学習院
戦前日本の官立学校
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沿革
学習院は維新以前設くる所の学館にして中廃せしものなるを茲に初めて之を開黌せしなり
—学習院ヲ開ク(明治元年03月19日)[1]
- 1847年(弘化4年) 京都御所日御門前に学習所(京都学習院)が開講。
- 1849年(嘉永2年) 「学習院」の勅額が孝明天皇より下賜される。
- 1868年(明治元年)
- 1877年(明治10年) 華族学校学則制定。10月17日、私立の華族学校として神田錦町にて開業式挙行。明治天皇が臨席し「学習院」の称号を与える[3]。
- 1884年(明治17年) 華族会館経営の私立学校から、4月17日に宮内省所轄の官立学校となる[3]。
- 1885年(明治18年) 学習院の女子科を廃止し、四谷区尾張町(現:初等科所在地)に華族女学校を設置。
- 1888年(明治21年) 学習院が麹町区三年町の工部大学校跡に移転。
- 1889年(明治22年) 華族女学校が麹町区永田町に移転。
- 1890年(明治23年) 学習院が四谷区尾張町の華族女学校跡に移転。
- 1893年(明治26年) 大学科を設置。
- 1905年(明治38年) 前年の近衛篤麿第7代院長の死去に伴い、大学科を閉鎖。
- 1906年(明治39年) 華族女学校と学習院を併合し、華族女学校を学習院女学部と改称。
- 1908年(明治41年) 東京府下高田村(現:目白)に移転(初等学科と女学部は旧位置)。
- 1912年(明治45年) 初等科における英語教育を廃止。1922年(大正11年)に復活するも、1938年(昭和13年)に再度廃止[4]。
- 1918年(大正7年) 女学部が青山に移転して、女子学習院と改称。
- 1919年(大正8年) 学習院の初等学科・中等学科・高等学科を初等科・中等科・高等科に改める。
- 1922年(大正11年) 摂政宮裕仁親王のもと学習院学制、女子学習院学制が敷かれ官営化される[5]。
- 1928年(昭和3年) 学習院開校創立五十年祝典を挙行し、『開校五十年記念学習院史』発行[3]。
- 1935年(昭和10年) 女子学習院開校五十年記念式を挙行。
- 1945年(昭和20年) 宮内相から戦後の教育方針について諮問を受けた学習院評議会は、学習院を特殊学校として存続させるとともに一般国民の子女にも開放することを決定[6]。
- 1946年(昭和21年) 女子学習院は牛込区戸山町に、学習院中等科(1・2年)は小金井(現在の小金井公園の敷地内)に移転。
- 1947年(昭和22年) 学習院学制・女子学習院学制が廃止。4月、男女両院を合併し、財団法人として宮内省から独立。
校名の由来
弘化4年(1847年)3月、京都に公家の教育機関として開講した当初は「学習所」と称したが、嘉永2年(1849年)4月に孝明天皇より「学習院」の勅額が下賜されて正式名称となった。
この名称が論語冒頭の「學而時習之、不亦説乎」(学びて時にこれを習う、またよろこばしからずや)に基づくことは疑いないとされている[7]。
| 子曰、學而時習之、不亦說乎。有朋自遠方來、不亦樂乎。人不知而不慍、不亦君子乎。 | ||
—『論語』学而第一の一(「子曰學而時習之章」より) | ||
歴代学習院長一覧
財団法人学習院、学校法人学習院のもとでの歴代院長は学校法人学習院の当該節を参照。
| 代 | 氏名 | 就任時期 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 初代 | 立花種恭 | 1877年10月17日 - 1884年5月24日 | 三池藩第8代藩主、子爵 |
| 第2代 | 谷干城 | 1884年5月24日 - 1885年 | 陸軍中将、初代農商務大臣、子爵 |
| 第3代 | 大鳥圭介 | 1886年4月10日 - 1888年7月13日 | 枢密顧問官、男爵 |
| 第4代 | 三浦梧楼 | 1888年11月5日 - 1892年3月25日 | 陸軍中将、子爵 |
| 第5代 | 岩倉具定 | 1892年3月26日 - 10月20日 | 宮内大臣、公爵 |
| 第6代 | 田中光顕 | 1892年10月20日 - 1895年3月19日 | 陸軍少将、内閣書記官長、宮内大臣、子爵 |
