林業

古代・中世

古代の大規模建築では、都城や寺社の造営に大量のヒノキ材が必要とされた。奈良時代以前には主として大和国内の天然林から採材されたが、遷都や寺社造営による需要の増大によって資源が乏しくなると、採材圏は近江国・伊賀国、丹波国・山城国へ広がり、奈良時代末期から平安時代には摂津国・播磨国・紀伊国、四国、美濃・信濃・安芸などにも及んだ^[5]。採材は国営で行われることが多く、山作所を設け、伐木・造材・加工にあたる木工、搬出や雑役に従事する雑工などを使役した。運材には早くから筏流が用いられ、資源の減少した地域では伐木規制も行われた^[5]。

鎌倉時代には、採材地は駿河国・伊豆国・信濃国天竜川上流域・周防国などにも広がった。丹波国山国荘は平安遷都に際して禁裏御杣御料となり、造営材を大堰川で嵯峨方面へ筏流した。こうした用材供給は、中世には貢納材、すなわち木年貢として徴収される形をとるようになり、中世末期には商人的な木材生産も現れた^[5]。

木炭生産も古くから行われた。金属器の使用とともに伏焼法による和炭が現れ、飛鳥・奈良時代には炭窯を用いる製炭法が大陸から伝わったとみられる。平安時代には日本の炭窯の基本形態が整い、硬く火持ちのよい白炭や、火付きがよく家庭用燃料に適した黒炭が発達した。中世には茶道で炭が用いられるようになり、製炭技術も発展した^[5]。

近世

江戸時代を含む近世には、城郭・城下町・寺社などの建設、都市人口の増加、薪炭需要の拡大により、木材・薪炭市場が成長した。近世初期の統一政権は、飛騨・木曾など優良な森林資源を有する地域を直轄地化し、大名課役、特権商人への請負、木年貢制度などによって各地から用材を集めた^[6]。一方で、都市市場に対応して周辺農山村では林業生産が重要な農間稼ぎとなり、京都・大坂・江戸などの全国市場に向けた林業地帯が形成された^[6]。

近世の林業地帯は、飛騨・木曾・土佐・秋田など、領主権力のもとで開発された領主的林業地帯と、近畿・東海・関東地方などに成立した農民的林業地帯に大別される。前者では領主や特権商人を中心とした生産・流通構造が形成され、後者では山元の上層農民や材木商人・荷主が木材の生産・流通を担った。大和国吉野、丹波国山国、武蔵国青梅・西川などは農民的林業地帯の代表例である^[6]。

近世前期の急速な天然林伐採によって森林資源の荒廃が進むと、寛文・延宝ごろを境に、資源保護と育成のための制度が強化された。領主的林業地帯では御林・留山・留木などを設けて伐採を制限し、更新を考慮した輪伐も各地で考案された。九州・四国・東北諸藩などでは、藩有林に農民が植林し、収穫時に収益を分ける部分林制度も行われた。農民的林業地帯では、低質な畑地、百姓林、入会地などにスギ・ヒノキを植林し、中期以降は人工林が主要な伐出対象となった^[6]。

近世の伐出・運材では、山中の搬出に桟手・修羅・水流・橇などを用い、河川では筏流、河口から市場までは海運を利用した。農民的林業地帯では一か所の伐採規模が比較的小さく、担ぎ出しも多く用いられた。板・桶・樽材などは、伐採現場で製材されることもあった^[6]。木炭では、近世前期から中期にかけて池田炭・備長炭・佐倉炭に代表される白炭・黒炭の製炭技術が確立した。薪は主に都市近郊の農民が生産した^[6]。

現在の鳥取県八頭郡智頭町は鳥取藩の下で産業振興のためのスギの植林が進められ、慶長年間（1596年〜1615年）に造林されたというスギの人工林、慶長スギといわれる古木が残っている。同地域は2018年に「智頭の林業景観」として重要文化的景観に選定されている^[7]。

近代

明治維新後、明治政府は地租改正と並行して林野の官民有区分を進め、林野の所有権を確定していった。1888年（明治21年）から1890年（明治23年）には優良な官有林野から御料林が創設され、明治30年ごろには日本の山林は御料林・国有林と、私有林・公有林などの民有林に大別されるようになった^[8]。プロイセン（ドイツ）の林業に学んだ林学者松野礀は東京山林学校を設立し、本多静六、緒方道平、志賀泰山、中村彌六、高島得三らが近代的な林学・造林技術の導入に関わった。

明治30年代には木材・薪炭需要が増大し、幹線鉄道の整備によって林業の生産圏は全国へ広がった。国有林ではドイツ林学の影響を受け、収穫の保続と長大材生産を重視する施業案が編成され、針葉樹の人工造林と官行伐採が拡大した。官営製材工場も設立され、木材の一貫生産が進められた^[8]。大正後期から昭和初期の不況期には択伐天然更新へ方針を転換したが、戦時経済下では再び皆伐が主流となった。明治後期に興った紙・パルプ工業は、北海道や樺太の国有林に原料材を求めて発展した^[8]。

