メルボルン市電Z形電車
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| メルボルン市電Z形電車 メルボルン市電Z1形電車 メルボルン市電Z2形電車 | |
|---|---|
 Z1形（95、2006年撮影） | |
| 基本情報 | |
| 製造所 | コモンウェルス・エンジニアリング |
| 製造年 | 1974年 - 1979年 |
| 製造数 |
Z形→Z1形 100両（1 - 100） Z2形 15両（101 - 115） |
| 運用開始 | 1975年 |
| 運用終了 | 2016年4月（Z1形、Z2形） |
| 投入先 | メルボルン市電 |
| 主要諸元 | |
| 編成 | ボギー車 |
| 軸配置 | Bo′Bo′ |
| 軌間 | 1,435 mm |
| 電気方式 |
直流600 V （架空電車線方式） |
| 最高速度 | 72 km/h |
| 起動加速度 | 1.75 m/s2 |
| 減速度（常用） | 1.6 m/s2 |
| 減速度（非常） | 3.7 m/s2 |
| 編成定員 |
着席48人 定員70人 最大135人 |
| 車両重量 | 19.0 t |
| 全長 | 16,7560 mm |
| 全幅 | 2,667 mm |
| 全高 | 3,550 mm |
| 床面高さ | 850 mm |
| 車体 | 鋼製 |
| 台車 | ASEA製 |
| 車輪径 | 680 mm |
| 固定軸距 | 1,796 mm |
| 台車中心間距離 | 8,500 mm |
| 主電動機 | ASEA製LJB 23/2 |
| 主電動機出力 | 52 kW |
| 歯車比 | 7.24 |
| 出力 | 208 kW |
| 制御方式 | 抵抗制御 |
| 制御装置 | ASEA製Tramiac |
| 制動装置 | 発電ブレーキ、油圧式ディスクブレーキ、電磁吸着ブレーキ |
| 備考 | 主要数値は[1][2][3][4][5][6][7]に基づく。 |
Z形は、オーストラリアのメルボルンの路面電車であるメルボルン市電に導入された電車の形式。メルボルン市電において20年近くぶりの量産車として導入され、オーストラリア国外の路面電車車両を基にした多数の新機軸の技術が投入された。製造時期によって何度か設計及び形式名の変更が実施されたが、この項目ではZ形（→Z1形）とZ2形について解説する[1][2][3][4][5][6]。
開発までの経緯
1956年にW形の生産が終了して以降、モータリーゼーションの進展に伴いビクトリア州政府により道路の整備が優先された事でメルボルン市電には長期に渡って車両の新造が実施されない状態が続き、車両の老朽化が深刻な課題となっていた。この状況が大きく変わったのは1970年代初頭、オイルショックや公害により公共交通機関の見直しが始まった事であり、1972年にビクトリア州政府はメルボルンの都市計画の中で、老朽化が進んだ車両の置き換え用として新型電車を導入することを発表した[2][8]。
一方、それに先立つ1965年、当時メルボルン市電を運営していたメルボルン都市圏路面電車委員会（Melbourne and Metropolitan Tramways Board、MMTB）は他国における路面電車の状況を調査するためヨーロッパ各国に使節団を派遣した。その中で特に注目を集めたのはスウェーデンの都市・ヨーテボリ市内を走るヨーテボリ市電であり、この市電で使用されていたボギー車を基に1973年に試作車となる1041が作られた。この車両を基に、1974年から量産が始まったのがZ形である[9][8]。
構造
Z形は両運転台のボギー車で、車体の両側に2箇所の乗降扉を有しており、前方の扉から車内へ入り、中央右寄りに設置された扉から降りる「前乗り・後降り」の流れを採用した。車体構造は1041と同様の角ばった流線形状のデザインであったが、方向幕や乗降扉の形状など、乗客の利用しやすさを向上させる設計変更が実施された。製造当初集電装置にはポールが用いられていたが、後年シングルアーム式パンタグラフへの交換が行われた[1][2][4][5][10]。
1041はPCCカーと呼ばれるアメリカ合衆国で開発された高性能路面電車の機構を用いた[注釈 1]が、量産車であるZ形はヨーテボリ市電のボギー車であるM28形と同様の機構に変更され、機器についてもM28形と同様にスウェーデンのASEAが製造を担当した。運転室からの速度調整は足踏みペダルを用いて行われ、左側には安全対策のためデッドマン装置の役割を持つペダルが設置されていた[1][2][11][4][12]。
塗装については、製造当初従来の車両と異なる上半分がクリーム色、下半分がオレンジ色というZ形独自の塗り分けを有していたが、1983年以降は黄色がかったクリーム色と緑色を用いたデザインに変更され、市電の運営権が民間事業者へ移管された後は各事業者の塗装に改められた[1][2][13]。
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