Jリーグ秋春制

Jリーグのシーズンは1993年のリーグ戦開始当初から「2-3月開始・11-12月終了」という、いわゆる「春秋制」が採用されていた。一方で、世界中の有力選手が集まる欧州サッカー連盟 (UEFA) 加盟国のプロリーグは、その多くで「8-9月開始・5-6月終了」という「秋春制」が採用されている。そもそもJリーグの前身である日本サッカーリーグ (JSL) は、最後の7年間である1985年度から1991年度まで「9月開幕・3月終了」の秋春制で実施していた。

こうしたことから、Jリーグのシーズンを欧州に合わせた「秋春制」へ移行すべきという意見が2000年頃から複数のサッカー関係者から出ていた。特に2008年7月に日本サッカー協会 (JFA) 会長に就任した犬飼基昭が就任直後から「2010年からのJリーグ秋春制移行」という持論を唱え^[2]、関係機関に議論を促した^[3] ことで議論が具体化することになった。

• 西ヨーロッパの主要なリーグの日程に合わせることを主眼に組まれた国際カレンダーに対応しやすく、日本代表の強化にも繋げられる^[4]。
• 国際Aマッチデーが欧州日程に合わせ欧州シーズン序盤の秋に多く設定されていることから、代表チームの強化に利点がある。現在春秋制のJリーグではシーズン最終盤になり、欧州遠征の日程調整が難しい^[5]。
• 激しい運動で脱水症状にも陥りやすいサッカー選手はリスクもより高くなる。選手の命を守るために酷暑の日本の夏にサッカーをするのは避けるべき^[6]。
• 春秋制でも実質的に冬～初春に始まり晩秋～冬に終わる日程のため、酷寒や雪での試合開催を防げていない。
  • 例えば開幕時に積雪が多いケースとして2018年3月の山形^[7]、終盤に酷寒だったケースとして2020年12月の松本^[8] などがある。
  • また2014年のJ1では、開幕節の甲府vs鹿島が大雪の影響で国立競技場での開催に変更になり^[9]、最終節・新潟vs柏は大雪の影響で中止の上、その後の降雪見通しや最終節であることの影響を考慮してカシマスタジアムでの開催を余儀なくされた^[10] という事例もある。
• 雪国のクラブも、冬季に長期に渡ってアウェーが連続する日程にしてしまえば、試合を行える^[2]。

• 秋春制移行に当たって、雪国のクラブでは冬季開催に向けた雪寒対策のために相当の施設整備が必要になるが、このことがクラブにとっての相当な経営リスクとなる^[11]。
  • Jリーグの実質的な前身であるJSLは秋春制で実施していたが、東北や北陸などのいわゆる「雪寒地域」にJSL加盟クラブが無く（当時最も北に位置するクラブでも茨城県の住友金属まで）、参考にならない^[12]。
  • 日本では降雪量の多い地域が多く、降雪時にはスタジアム内の除雪が出来ても選手やサポーターらが試合会場に向かうためのアクセスを確保できない^[13]。
• 欧米と同じ秋春制へ移行したとしても、夏の移籍期間中に移籍金が少なく済むとは言えないし、冬期の選手移籍の数が減るとも言えない^[11]。
• 日本では学校や企業の季節区切りを春とすることが定着しており、これとずらすことのマイナス面が大きい^[11]。
  • サッカーを含めたスポーツに対する捉え方が「楽しむ」観点から始まった欧米とは異なり、日本では教育の延長上にスポーツがあるが、日本では「4月入学」が定着しており、欧米同様の「9月入学」への移行も検討されたが見送られた経緯もある（9月入学論争も参照）^[14]。
  • 公共施設をホームスタジアムとして使用しているクラブの場合、施設利用の年間スケジュールの基準が4月となっていることが多く、年度が始まった後の（シーズン終了時の）6月に翌シーズンの会場を確保させるとなった場合、他団体（別の競技団体）に影響が及ぶ^[15]。
• ウィンターブレイクを導入した場合、厳寒期の試合開催を減らせるかも知れないが、その分試合開催可能な期間が1か月近く減り、日程が今以上に過密になる^[11][12]。
• 2022年2月3日にミネソタ州セントポールで行われた2022 FIFAワールドカップ・北中米カリブ海3次予選（最終予選）第11節・アメリカ対ホンジュラス戦では気温マイナス16.7度という極寒で選手が低体温症になるという事態も起きており、酷暑時と同様に極寒での試合における健康への悪影響は軽視できない^[16]。
• 秋春制を採用しているヨーロッパでも、北部を中心に春秋制への移行を唱える意見がある。
  • 2008年には当時ドイツ代表監督を務めていたヨアヒム・レーヴが「2月開幕・11月終了」の春秋制移行を提案したことがある^[17]。
  • 2013年頃にはカタールでの開催が決定した2022 FIFAワールドカップの冬開催案にあわせて、欧州のサッカーリーグがこれに対応すべく春秋制に移行する議論が行われている^[18]。

