下金山駅
From Wikipedia, the free encyclopedia
| 下金山駅 | |
|---|---|
|
駅舎(2022年6月) | |
|
しもかなやま Shimo-Kanayama | |
![]() | |
| 所在地 | 北海道空知郡南富良野町字下金山 |
| 駅番号 | ○T33 |
| 所属事業者 | 北海道旅客鉄道(JR北海道) |
| 所属路線 | ■根室本線 |
| キロ程 | 74.7 km(滝川起点) |
| 電報略号 | シモ |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 1面1線 |
| 乗降人員 -統計年度- |
52人/日 -2013年- |
| 開業年月日 | 1913年(大正2年)10月1日[1] |
| 廃止年月日 | 2024年(令和6年)4月1日 |
| 備考 |
無人駅 路線廃止に伴う廃駅 |
下金山駅(しもかなやまえき)は、北海道空知郡南富良野町字下金山にあった北海道旅客鉄道(JR北海道)根室本線の駅(廃駅)である。駅番号はT33。電報略号はシモ。事務管理コードは▲110403[2]。
年表

当地は1900年(明治33年)に下富良野駅(現:富良野駅) - 鹿越駅間に鉄道が開通した時点では、駅が設けられていなかった。
しかし、翌1901年(明治34年)に富山県から鶴屋吉太郎という人物が移住して開拓と小作人の募集を始めたこと、1899年(明治32年)に、当駅付近の西達布川流域のほとんどが、東京帝国大学(→東京大学、以下「東大」と表記)農学部に譲渡され、北海道演習林となったものの、交通が不便であったため、駅の設置が必要となり、当駅の開駅となった[3]。
- 1913年(大正2年)10月1日:鉄道院釧路線山部駅 - 金山駅間に新設開業(一般駅)[4][3]。
- 1927年(昭和2年):同年に当駅から空知川を挟んで東方の川口2号地との間(2.2 km)に富士製紙専用鉄道が開通[5]。
- 1919年(大正8年)5月1日:当駅含む山部駅 - 新得駅間の管轄を旭川管轄から釧路管轄とする[6]。
- 1923年(大正12年)
- 1928年(昭和3年):同年、富士製紙専用軌道が買収され、東京帝国大学(→東京大学)北海道演習林森林軌道(通称:西達布本線)に編入(蒸気動力)[5]。ただし空知川を渡る橋が木造橋であり蒸気機関車が入線できないことから貨車は手押しによる連絡[5]。
- 1936年(昭和11年):同年、森林軌道西達布本線の空知川を渡る橋梁が鋼橋となり、当駅隣接の土場に森林軌道の機関車が直接入線できるようになる[5]。
- 1939年(昭和14年)12月29日:駅舎を200m滝川寄りに新築移転し、現在位置となる[3]。
- 1949年(昭和24年)12月1日:当駅含む布部駅 - 新得駅間の管轄を旭川鉄道管理局管轄から再び釧路鉄道管理局管轄とする[6]。
- 1952年(昭和27年):同年までに森林軌道西達布本線廃止(トラック輸送に転換)[5]。
- 1956年(昭和31年)11月:構内線を重軌条化[3]。
- 1957年(昭和32年)
- 1958年(昭和33年)
- 1982年(昭和57年)11月15日:貨物・荷物取扱い廃止[7]。無人化[8]。
- 1983年(昭和58年):現駅舎落成[9]。
- 1987年(昭和62年)
- 1994年(平成6年)4月1日:釧路支社と本社鉄道事業本部の境界を布部駅の富良野駅方(施設キロ 61km 000 m地点)から上落合信号場手前(施設キロ114 km 700 m地点)に変更し、当駅の管轄を本社鉄道事業本部に移管[11]。構内便所の管理を南富良野町に移管[11]。
- 2024年(令和6年)4月1日:富良野駅 - 新得駅間の廃止に伴い廃駅[12][JR北 1]。
駅名の由来
→「金山駅 (北海道) § 駅名の由来」も参照
駅構造
利用状況
乗車人員の推移は以下のとおりであった。年間の値のみ判明している年については、当該年度の日数で除した値を括弧書きで1日平均欄に示す。乗降人員のみが判明している場合は、1/2した値を括弧書きで記した。
また、「JR調査」については、当該の年度を最終年とする過去5年間の各調査日における平均である。
| 年度 | 乗車人員 | 出典 | 備考 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 年間 | 1日平均 | JR調査 | |||
| 1992年(平成4年) | (9.0) | [14] | 1日平均乗降客数18人 | ||
| 2015年(平成27年) | 「10名以下」 | [JR北 2] | |||
| 2016年(平成28年) | 2.2 | [JR北 3] | 同年度から東鹿越 - 新得間被災によりバス代行 | ||
| 2017年(平成29年) | 2.4 | [JR北 4] | |||
| 2018年(平成30年) | 3.0 | [JR北 5] | |||
| 2019年(令和元年) | 3.4 | [JR北 6] | |||
| 2020年(令和2年) | 2.8 | [JR北 7] | |||
| 2021年(令和3年) | 3.8 | [JR北 8] | |||
| 2022年(令和4年) | 3.6 | [JR北 9] | |||
| 2023年(令和5年) | 3.4 | [JR北 10] | 営業最終年度 | ||
