日本とフィンランドの関係

19世紀以前

最も早い時期に公的な立場で日本を訪問したフィンランド人は、エカチェリーナ2世の命により交易調査のために日本に派遣されたアダム・ラクスマンで、1792年に釧路に上陸した。次いで、1879年に冒険家アドルフ・エリク・ノルデンショルドが北極海航路を通り、横浜港に到達している^[1]。国交樹立の約20年前からは、フィンランド人宣教師が日本での活動を行っている^[2]。

戦間期

1917年に独立宣言を採択したフィンランドは、1919年に日本から独立の承認を得た。日露戦争で実力を示し、コンニ・ジリアクス (Konni Zilliacus) など、フィンランド独立運動活動家に対して支援を行った日本からの承認は、フィンランドにとって大きな意味をもつものであった。まだ自国の外交官がいなかったため、ルードルフ・ホルスティ外務大臣は、外務省外の人材としてアルタイ諸語を専門とするヘルシンキ大学教授のグスターフ・ラムステッドを初代公使に任命した。地政学上ロシア極東部の情勢を把握しやすい位置にあることもあり、日本はアジア諸国のうちフィンランドが常駐使節を送った最初の国となった^[3]。ラムステッドはマルセイユから日本へ向かう伊予丸の船中で、ロンドンで購入した書籍や日本人乗客の協力により日本語を学んだ。日本に着く頃には流暢な会話ができ、通訳を依頼する必要がないほどであった。1919年晩秋、築地精養軒ホテルに在外フィンランド公館を開設。1920年5月には麻布の旧アルゼンチン大使館に移転したが、1923年9月の関東大震災により喪失した。

両国間の貿易が始まったのもこのころであり、1920年代初めには日本の絹製品や陶器がフィンランドで知られるようになる。1930年代にはフィンランドから日本へパルプなどの工業製品の輸出が始まった^[4]。

1920年代半ばにはソビエト連邦極東部の軍事的緊張が緩和したことから、駐日フィンランド外交官の活動は通商・政治に重点を置く。

第二次世界大戦

1939年、ソ連がフィンランドに侵攻（冬戦争）。ノモンハン事件が終結していたとはいえ、日本とソ連の間には軍事的緊張が残っていたため、日本の新見清一陸軍砲兵少佐らはソ連軍の対策を研究する目的でフィンランド軍を視察した。また、日本とフィンランドは共同でソ連の暗号を解読するなど対ソ情報協力も行われていた。^[5]

1941年、フィンランドは日本と同じく防共協定に加盟。さらに日独伊三国同盟に加盟するドイツが継続戦争でフィンランドを支持していたこともあり、日本とフィンランドは準同盟国のような関係になった。

しかし、1944年に継続戦争が終結。さらにラップランド戦争が勃発したことでドイツがフィンランドと敵対関係になったため、日本とフィンランドの外交関係は中断された。

現代

戦後、日本とフィンランドは外交関係を回復。

1952年、フィンランド政府と連合国軍最高司令官総司令部との協議により、日本にフィンランドの通商代表を駐留させることに合意。在日フィンランド通商代表部･総領事館と在ヘルシンキ日本国総領事館を開設した^[6]。総領事館は1957年に公使館となる^[7]。1962年9月26日、ヴィルヨ・アホカス大使が昭和天皇に信任状を捧呈した時点で、公使館は正式に大使館に指定された。

1977年2月には、ケイヨ・コルホネン (Keijo Korhonen) 外務大臣が日本に初の公式訪問。同年12月には、カレヴィ・ソルサ首相が、日本で開催された社会主義インターナショナルの国際会議に出席した。日本からは1985年に安倍晋太郎外務大臣、同年に皇太子・皇太子妃（当時。令和時代の上皇・上皇后）、1987年には当時の内閣総理大臣中曽根康弘がフィンランドを公式訪問するなど、交流を深めている^[8][9]。2000年5月には天皇・皇后（当時。令和時代の上皇・上皇后）が、オランダ・スウェーデン訪問の際にフィンランドに立ち寄っている^[10]。

2011年の東日本大震災の際には、タルヤ・ハロネン大統領から天皇に宛ててお見舞い表明があったほか、寄付金や物資の支援があった^[11]。

2019年には国交樹立100周年を迎えた^[12]。

年表

• 1917年12月6日 - ロシアからフィンランドが独立^[13]。
• 1919年5月23日 - 日本がフィンランドに国家の承認を与える^[13]。
• 1919年9月6日 - グスターフ・ラムステッドが外交使節として任命される^[13]。
• 1921年 - 畑良太郎在スウェーデン特命全権公使がフィンランド公使を兼任^[13]。
• 1924年 - 通商航海条約発効^[11]。
• 1935年 - フィンランド日本協会発足^[14]。
• 1944年 - ラップランド戦争により、外交関係中断^[13]。
• 1952年 - 領事・通商レベルでの外交再開^[13]。
• 1957年 - 在フィンランド日本公使館・在日フィンランド公使館再開^[13]。
• 1958年 - 査証免除協定締結^[15]。
• 1962年 - 公使館を大使館に昇格^[13]。
• 1972年 - 租税条約発効^[11]。
• 1973年 - 日本フィンランド経済協会（現・日本フィンランド協会）発足^[16]。
• 1978年 - 文化協定締結^[13]。
• 1981年 - 航空協定発効^[11]。
• 1983年 - フィンランド航空により、東京 - ヘルシンキ間の直行便就航^[13]。
• 1997年 - 科学技術協力協定発効^[11]。
• 1999年 - 在日フィンランド商工会議所設立^[4]。
• 2019年 - 国交樹立100周年。

経済

2011年の両国間の貿易額は、日本からフィンランドへの輸出額は877億円で、自動車が半分近くを占める。フィンランドから日本への輸出額は1055億円で、内訳は木材、紙、コバルト、通信機などである。2009年以降、フィンランドから日本への輸入超過となっている。教育水準が高く、労働争議が少ないものの、高賃金で市場規模も小さいことから、日本からの製造業の進出は低調である^[11]。フィンランドからの紙やログハウスを含む林業製品の総輸出量は30%に満たないが、日本向けは約40%と比率が高くなっている^[24]。

姉妹・友好都市

• 姉妹都市

青森県深浦町 - ラヌア（フィンランド語版、英語版）（1990年締結、当時は岩崎村）^[25]

埼玉県新座市 - ユヴァスキュラ（1997年締結）

島根県出雲市 - カラヨキ（2003年締結、当時は簸川郡多伎町）

• 友好都市

福井県 - ヴィヒティ（フィンランド語版、英語版）（1980年締結、青年の船事業を通じた交流）

北海道端野町 - オウルンサロ（フィンランド語版、英語版）（1992年締結、オウルンサロ音楽祭を通じた交流）

北海道壮瞥町 - ケミヤルヴィ（1993年締結、雪合戦を通じた交流）

北海道奈井江町 - ハウスヤルヴィ（1995年締結、社会福祉事業を通じた交流）

宮城県仙台市 - オウル（2005年締結、産業振興を通じた交流）

• その他

姉妹都市・友好都市提携に至っていないが、全国フィンランド友好団体連絡協議会に加盟する、埼玉県飯能市^[26]や長野県小海町^[27]などの自治体が継続的にフィンランドと交流を行っている^[28]。

駐フィンランド日本大使・公使

駐日フィンランド大使・公使