横浜新都市交通1000形電車

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横浜新都市交通1000形電車
1000形電車(通常塗装の編成) 並木中央にて
基本情報
製造所 東急車輛製造新潟鐵工所
日本車輌製造三菱重工業
主要諸元
編成 5[1]
軌間 1,700 mm
電気方式 直流750[1]V
最高運転速度 60[1] km/h
設計最高速度 60[1] km/h
最高速度 60[1] km/h
起動加速度 3.5[1] km/h/s
減速度(常用) 3.5[1] km/h/s
減速度(非常) 4.5[1] km/h/s
編成定員 357[1]
車両定員 (Mc1,Mc5)45[1]
(M2,M3,M4)75[1]
自重 11[1]t
編成重量 55.0t
編成長 40,000[1]mm
車体長 8,000[1] mm
車体幅 2,380[1] mm
車体高 3,280[1] mm
車体 普通鋼
台車 側方案内 前後 4輪ステアリング方式
平行リンク式ユニット台車 ダイヤフラム形空気ばね使用[1]
主電動機 東洋電機製造製 TDK-8840-A
直流分巻電動機[1]
主電動機出力 100[1]kW
駆動方式 直角駆動装置[1]
歯車比 6.833[1]
編成出力 600[1]kW
制御方式 高周波分巻チョッパ制御(4象限チョッパ制御)方式[1][2]
制動装置 回生制動併用電気指令式空気ブレーキ[1]
保安ブレーキ[1]
駐車ブレーキ[1]
保安装置 ATOATCおよびTD装置
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横浜新都市交通1000形電車(よこはましんとしこうつう1000がたでんしゃ)は、横浜シーサイドライン(旧・横浜新都市交通)に在籍し金沢シーサイドラインで運用されていたAGT新交通システム車両

車体

金沢シーサイドライン新杉田 - 金沢八景間の開業に合わせて登場した、建設省運輸省(共に現・国土交通省)制定の「新交通システムの標準化と基本仕様」の規格に基づいた第一号の車両であり、1988年昭和63年)から1989年平成元年)[3]にかけて5両編成17本(85両)が新潟鐵工所日本車輌製造東急車輛製造三菱重工業で製造された。

車両番号の付与方法は、百ならびに十の位で製造順を(第一編成であれば「01」)、一の位で編成内における連結順を示すという横浜市営地下鉄の各形式に準じた方式が採用されている。

車体は普通鋼製であり、片側1箇所に両開客用扉を備える。車両の総重量を軽くするため、数々の工夫が各所に施されており、車両の妻面にある機器スペースを腰の高さまで調整したため、AGTでは珍しく妻面に窓が設置されている。塗装はホワイトをベースカラーとし、窓周りがマリンブルー、窓下にオレンジ・イエローの帯が回っている。なお、第17編成は、窓下の帯が緑の濃淡とされている。また、第12編成が横浜F・マリノスによるラッピング車両[4]で、第15編成がシーサイドライン20周年記念ラッピング車両[5]となっていた。

車内装備

座席はオールロングシートで、空調装置は天井からの吊下げ型である。網棚は設置されていない。座席モケットの柄は、製造当初はベージュにブルー・オレンジの帯が入ったものであったが、2001年(平成13年)12月末から後述の車体再生工事の際、一部の編成を除き工事と同時に赤系のモケットへ更新されている[6]。窓には日除けとしてレースの横引きカーテンが備えられている。

主要機器

営団01系電車などで採用実績を有する、GTO素子による高周波分巻チョッパ制御(4象限チョッパ制御)方式を採用し、3段階に変調するチョッパ音が特徴である[2]。電機子チョッパ(2相1重)の周波数は700Hz×2相(175Hz・350Hz・700Hz間の可逆制御付) 、界磁チョッパの周波数は175Hzである[2]。装置は新交通システム用に一体箱構造を採用し、小型軽量化を図っている[2]。また、定速運転装置を搭載している[2]

ブレーキ方式は電気指令式空気ブレーキで、回生制動を併用する。主電動機は出力100kWの東洋電機製TDK-8840A[7]で、編成中に6台、1両あたり1台(3両目のみ2台)装備される。なお、日本のAGTの車両で主回路にチョッパ制御を採用している車両は、この1000形のほかにも桃花台新交通100系電車(2006年に路線廃止)や広島高速交通6000系電車がある。

冷房装置は出力10,500kcal/hのCU27S形を各車に1台ずつ搭載する。[7]

分巻チョッパ制御装置などは三菱電機が担当した[2]。主電動機、補助電源装置、集電装置、主幹制御器などの電気品は東洋電機製造が担当した[8]

その他

ATOによる無人運転が行われている。走行距離を常に計測し続け、記憶した走行データと照合して加減速を行う。走行距離の誤差が累積しないよう、各駅の手前で無線による誤差修正が行われる。保安装置はATCを採用している[9]

導入後の変遷

編成・運用

脚注

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