2000年5月、Jリーグはリーグの盛り上げと活性化を目的に、過去の経験からさまざまな問題点や課題を洗い出し、開催シーズンや日程、動員対策などを検討するプロジェクトとして「J.League NEXT 10 Project」を立ち上げ、この議論の中で「2006年ごろを目途とした秋春制への（シーズン）移行を検討する」ことが盛り込まれていた^[19]。

また、2006年7月には、当時の日本代表監督であったイビチャ・オシムが「日本もヨーロッパにシーズンを合わせた方がよいのではないか」との提言を残している^[19]。

こうした動向を受けて、朝日新聞は2007年当時のJリーグ各クラブに対して、秋春制の導入についての賛否アンケートを行い、その結果を公表した^[20]。5クラブが賛成する一方、東北にホームタウンを置く2クラブを含む6クラブが反対、「どちらでもない」「（賛否を）判断できない」と回答したクラブが9クラブと、意見が大きく割れることとなった^{[注釈 1]}。

前述のとおり、2008年にJFA会長に就任した犬飼基昭が、Jリーグに対して2010年からの秋春制導入を目指して積極的な議論を促したことで、2008年10月28日にはJリーグ将来構想委員会がシーズンの秋春制移行を課題に挙げて本格検討することを確認^[2]、秋春制の是非についての議論が本格化する。

Jリーグ将来構想委員会は2009年3月、検討の結果として「冬場の試合開催が困難」「観客動員が見込める7-8月に試合をしないことに対する倶楽部経営へのデメリット」を理由に『秋春制移行をしない』とする結論をまとめたが、犬飼JFA会長がこの結論を「議論が不十分」として了承せず^[2][4]、JFAとJリーグの双方からメンバを出したワーキングチーム^[4]による議論の継続を求めることとなる。

そんな中、2009年3月14日に行われたJ1第2節・モンテディオ山形vs名古屋グランパス（NDソフトスタジアム山形）が激しい降雪の中行われ、加えて山形のホーム開幕戦にもかかわらず観客が12000人程度にとどまったことが議論に影響を与えた^[21]。これに対し、犬飼は「観戦者の多さは対戦カードで決まり、季節では決まらない」と降雪の影響を否定し、引き続き秋春制移行を前提とした議論の継続を求めた^[2]。

しかし、犬飼の協会運営（特に秋春制導入への強硬姿勢）に批判的な多数意見を受けて^{[注釈 2]}1期のみでJFA会長を退任し^[23]、後任のJFA会長となった小倉純二も秋春制移行を支持はするものの、犬飼ほど急進的に結論を求めることをしなかった^[24][25][26] ため、表面上は落ち着いた状況となった。

2012年5月9日、小倉JFA会長はAFCアジアカップ2015の開催時期に合わせた2014年からの秋春制本格移行を前提として、Jリーグ開幕を3月から8月に変更することを提案していることを明らかにした^[27][28]。

Jリーグの実行委員会は2013年6月、シーズン移行を前提に積雪地クラブの環境整備などの準備を進めることで合意した^[29]。ヨーロッパ各国リーグやAFCチャンピオンズリーグ（ACL）の動向を見極めるためにシーズン移行の期限を定めないこととし、寒冷地の4クラブに対して施設整備を行うことを前提としたが、その費用についてJFA会長の小倉は2010年のインタビューの中で「最低でも20数億、上の方で200億近く」と述べており^[24]、時間がかかることが予想された。

2016年1月に行われたJFA会長選挙では田嶋幸三が僅差で勝利したが、対立候補の原博実が大幅に票を伸ばした要因として田嶋が秋春制推進派であったことが挙げられた^[30]。

2017年になって、Jリーグの秋春制への移行について、「2019年から移行」「2022年から移行」「当面移行しない」の3案を掲げ議論を重ねるとした^[31]。Jリーグチェアマン・村井満は、2017年5月の理事会で、「実行委員会の議論を理事会に報告して（2017年）年度内に一つの方向性を出していきたい」とする見解を述べた^[32]。その後の実行委員会で検討を行ったが、「雪国での練習・試合・観戦等の環境整備」「リーグ戦開催可能期間（約1か月短くなる）」「シーズン移行によるクラブ経営上のリスク」「年度をまたぐことによるスタジアム使用調整」を理由に8割のJリーグクラブが秋春制への移行に反対の姿勢を示し^[33]、最終的に2017年12月12日に行われたJリーグ理事会で、シーズン秋春制の移行を正式に見送ることを決定した^[11]。