げる。さらに戦前までは「野球はあくまでも学生の趣味」として考えるのが一般的で、プロ野球選手は「職業野球」と呼ばれていたものの「子供の趣味を大人になっても続けて生計の手段としてしまう人々」として一般の社会人と比べて侮辱される存在だった。しかし、GHQが「敗戦下の日本国民に娯楽を与える」という3S政策の下で、例えば従来まで明治天皇を祀った明治神宮外苑の一角にあるため特に神聖視されていた明治神宮野球場において、上記のように蔑視されていたプロ野球の興行での使用を早々と許可したことなどがあり、状況は一変する^{[注 1]}。

1947年（昭和22年）のニックネーム導入、1948年（昭和23年）のフランチャイズ制仮執行とアメリカ合衆国のメジャーリーグベースボールに倣った活動も行われた。当時は間接的にも紙が不足していたため、占領軍当局からの用紙の割り当て制限を受けていた新聞各社が刊行許可を得て用紙の割り当てを増やすためにスポーツ新聞が相次いで創刊され^[2]、戦前はほとんど行われなかったラジオ中継もGHQの民間情報教育局から放送の空き時間を無くすように指示された日本放送協会（NHK）が空き時間を埋める題材としてプロ野球を用いる^[3]など、大きな影響をもたらした。さらに選手からは「赤バット」の川上哲治、「青バット」の大下弘、「物干し竿」の藤村富美男ら人気選手の出現もあり、蔑視されていた戦前とは一転して、戦後の苦難にあえぐ国民の数少ない娯楽として人気が急上昇したのである。

この結果、一大娯楽産業として成長したプロ野球は半分以上の球団に黒字化の見通しがあり、この成長が続けば翌年には全球団が黒字になると関係者から声が上がる^[4]など「稼げる事業」となった。戦前から苦労してきた関係者からすれば誰も顧みてくれることの無かった頃から重ねてきた苦労が実り、「プロ野球はようやく黒字化してきた」「野球は企業としても軌道に乗る^[4]」という想いがあった。プロ野球の成長は、いままでそこに参加していない企業からの注目も大きく集めることとなり、参入を希望する企業が続出していた。

発端「正力構想」

1949年（昭和24年）2月4日から翌日にかけて連盟使用者評議会が開催され^[5]、機構改革案の一つとして連盟コミッショナー職の新設案が決まった。初代コミッショナーには元読売新聞社の社長で読売ジャイアンツオーナーだった正力松太郎が連盟名誉総裁も兼任して同年2月23日に就任したが^[6]、民政局および法務府特別審査局から正力が公職追放中の身であり、公的な職務に就くことをGHQから禁止されているとの警告があり、正力は同年5月13日にコミッショナー職を辞任した。

正力が辞任する約1ヶ月前の4月15日^[7]、名誉総裁とはいえ連盟に実質的な影響力を持つ正力が連盟総裁就任の記者会見を開き、「既存の6球団を8球団にする（明らかになった時点で既に8球団^{[注 2]}）、そこでさらに地固めをして10球団、それでも安定すれば12球団として2リーグへ」というように正力構想と呼ばれるメジャーリーグベースボールに倣った2リーグ制の導入構想を意見として表明した。この時、アメリカからのチームの招待および東京における専用球場を一つ建設するという3つの意見が示されている^[7]。正力は2リーグのうち、一方のリーグの柱を読売新聞社を親会社とする読売ジャイアンツとし、もう一方のリーグの柱は、当時のプロ野球の急成長と共に拡大し続けていた読売新聞社をライバル視し、それに倣ってプロ野球への参入を目論んでいた毎日新聞社に白羽の矢を立てた。毎日新聞社には7月に非公式に加盟を要請し^[8]、9月21日に「毎日オリオンズ」の加盟を連盟に申請する。翌日の新聞には「本社ではかねて内外各方面からの熱望もあって職業野球チームの編成を計画、関係方面との折衝にあたっていたが、21日、正式に日本野球へ加入を申し入れた」とある^[9]。

