平田竹男
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大阪府立大手前高校、横浜国立大学経営学部卒業(1982年)。小学4年から大学2年までサッカーをする。大学卒業後、通商産業省(現・経済産業省)に入省。1987年、ハーバード大学J. F. ケネディ・スクールでMaster of Public Administrationを取得[3][4]。1988年、在ブラジル二等書記官。1999年、資源エネルギー庁石油部石油企画官。2000年、同石油部開発課長。2001年、同資源・燃料部石油・天然ガス課長。
1989年、通産省のサービス産業室でスポーツビジネス拡大を検討した際、サッカーJSL活性化委員会(プロリーグ化検討委員会)の準備の過程で川淵三郎と知り合い、検討委員会のアドバイザリーボードに加わる。1993年のJリーグ発足にも関わり、その後日本サッカー協会国際委員として2002年日韓W杯招致にも携わる。2002年、日本サッカー協会専務理事(ジェネラルセクレタリー)に就任。現役官僚からの転身として話題となった。代表試合とJリーグとの調整を進めるほか、国際マッチメイク委員会を創設して代表のマッチメイクなど渉外活動に従事した。
2006年、任期満了によって専務理事を退任して名誉副会長となり、2007年7月から参与[5]。
現在早稲田大学スポーツ科学学術院のスポーツ研究科教授。早大での教え子にはシダックスの志太勤、元読売ジャイアンツの桑田真澄、現役競艇選手の江口晃生、日本プロテニス協会理事長の佐藤直子、プロレスラーの石澤常光(ケンドー・カシン)、講談社社長の野間省伸、元サッカー日本代表の相馬直樹、元卓球選手の松下浩二(現在は卓球用品総合メーカー「VICTAS」会長)、水泳指導者の平井伯昌、競輪選手の安福洋一・長塚智広、テレビ東京アナウンサーの大橋未歩、政治家の中山泰秀、大相撲元横綱稀勢の里の荒磯親方(修了後、二所ノ関に名跡変更)らがいる[6]。早大においては専門であるスポーツ科学の他、官僚時代の経験からエネルギー・環境についての講義も担当している。
2007年3月より楽天監査役(非常勤)、2009年より日本陸上競技連盟監事、2010年より一般財団法人東京マラソン財団理事、2013年より内閣官房参与及び東京都参与、内閣官房2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室室長(現:内閣官房東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進本部事務局長)、2018年8月よりTリーグ理事[7] をそれぞれ務める。2020年9月16日、安倍晋三首相辞任に伴い、内閣官房参与を退職した[8]。9月25日、菅義偉首相により内閣官房参与(文化・スポーツ健康・資源戦略担当)に再任された[9][10]。
2021年8月、RIZAPの有料ゴルフレッスンを無料で受け、公用車で通っていた事を週刊文春が報じた事を受け[11][12]、13日に内閣官房参与とオリンピック・パラリンピック推進本部事務局長を辞任し、文部科学省参与の職についても依願免職となった[13][14]。
平田研究室出身者
参考文献
- サッカー批評 20号 p6-49 双葉社 2003年9月
- 朝日新聞 2002年7月20日 p2
- 朝日新聞 2002年7月21日 p25
- 日本経済新聞 2002年8月1日夕刊 p5
- 週刊ポスト 2007年9月14日号
- 日本の論点 2006年 p776-779「スポーツ外交の意義とは」 文藝春秋
- 朝日新聞 「オピニオン 南アの歓喜 需要喚起」2010年6月10日
- 朝日新聞 「W杯を語ろう」2010年7月13日
- 朝日新聞 連載『Jリーグを学問する』
- 「敵地でも客集うクラブ必要」 2010年10月5日
- 「ファン拡大へ テレビ地上波の力」 2010年10月19日
- 「浦和は真の一流になれるか」 2010年10月26日
- 「育成こそクラブの中核」 2010年11月2日
- 「円高効果 単純じゃない」 2010年11月23日
- 「みんなが潤う仕組みを」 2010年11月30日