高層気象台

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正式名称 高層気象台
英語名称 Aerological Observatory
所在地 日本の旗 日本
305-0052
茨城県つくば市長峰1-2
北緯36度03分27.3秒 東経140度07分32.3秒 / 北緯36.057583度 東経140.125639度 / 36.057583; 140.125639 (高層気象台)座標: 北緯36度03分27.3秒 東経140度07分32.3秒 / 北緯36.057583度 東経140.125639度 / 36.057583; 140.125639 (高層気象台)
活動領域 高層気象の観測や研究、高層気象観測用測器の点検校正等
高層気象台
高層気象台・気象研究所
正式名称 高層気象台
英語名称 Aerological Observatory
所在地 日本の旗 日本
305-0052
茨城県つくば市長峰1-2
北緯36度03分27.3秒 東経140度07分32.3秒 / 北緯36.057583度 東経140.125639度 / 36.057583; 140.125639 (高層気象台)座標: 北緯36度03分27.3秒 東経140度07分32.3秒 / 北緯36.057583度 東経140.125639度 / 36.057583; 140.125639 (高層気象台)
活動領域 高層気象の観測や研究、高層気象観測用測器の点検校正等
設立年月日 1920年8月25日
上位組織 気象庁
公式サイト https://www.jma-net.go.jp/kousou/index.html
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高層気象台(こうそうきしょうだい)は、国土交通省気象庁施設等機関である[1]高層気象の観測や研究、高層気象観測用測器の点検・校正等の業務を行う。「気象台」の名を持ちながら天気予報を行わない2つの機関のうちの1つである[注 1]東京に最も近い高層気象観測地点として、重要な役割を担っている。 1924年(大正13年)12月には、ジェット気流を世界に先駆けて発見した[2]

高層気象台で高層気象観測を行う際の観測所名は、「館野」(たての)である。その由来は沿革を参照のこと。気象関係者の間では、高層気象台は「館野」と呼ばれる事が多い[要出典]

沿革

  • 1920年(大正9年)
  • 1921年(大正10年)4月 - 小型気球と測風経緯儀による上層風の観測開始
  • 1922年(大正11年)12月 - 「たこ」と係留気球による下層の気圧・気温・湿度・風の観測開始
  • 1925年(大正14年)8月 - 自記気象計付きの探測気球による気圧・気温・湿度・風の観測開始
  • 1944年(昭和19年)9月 - ラジオゾンデ観測(気圧・気温・湿度)開始
  • 1948年(昭和23年)11月 - レーウィン観測(風・気圧)開始
  • 1955年(昭和30年)7月 - ドブソン分光光度計によるオゾン全量観測開始
  • 1957年(昭和32年)
    • 4月 - 00:00(UTC)及び12:00(UTC)でのレーウィンゾンデ観測(気圧・気温・湿度・風)開始
    • 7月 - 日射赤外放射観測と、ドブソン分光光度計によるオゾン反転観測開始
  • 1964年(昭和39年)9月 - オゾンゾンデによる対流圏・下部成層圏のオゾン濃度の観測開始
  • 1975年(昭和50年)3月 - 現庁舎に移転
  • 1990年(平成2年)1月 - ブリューワー分光光度計による波長別紫外域日射の観測開始
  • 1993年(平成5年)2~3月 - WMOラジオゾンデ国際比較実施(米国、英国、フィンランドが参加)
  • 1994年1996年(平成6年~平成8年) - ウィンドプロファイラによる風観測の定常化に関する業務実験実施(高層気象台・観測部・予報部・気象研究所)
  • 1996年(平成8年)
    • 2月 - 基準地上放射観測網(BSRN)に地点登録
    • 2~3月、8~9月 - アジア・太平洋地域オゾンワークショップ/オゾン国際比較実施(インド、韓国、タイ、フィリピン、中国、パキスタン、マレーシアが参加)
  • 1999年(平成11年)7月 - 高高度(5hPa・35km)までのレーウィンゾンデ観測開始
  • 2002年(平成14年)1月 - 高精度の波長別紫外域日射観測を開始
  • 2003年(平成15年)3月 - ドブソン分光光度計アジア地区比較実施(中国が参加)
  • 2004年(平成16年)3月 - レーウィン観測終了
  • 2006年(平成18年)3月 - ドブソン分光光度計アジア地区比較実施(インド、イラン、パキスタン、タイ、フィリピンが参加)
  • 2008年(平成20年)1月 - 赤外放射観測の世界基準の確立と準拠への移行完了
  • 2009年(平成21年)
  • 2011年(平成23年)9月 - ドブソン分光光度計アジア地区比較実施(中国が参加)
  • 2012年(平成24年)
    • 3月 - 第4回GRUAN実施調整会議を気象庁で開催、サイトビジットを高層気象台で実施
    • 4月 - 地上気象観測及び高層気象観測現業の一体化運営開始
  • 2013年(平成25年)3月 - 係留気球観測終了
  • 2015年(平成27年)3月 - 高高度(5hPa・35km)観測終了
  • 2016年(平成28年)3月 - ドブソン分光光度計アジア地区比較実施(パキスタン、タイ、中国が参加)
  • 2017年(平成29年)
    • 1月 - 地上オゾン観測終了
    • 4月 - 組織の一部改編
  • 2018年(平成30年)
    • 2月 - オゾン全量・反転観測に用いる測器をドブソン分光光度計からブリューワー分光光度計に移行
    • 4月 - GRUANサイト認証取得
  • 2020年(令和2年)
    • 1月 - 測風ライダーによる風の観測終了
    • 8月 - 創立100周年を迎え、「高層気象台100年誌」発行
  • 2023年(令和5年)
    • 1月 - GPS受信装置による気柱水蒸気量の観測終了
    • 3月 - 自動放球装置(ABL:Automatic Balloon Launcher)による高層気象観測開始

組織

  • 総務課(省令第70条)
  • 観測第一課
  • 観測第二課

業務内容

  • 地上気象観測、係留気球による下層大気の観測及び研究
  • 自由気球による高層大気の観測及び研究
  • 地上に設置した光学機器による超高層大気(オゾン層など)の観測及び研究

脚注

関連項目

外部リンク

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