既存球団の思惑

正力構想が明らかになる以前、既存球団からすればようやくここまで育てて軌道に乗りそうなプロ野球に「事業になる」とわかった今頃になって新規に参入することは到底受け入れられるものでは無かった。また、球団の増加によって観客のバラつきが起きては人気の低下を招きかねないと反対する意見が多く、1948年（昭和23年）には永田雅一（大映社長）の加入申し込みを跳ね除ける^[10]など、新規参入は認められてこなかった（その後、永田は既存球団に投資することで無理矢理入り込んだ）。そこに正力構想が明らかになると、特に読売新聞からすれば毎日新聞社のプロ野球参入は戦前から長期にわたって犠牲を払いながら育て、ようやく有効な販売促進手段となったプロ野球にライバル紙が割り込んで来るため、到底認められるはずが無く猛反対した^[11]。この読売の反対は、正力に反旗を翻した格好となるが、当時の読売は労働争議の影響で本社から退陣させられて公職追放となった正力に代わって副社長の安田庄司を中心とした「反正力」派の人間が実権を握っており、正力の影響力を排除するために正力構想には同意できないという思惑もあった^[12]。また、中日ドラゴンズの親会社である中日新聞社（中部日本新聞社）も読売と同様の理由で毎日の加盟に反対し、大陽ロビンス^{[注 3]}は毎日への球団売却という話が出たことで心証を悪くしていたため、読売・中日と同調した^[13]。

しかし、その他の5球団はこれまでと異なる対応を見せる。当時の読売新聞は大阪では販売されておらず、必然的に読売新聞の持つプロ野球の宣伝機能は大阪では担えず、それに対して大阪毎日新聞が母体となっている毎日新聞であれば機能を満たせる思惑があった^[14]。それ以外にも南海ホークスは別所引き抜き事件に代表される巨人への反感、大阪タイガースには阪神甲子園球場を使用する選抜高等学校野球大会の主催で、事故の発生しやすい電鉄という業務から来る毎日への遠慮などの事情から、関西私鉄の3球団は毎日の加盟に同調、他の2球団もそれぞれの思惑から同じように同調した。これらには球界の巨人中心主義への反発という色彩もあった^[15]。

読売と毎日

2004年（平成16年）10月11日にテレビ東京系列で放映されたドキュメント「ザ・真相～大事件検証スペシャル」によると、毎日の加盟申請直前である1949年（昭和24年）7月に当時の日本国有鉄道総裁の下山定則が失踪し、その直後に常磐線の線路内で轢死体として発見された下山事件が発生した。警視庁は自殺、他殺の両面から捜査を行ったが、日本を代表する三大新聞のうち、読売と朝日新聞は他殺と報じたのに対して毎日は自殺と報じた。このことが毎日と読売の対立を深めたと言われている。

相次ぐ加盟申請

正力構想の本来のゆっくりとした拡大路線とは裏腹に、事態が表面化するとプロ野球の参加を狙っていた企業からの加盟申請が相次いだ。当時の記録では毎日の他に京都新聞、西日本新聞、中国新聞、松竹、大洋漁業、リッカーミシン^[16]、熊谷組、星野組硬式野球部、日本国有鉄道、西武鉄道、小田急電鉄^[17]、名古屋鉄道、近畿日本鉄道、西日本鉄道などの名前が挙がっており、このうち球団所有を計画していた京都新聞、熊谷組、中国新聞、星野組、リッカーミシン、小田急電鉄に関しては球団所有が計画倒れに終わり、加盟は実現しなかった（ただし小田急電鉄では球団の所有計画が具体的な部分まで進んでおり、さらにセントラル・リーグに加盟する方針を打ち出していたが、結局球団の所有計画は中止された）。この時は計画倒れに終わった西武鉄道も1979年（昭和54年）に国土計画株式会社が既存の加盟球団（クラウンライターライオンズ）を買収し、2009年（平成21年）にプリンスホテルから株式譲渡を受ける形でパシフィック・リーグ加盟球団として所有が実現した。これ以外にも朝日新聞や日本銅管、富士フィルム、大昭和製紙、安田生命、日本生命、松坂屋の参入も噂された^[18]。

前述のように毎日新聞が9月21日に加盟を申し込んだが、それに先んじる形で9月14日には近畿日本鉄道が、9月20日には西日本鉄道がそれぞれ申し込んでいる。その後も24日は林兼（大洋漁業）、28日には星野組と広島（中国新聞）が加盟を申し入れ^[19]、ここにきて正力構想は完全に崩れることとなった。

