小堀桂一郎

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生誕 (1933-09-13) 1933年9月13日(92歳)
日本の旗 日本東京都
出身校 東京大学
両親 小堀稜威雄(父)
子供 小堀馨子(長女)
小堀桂一郎
人物情報
生誕 (1933-09-13) 1933年9月13日(92歳)
日本の旗 日本東京都
出身校 東京大学
両親 小堀稜威雄(父)
子供 小堀馨子(長女)
学問
研究分野 ドイツ文学
比較文学
日本思想史
研究機関 東京大学
明星大学
学位 文学博士
主要な作品 #著書
主な受賞歴 #受賞歴
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小堀 桂一郎(こぼり けいいちろう、1933年9月13日 - )は、日本ドイツ文学者比較文学者東京大学名誉教授明星大学名誉教授。専攻ドイツ文学比較文学、比較文化、日本思想史日本会議副会長[1]

出生から修学期

1933年、洋画家・小堀稜威雄の息子として東京で生まれた。静岡県立沼津中学校から静岡県立沼津東高等学校に進み、1953年に卒業。東京大学文学部ドイツ文学科に進学し、1958年に卒業。同大学大学院比較文学比較文化専修に進み、1961年に修士課程を修了。

日本ゲーテ賞を受賞[2]し、1961年から1963年にかけて旧西ドイツフランクフルト大学文学部及びミュンヘン大学に留学。

帰国後は1963年に慶應義塾大学助手に採用された。1968年、東京大学大学院文学研究科博士課程を修了し、学位論文『若き日の森鴎外』を提出して文学博士号を取得[3]

文学研究者として

1969年、東京大学教養学部助教授に就任。1986年に教授となった。1992年には同大学院比較文学比較文化専攻課程主任を務めた。1994年に東京大学を定年退官し、名誉教授となった。同1994年4月からは明星大学日本文化学部言語文化学科教授として教鞭を執った。2004年に定年退職し、名誉教授となった。

人物

統一教会との関係

受賞・栄典

研究内容・業績

ドイツ文学研究

ゲーテホフマンスタール[注 2] などの近代ドイツ文学研究から出発し、日本における独文学の受容史などにも手を広げた。また、ライフワークとして森鴎外研究を手掛けており、多くの著作がある。

言論活動

保守系論者として

佐伯彰一らの『批評』や遠山一行らの『季刊芸術』に寄稿し、保守系の文化人や言論人の団体である「日本文化会議」(1968年 - 1994年)に参加。歴史教科書問題などが顕在化した1980年代初頭より歴史認識問題などへの発言を開始し、「教科書正常化国民会議」の設立発起人に名を連ね著名な保守系の論客となる。東京裁判(極東国際軍事裁判)史観を批判しているほか、1990年代前半には林健太郎との歴史認識論争を月刊誌『正論』上で展開した。1997年5月30日日本会議が設立されると[5]、副会長に就任した[6][1]

21世紀に入り、女性天皇女系天皇を否認する「皇室典範問題研究会」の会長となり「皇室典範に関する有識者会議」の方針には反対の論陣を張った[7]2007年駐日アメリカ合衆国大使に手渡されたアメリカ合衆国下院121号決議慰安婦決議)の全面撤回を求める抗議書にも賛同者として名を連ねた[8]。映画『南京の真実』の賛同者でもある。日本文化チャンネル桜では、『桜塾講座――再検証東京裁判』の講師を務める。渡部昇一と共に、ダグラス・マッカーサーの連邦議会証言における「security」発言を「自衛」と訳し広めた一人。

1990年代前半より井尻千男入江隆則らと共に、4月28日の「主権回復記念日」を祝日に制定することを目指しており[9]、毎年当日に主権回復記念国民集会を主宰している。

横田めぐみさんたちを救出するぞ! 全国大集会」呼掛け人、「天皇陛下の御訪韓問題を考える会」代表、日台交流教育会会長を務める[10]

日本国史学会発起人の1人[11]

2011年10月1日、「明治の日推進協議会」が結成される[12]。同団体は、11月3日の祝日の趣旨を明治天皇の誕生日を寿ぐ戦前の明治節に戻し、「文化の日」から「明治の日」への改称を目指すとする。2024年1月まで日本会議会長の田久保忠衛が会長を務めていた[13][14]。副会長は日本会議元副会長の小田村四郎、代表委員には同副会長の小堀、参与には櫻井よしこ、同政策委員会代表の大原康男、同代表委員の板垣正、同政策委員の伊藤哲夫らが名を連ねるなど、明治の日推進協議会は日本会議との結びつきが強い[15][16][17][18]。同団体広報担当者は「行事開催の告知に日本会議が協力している」と説明している[18]

2012年9月5日、小堀、三宅久之すぎやまこういちなど保守系の著名人28人は、同年9月の自由民主党総裁選挙に向けて、「安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会」を発足させた[19][注 3]。同日、同団体は安倍晋三の事務所に赴き、出馬要請をした[26][21]9月26日、総裁選が実施され、安倍が当選した。

2016年上皇明仁(平成在位期の天皇)の譲位の意向表明を受け「天皇の生前御退位を可とする如き前例を今敢えて作る事は、事実上の国体の破壊に繋がるのではないかとの危惧は深刻である」と述べ、摂政の冊立が最善だとの見方を示した[27]

家族・親族

著作

脚注

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