稼動率

発電所の稼働率（かどうりつ、英: availability factor）とは、実際に電気を生産した時間を、電気を生産するように計画されていた時間で割ったものである。信頼性工学の分野では、稼働率は運用可用性（${\displaystyle A_{o}}$）として知られている。発電所の設備利用率（capacity factor）には、その発電所が電気を生産するように計画される時間を決定する他の多くの要因が含まれる。太陽光発電所は夜間の暗闇の中で運転することは計画されないため、日没中に発生した計画外の保守は稼働率には影響しない。

計画された容量の一部しか発電されない期間を稼働率から差し引くかどうかは、定義によって異なる。部分発電の例としては、4基のタービンが同時に稼働するように計画されている発電所において、そのうち1基のタービンが計画外の保守を必要とした場合などが挙げられる。差し引きが行われる場合、この指標は「等価稼働率」（Equivalent Availability Factor, EAF）と呼ばれる。

発電所の稼働率は、燃料の種類、発電所の設計、および発電所の運用方法によって大きく異なる。他の条件がすべて同じであれば、運転頻度が低い発電所ほど、稼働率は高くなる。これは、必要な保守が少なくなり、より多くの点検や保守をアイドル時間中に計画できるためである。石炭、地熱発電、原子力発電所などのほとんどの火力発電所（熱エネルギーを用いる発電所）の稼働率は70%から90%の間である。新しい発電所は稼働率が著しく高くなる傾向があるが、設計や技術の向上と同様に予防保守も重要である。ガスタービンの稼働率は比較的高く、80%から99%の範囲にある。ガスタービンは通常、ピーク負荷対応発電所、熱電併給（コージェネレーション）プラント、およびコンバインドサイクルプラントの第一段階として使用される。

元々、稼働率という用語は、能動的で制御可能な燃料供給（通常は化石燃料、後に核燃料も含む）に依存する発電所にのみ使用されていた。能動的で制御可能な燃料供給なしに稼働し、自然エネルギーの供給がなくなると停止する水力発電、風力発電、太陽光発電などの再生可能エネルギーの出現により、稼働率と設備利用率をより慎重に区別する必要が生じた。慣例として、このようなゼロ生産期間は設備利用率にはカウントされるが、稼働率にはカウントされない。したがって、稼働率は、信頼性と保守に関する要因とともに、能動的で制御可能な燃料供給に依存するものとして定義されたままである。風力タービンは、一定の制限を超える風速では稼働できず、これは稼働率の低下としてカウントされる。^[1] この定義によれば、保守をほとんど必要としない現代の風力タービンは、約98%に達する非常に高い稼働率を誇る。可動部がほとんどまたは全くなく、夜間に計画的な点検や保守を行うことができる太陽光発電所は、日が射している間の稼働率が100%に近いか、それに等しい。^[要出典]