連盟分裂・タイガースの二心

9月29日に新球団の加盟問題について連盟の最高顧問会議が開催され、翌日には代表者会議が開かれた^[20]。ここで巨人、中日、大陽は新規加盟に反対の立場を示したものの、阪神と阪急、南海、東急、大映は新規加盟に賛成した。1946年（昭和21年）に日本野球連盟で「これ以上球団は増やさない」という声明を発表していたが^[21]、賛成する5球団は既に状況が違うと主張した。この段階で賛成した5球団をまとめて多数決で強行突破しようとした正力は「2球団の参加を認め、1リーグ10球団を目指す」という盟約書をまとめたが、この盟約書には阪神電気鉄道社長の野田誠三が署名している^[22]。しかし、参加希望が相次いだためにそこから2球団（実質的には毎日以外の1球団）を選びこむのは難しく、両者の対立もエスカレートした結果、正力による「1リーグ10球団構想」は難しいことが明らかになっていく^[23]。そこで加盟賛成派の5球団は、「2リーグに分裂しても賛成した5球団は分かれず、毎日と同じリーグへ一緒に参加する」との新たな協定を結ぶ。この協定にも野田が署名・捺印している^[23]。

同年11月12日には第二次世界大戦後で初めて国際親善試合が行われ、AAA級のサンフランシスコ・シールズが招かれる事が決まっており、客を迎えるのに内部分裂しているのは失礼にあたるとして加盟問題を一度保留して解散した^[21]。

親善試合が終了後、11月22日に開かれた代表者会議の途中で阪神は突然、方針転換する。阪神の予想通り2リーグ制へと分裂することになったが、球団代表の富樫興一が、阪神が毎日の所属するリーグに移動せず巨人のリーグへ残ることを通告した^[24]。この方針転換には諸説あり、阪神はその球団史「阪神タイガース 昭和のあゆみ」において2リーグ制に現実的に対処と題して、1リーグ10球団制に賛成した阪神であるが、10球団制が失敗に終わったとしても行動を共にした約束はしていないと記し^[25]、2リーグ分裂後についての誓約書の存在そのものを伏せている^[26]。また、球団史では言及が避けられているものの誓約書の存在を前提とした弁明もあり、そこでは野田が誓約して署名・捺印した事実はあるものの、それは親会社が勝手に行ったことで球団側はその約束に縛られるものでは無いとしている^[27]。親会社は事前にそのような約束をしていたかもしれないが、球団としては2リーグ分裂後の対処に関して事前の取り決めがあったつもりはなく、2リーグが分裂すると決まってから改めて行動を検討し、富樫と巨人球団代表の四方田義茂で提携の話を勧めた結果、巨人と同じリーグに残留することになったとしている^[25]。球団が親会社の意向を無視した形になるため球団側や親会社の阪神電鉄側にも疑問を持たれたが、後年になって大井廣介が富樫に尋ねたところ「あの時は阪神が中途で寝返りを打ったように見えるが、実は当初から、親会社の重役会議で、『毎日を入れる』『巨人とは離れない』という線を決定していた。従って巨人の恨みを買っても毎日を入れようとし、毎日を怒りを買っても巨人側を選んだ。世間から見れば二股膏薬のように見えてグラついて不見識のようだが、毎日を入れる・巨人と離れないというのが、最初からの最高方針だったのだ^[28]」と説明したことを著書で明らかにしている^[29]。

ほかにも「プロ野球40年史」では11月22日より前、サンフランシスコ・シールズが来日中に「阪神が態度を一変」して5:3から4:4となったことが、連盟の決裂の原因となったと記されている^[21]。松木謙治郎は「新版 タイガースの生い立ち」の中で、球団は表面的には毎日の加盟に賛成しながらも、球団としては巨人・阪神の看板試合を失いたくないという苦しい立場だったと書いている^[30]。