| 第7代 | 近衛篤麿 | 1895年3月19日 - 1904年1月2日 | 貴族院議長、公爵 |
| 第8代 | 菊池大麓 | 1904年8月4日 - 1905年10月12日 | 京都帝国大学総長、男爵 |
| 第9代 | 山口鋭之助 | 1906年1月18日 - 1907年1月31日 | 京都帝国大学教授、物理学者 |
| 第10代 | 乃木希典 | 1907年1月31日 - 1912年9月13日 | 陸軍大将、伯爵 |
| 事務取扱 | 白鳥庫吉 | 1912年9月16日 - 11月25日 | 東京帝国大学教授、東洋史学者 |
| 第11代 | 大迫尚敏 | 1912年11月25日 - 1917年8月25日 | 陸軍大将、子爵 |
| 第12代 | 北条時敬 | 1917年8月25日 - 1920年4月5日 | 宮中顧問官 |
| 第13代 | 一戸兵衛 | 1920年5月29日 - 1922年11月3日 | 陸軍大将、教育総監 |
| 第14代 | 福原鐐二郎 | 1922年11月3日 - 1929年10月28日 | 東北帝国大学総長 |
| 第15代 | 荒木寅三郎 | 1929年10月28日 - 1937年4月6日 | 京都帝国大学総長 |
| 第16代 | 野村吉三郎 | 1937年4月6日 - 1939年9月25日 | 海軍大将 |
| 第17代 | 山梨勝之進 | 1939年10月7日 - 1946年10月5日 | 海軍大将 |
入学が許可される者
学習院(及び華族女学校)は華族の子女が無試験で入学できると規定されたが、華族令にいう華族とは叙爵された本人のみを指し、その戸籍に入る者は「華族の族称を享くるもの」であって、さらに華族としての「礼遇を受ける者」は嗣子だけであり[8]、次男以降の男子、あるいは女子は「礼遇を受ける者」に含まれていなかった。しかし学習院の学校としての性格[9][10]からこの点については不問とされ、次男以降の男子および女子も「華族の族称を享くるもの」であれば入学が許可された。例えば大正天皇の御学友に選ばれた西郷従義は西郷従道の4男、岩倉道倶は岩倉具視の4男であった(但し15歳のおり分家綬爵し男爵)。
学習院への入学は「華族就学規則」(1884年、明治17年)により原則として義務であったが、実際にはそれ以前から利用されていた東京女子師範学校附属幼稚園や慶應義塾、東京高等師範学校附属小学校、のちには東京高等学校附属中学などに進学させる華族も多くいた[11]。陸軍幼年学校などへの入学などを理由に別の進路も認められていた。皇族については皇族就学令(1926年、大正15年)があり、やはり学習院への進学が義務づけられたが勅令により別の進路も認められた(山階芳麿など例は多い。東京陸軍幼年学校#皇族の入学者も参照)。
学習院はあくまで皇族と華族の子女が入学する学校という位置づけであったが、華族の総数が少なくまたその子女の誕生年にも偏りがあることから、当初から定足数を補充する目的で平民の中から入学者を採用する試験が実施されていた。この試験は非常に難関であると考えられており、学力以外に人事面が重視され、華族による紹介と保証が必要であった。また華族には免除されていた学費の納入も義務づけられていた(1か月50銭のち1円[12])。明治12年11月の内規によれば「士民生徒入学定員は華族生徒現数三分の一を以て定数と定む」とある[13]。平民(士民)として入学した著名な人物には吉田茂、犬養健、五島昇、安田一、柳宗悦、志賀直哉、有島武郎、里見弴、三島由紀夫らがいる。志賀は「同級生と北越旅行に出かけたとき宿屋で徳川様(徳川家正のことか)、黒田様というので宿帳を付けてから大もてなしとなり根っから嬉しくなかった」と当時の封建的雰囲気を証言している[14]。
皇太子と学習院
皇太子の養育は学習院に期待された重要な目的と考えられ、大正天皇、昭和天皇、明仁上皇、今上天皇徳仁、および秋篠宮文仁親王がそれぞれ学習院初等科に入学した。しかし大正天皇は病弱のため中途から東宮輔導となり、昭和天皇は学習院初等科のあと東宮御学問所に入り、また明仁上皇は政務多忙のため学習院大学では聴講生として研究を続けた。悠仁親王はお茶の水女子大学附属幼稚園から同大附属小学校へ入学したことで話題となった。

