大塚 (文京区)

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大塚
町丁
お茶の水女子大学 南門
北緯35度43分19秒 東経139度43分52秒 / 北緯35.721922度 東経139.731089度 / 35.721922; 139.731089
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 文京区
地域 小石川地域
人口情報2025年(令和7年)3月1日現在[1]
 人口 20,326 人
 世帯数 11,770 世帯
面積[2]
  1.138 km²
人口密度 17861.16 人/km²
郵便番号 112-0012[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 練馬
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プロジェクト 日本の町・字
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大塚(おおつか)は、東京都文京区町名[5]。現行行政地名は大塚一丁目から大塚六丁目。住居表示実施済区域。

地価

文京区北部に位置する。北で豊島区東池袋および南大塚、東で千石白山、南東で小石川、南で小日向、南西で音羽、西で豊島区雑司が谷目白台、北西で豊島区南池袋に接している。

住宅地の地価は、2025年令和7年)1月1日公示地価によれば、大塚4-9-2の地点で119万円/m2、 大塚6-14-25の地点で87万6000円/m2となっている[6]

歴史

小石川区北西部の通称大塚地区内の大塚町、大塚窪町、大塚仲町、大塚坂下町、大塚上町、大塚辻町および氷川下町などを合併して誕生。なお、山手線大塚駅は町域内にはない。同駅は文京区大塚より北西1km離れており、駅周辺(豊島区南大塚)は旧来巣鴨と呼ばれた地域である。

地名の由来

地名は古墳に由来しているという説がある。1629年(寛永6年)には既にこの名があった。豊島郡小石川村の小名として広く呼ばれていた。

世帯数と人口

2025年(令和7年)3月1日現在(文京区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目世帯数人口
大塚一丁目 569世帯 1,216人
大塚二丁目 1,398世帯 2,487人
大塚三丁目 2,555世帯 4,386人
大塚四丁目 2,137世帯 3,526人
大塚五丁目 2,622世帯 4,581人
大塚六丁目 2,489世帯 4,130人
11,770世帯 20,326人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[7]
15,355
2000年(平成12年)[8]
15,768
2005年(平成17年)[9]
15,936
2010年(平成22年)[10]
16,967
2015年(平成27年)[11]
18,913
2020年(令和2年)[12]
20,268

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[7]
7,217
2000年(平成12年)[8]
8,077
2005年(平成17年)[9]
8,419
2010年(平成22年)[10]
9,545
2015年(平成27年)[11]
10,923
2020年(令和2年)[12]
11,453

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2020年9月現在)[13][14]

丁目番地小学校中学校
大塚一丁目1〜6番文京区立窪町小学校文京区立第一中学校
7〜11番文京区立音羽中学校
大塚二丁目3番18・20号
4番8〜9号
4番10号(一部)
5〜11番
文京区立青柳小学校
1〜2番
3番1号
4番10号(一部)
文京区立窪町小学校
12〜20番文京区立第一中学校
大塚三丁目1~32番
33〜44番文京区立大塚小学校
大塚四丁目全域
大塚五丁目1番17号
2〜3番
4番4〜11号
5〜9番
16番3号(一部)
16番14号(一部)
16番17号(一部)
1番3〜13号
4番2・3号
10〜15番
16番1・2号
16番3号(一部)
16番4〜13号
16番14号(一部)
16番15〜16号
16番17号(一部)
文京区立青柳小学校文京区立音羽中学校
大塚六丁目全域

交通

鉄道

なお、隣接する豊島区南大塚にJR山手線の大塚駅および都電荒川線の大塚駅前停留場が設置されている。

バス

道路

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]

丁目事業所数従業員数
大塚一丁目 94事業所 1,321人
大塚二丁目 73事業所 1,991人
大塚三丁目 236事業所 3,107人
大塚四丁目 115事業所 1,394人
大塚五丁目 178事業所 1,747人
大塚六丁目 70事業所 348人
766事業所 9,908人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[16]
706
2021年(令和3年)[15]
766

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[16]
10,238
2021年(令和3年)[15]
9,908

施設

教育機関

- 筑波大学との共同出資で建設された建物。対面授業や単位認定試験などがここで行われる。

史跡

出身人物・ゆかりのある人物

その他

日本郵便

脚注

関連項目

外部リンク

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