新球団と選手の引き抜き

パシフィック・リーグは、同一のリーグに加盟するように既に確約していた毎日と西鉄クリッパーズ、近鉄パールス、それに既存の阪急・南海・東急・大映の7球団で創立された。一方でセントラル・リーグは既存球団の巨人・阪神・中日・松竹ロビンスの4球団だけだった。リーグ分裂以前に新球団の加盟に反対していたためであるが、分裂して球団数が極端に減少したため、分裂前の8球団程度まで増やす必要があった。また、新たなファン開拓のために中国・九州地方からの球団の創設が求められ、下関市の大洋ホエールズと広島市の広島カープの2球団がセ・リーグに加盟したため、中国地方はセ・リーグが先行したが九州地方は西鉄がパ・リーグに加盟したため、パ・リーグが先行した。九州地方の対戦相手を強く望む巨人は、西鉄が西日本鉄道と西日本新聞の2企業の共同出資であることに目を付け、西日本新聞を分離してセ・リーグに引き込んで西日本パイレーツを結成させた。パ・リーグの大手私鉄系の球団が西鉄・近鉄・阪急・南海・東急の5球団も揃った一方で、セ・リーグへの加盟を計画していた小田急は球団の所有を断念したために阪神が唯一となったが、その計画倒れに終わった小田急と入れ替わる形で国鉄スワローズが加入し、セ・リーグは8球団で1950年のシーズンを戦った。一方、毎日は阪神の監督でありながらフロントとの軋轢が絶えなかった若林忠志を選手兼任監督に招聘し、別当薫・土井垣武・呉昌征らのように若林を慕うかフロントに不満を持っていた阪神の主力選手を次々と引き抜いた。それに対し、セ・リーグの巨人は阪急や東急の主力選手を引き抜いて西鉄との分離で戦力が無い西日本に加入させ、セ・リーグの常任理事に就任した赤嶺昌志は、小鶴誠（大映）ら旧「赤嶺派」の選手を引き抜いて松竹に入団させた（赤嶺旋風）。こうしてセ・リーグとパ・リーグの間で熾烈な引き抜き合戦が起きた。

GHQはプロ野球の無統制状態について、子供が憧れるスポーツとして相応しくないとして問題視し、ウィリアム・マーカットが警告的メッセージを発することで問題に介入した。これを受けて1950年（昭和25年）2月7日に両リーグの会長が覚書を発表し、その中で前年の11月26日の分裂時点の状態に選手を戻すことを確認した。ただし、球団同士の話し合いや実際にトレードが行われていた14選手については移籍を認めることとした^[31]。

余波

連盟崩壊の余波は1950年（昭和25年）シーズンに入ってからも続いた。

赤嶺による大映から松竹への引き抜き移籍をパシフィック・リーグは頑なに認めず、公式戦開始からしばらくの間は小鶴らの身分は宙に浮いたままだった。開催が検討されていたオールスターゲームは結局実現に足らず、同年の第1回日本ワールドシリーズこそ何とか開催できたものの、松竹と毎日の間の雰囲気は殺伐としていた。輪をかけたのは同年オフに入ってから決定した、パ・リーグの西鉄によるセ・リーグの西日本パイレーツの吸収合併である。巨人の強引な説得によって独立球団となった西日本だったが、シーズンに入ると経済的に行き詰るようになった。西日本は西鉄からの出資によって巨人の監督である三原脩と主力選手の青田昇を獲得したが、巨人が青田の引き抜きに猛反発し、セ・リーグの他球団も巨人に追随して西日本を批判したため、西日本はセ・リーグを脱退してパ・リーグの西鉄へ吸収合併される事となった。この合併そのものについても巨人は「西日本の選手はセ・リーグに優先権がある」と主張して西日本の平井正明・南村不可止を引き抜き、他にも両リーグで西日本の選手を奪い合い、結局前年の混乱が再現された形となってしまった。最終的に巨人は平井と南村の引き抜きが有効とされるも、青田の西鉄移籍と巨人以外のセ・リーグ6球団による引き抜きは無効という裁定が下された。

このように同時期には別所引き抜き事件、毎日大量引き抜き事件、赤嶺旋風に代表されるような球団間の選手引き抜きの過熱化が問題視されていたため、1951年（昭和26年）6月にモデルとなる統一契約書を作成した上で野球協約が発効された。球団の選手に対する保有権が確立され、選手が自らの意思で退団した場合は、他球団との契約を結ぶ前に最終所属球団の了解を必要とすることで、選手の引き抜き合戦は収束した。