林健太郎 (歴史学者)

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生誕 (1913-01-02) 1913年1月2日
日本の旗 日本東京府
死没 2004年8月10日(2004-08-10)(91歳没)
日本の旗 日本東京都
研究分野 西洋史学(近代ドイツ史)
林 健太郎
人物情報
生誕 (1913-01-02) 1913年1月2日
日本の旗 日本東京府
死没 2004年8月10日(2004-08-10)(91歳没)
日本の旗 日本東京都
出身校 東京帝国大学文学部西洋史学科
学問
研究分野 西洋史学(近代ドイツ史)
研究機関 第一高等学校
東京大学
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林 健太郎(はやし けんたろう、1913年大正2年〉1月2日[1] - 2004年平成16年〉8月10日[1])は、昭和期に活動した日本歴史学者政治家評論家保守派として知られた。専門は西洋史学(近代ドイツ史)。東大教授文学部長。第20代東大総長自由国民会議所属参議院議員(1期)を務めた。

出生から修学期

1913年(大正2年)、東京府生まれ。父親は海兵32期の林季樹(旧姓・香取)[2]で、ワシントン軍縮条約での減員対象となり、大佐昇進と同時に予備役編入となり、中学の国語漢文の教師となっていた。

旧制一高を経て、東京帝国大学文学部西洋史学科に入学。文学部では今井登志喜に師事した。1935年に卒業[3]。当時は一高時代からマルクス主義に傾倒して唯物史観の立場から歴史を研究していた[4]

戦前

東京帝国大学卒業後は、母校の一高の教授に就いた。東京大学文学部助教授に転じた。戦時中は反ファッショの論陣を展開。1943年に『独逸近世史研究』を出版し、近代ドイツ政治・社会の特質を解明した。1944年、31歳の時に徴兵され、大日本帝国海軍一等水兵となった。漢文教師となっていた父・林季樹は戦時中には志願して現役復帰しており、済州島の航空司令を務めていた[5](父の予備役編入は、健太郎の東京府立第六中学校(現東京都立新宿高等学校)在学時代であった)。そのために、父親のコネで非常に優遇された軍隊生活であったと回想している[6]

戦後

戦後はマルクス主義から転向し、竹山道雄高坂正顕らと「日本文化フォーラム」を結成した。その後の評論活動は現実主義の立場から時流を批判する立場を貫き、マルクス主義や進歩的文化人を批判し、左派からはタカ派と称された。『中央公論』1956年11月に「国民的利益と階級的利益」を発表。1954年、文学部教授に昇格[1]

1968年の東大紛争では、文学部長として全共闘の学生に8日間にわたってカンヅメ状態にされ、学生側と団交を行ったが、学生の要求を全部拒否し、剛直な姿勢を貫き通した(林健太郎監禁事件[7]。当時の加藤一郎総長代行(のち総長に就任)を支え、後任として1973年から1977年まで第20代東京大学総長を務めた[8]。4年間にわたり学園紛争収拾と東京大学の立て直しに尽力した。

政界進出

1983年6月、参院選の比例区に自民党公認(名簿2位)で出馬し、初当選した(ただし、自民党籍はなく、党友の扱いを受ける自由国民会議の所属であった。このため、当選後の自民党の参議院内会派名は「自由民主党・自由国民会議」とされた)。1989年7月の参院選には出馬せず、1期限りで政界を引退した。その後は日本育英会会長、国際交流基金理事長などを務めた。

2004年8月10日午後1時50分、心不全のため、東京都の自宅で死去した[1]。91歳。

受賞・栄典

研究内容・業績

近代ドイツ史の専門家としてドイツの外交史やドイツ革命史の研究で業績をあげたが、その他に論壇での幅広い言論活動でも知られる。

世界史教育ならびに教科書

高校教科書ベストセラーとなった『詳説世界史B』(山川出版社)を共著した著者の一人でもある。1997年1月30日、藤岡信勝西尾幹二らによって「新しい歴史教科書をつくる会」が設立されると[9][10]、各界著名人が賛意を表し、同年6月6日時点の賛同者は204人を数えた。林もその中に名を連ねた[11]

思想
  • 保守派の論客であると評価される一方で、太平洋戦争については、以下の様な意見を表明していた。
    • 1930年代以降の日本の行為は、国際連盟規約パリ不戦条約民族自決主義など当時既に確立していた国際法、国際倫理に反し、侵略と呼ぶほかはない。
    • 太平洋戦争は日本の他国支配の維持・拡大のための戦争であり、侵略行為の過程で他国との武力衝突を引き起こしたのであり、これを自衛とは言わない。先に自ら殴っておいて、殴り返されたことを以って「自衛行為」とは言えないのと同様である。
    • アジア解放を掲げながら、日本は中国・韓国を解放しなかった。
これらの見解のもと、1996年から1998年にかけて、獨協大学教授(当時)中村粲と、月刊誌『正論』上で論争を展開した[12][13][14][15][16][17][18]

家族・親族

著作

脚注

外部リンク

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