民有林では、農業技術の発展により林野の農用的利用が後退し、林業生産の対象となる林野が増大した。明治30年代には先進的な育成林業とされた吉野林業が各地で模倣され、民有林の造林が広く行われた。木材価格の高騰を背景に、地主層による造林投資も進んだが、吉野方式の単純な模倣が困難な地域では、各地の条件に即した造林技術が形成された^[8]。

近代の伐出・運材では、筏流がなお重要であった一方、海運は次第に鉄道へ置き換えられ、昭和初期からはトラック運材も始まった。国有林地帯では森林軌道を中心とする林道網が整備され、奥地林の開発と運材の合理化が進んだ。民間でも伐採地の奥地化に伴い、修羅や木馬が各地で導入された^[8]。都市の発展により薪炭需要も全国化し、黒炭窯の改良と普及によって木炭生産は増大した^[8]。

戦時経済下では、国有林や御料林は木材増産のため伐採事業に重点を置き、民間の木材生産・流通業者は国家統制下の会社組織に組み込まれた。森林所有者も森林組合のもとに組織され、国家命令による強制的な伐採が行われた。造林も挙国造林の名のもとに大規模に展開されたが、戦時中の乱伐により山林は荒廃した^[8]。

現代

1947年（昭和22年）、御料林と北海道国有林が国有林に統合され、戦後の国有林経営が始まった。当初は保続的経営が志向されたが、経済成長による木材需要の急増を背景に、1958年（昭和33年）の「国有林生産力増強計画」、1961年（昭和36年）の「木材増産計画」によって、奥地天然林を中心に成長量を大きく超える伐採が進められ、伐跡地には大規模な一斉造林が行われた^[9]。その後、昭和40年代後半には国有林経営の悪化、森林資源の涸渇、自然保護運動の高揚を受け、国有林経営は公益的機能を重視する方向へ転換した^[9]。

民有林では、戦後改革のなかでも林野解放は行われず、大山林地主は温存された。一方、農地改革で創出された自作農層は造林補助金を背景に造林を進め、戦時伐採後の造林未済地や薪炭林の伐跡地などで拡大造林が進行した。昭和40年代には木材価格の伸び悩みや山村の過疎化を背景に民有林造林は停滞し、かわって森林組合を実行機関とする森林開発公団・林業公社などによる機関造林が活発化した^[9]。1956年（昭和31年）には森林開発公団が発足した。

木炭生産は戦後いったん回復し、1951年（昭和26年）にピークを迎えたが、燃料革命の影響で急減し、昭和30年代にはほぼ姿を消した。これにより山村経済は打撃を受け、過疎化が進んだ^[9]。一方、原木を利用するきのこ栽培は山村の収入源として普及した。

戦後にはアメリカ合衆国軍の軍需に見合う輸出用合板の生産が求められ、その原料となるラワン材や、米国・ソ連製の丸太・製材品の輸入が拡大した^[10]。1961年（昭和36年）以降の輸入木材の増加は国産材生産の減少をもたらし、製材工場の丸太買いへの転換や木材市売市場の開設とあわせて、伐出業のあり方にも変化を与えた^[9]。

1955年以降（昭和30年代）には高度経済成長に伴い、復旧造林や拡大造林が進められ、薪炭林や老齢過熟の天然林がスギ・ヒノキなどの人工林へ転換された。また、チェーンソー、集材機、刈払機などの普及により、伐採・集材・下刈りなどの作業は機械化された^[9]。林業技術では、運材にトラック、集材に集材機、伐採にチェーンソーが一般化し、国有林では昭和30年代を通じて、民間でもやや遅れてこれらが支配的となった^[9]。

1964年（昭和39年）には、林業生産の増大を定めた林業基本法が制定されたが、それまで国産材の不足分を補う位置づけであった外材の丸太は、輸入関税が撤廃された。そのため1965年以降（昭和40年代）、安い外材の輸入が増え、木材価格の低迷が生じた^[11]。加えて、山村の過疎・高齢化、労賃高騰などの影響を受けて日本の林業は衰退に向かった。

昭和40年代後半には土地ブームによるゴルフ場開発、都市環境の過密化や公害問題を背景に、森林の公益的機能や環境保全への関心が高まり、自然保護運動も展開された。1978年（昭和53年）には森林組合法が制定された。1981年には国内木材消費9476万m3のうち、6296万m3（66％）が外材であった^[10]。さらに同年には建築基準法改定が行われ、これに対応できない国産材が住宅メーカーに敬遠されるようになり、日本の住宅の多くが、北欧などの輸入材で建てられるようになった^[12]。日本の林業は1980年代から1990年代にかけても衰退した。

1997（平成9）年度から2001（平成13）年度まで、農林水産省は農林家経営動向調査を実施した。「農林統計に用いる地域区分」の「中間農業地域」及び「山間農業地域」に所在する販売農家（経営耕地面積30a以上または農産物販売金額50万円以上の農家）及び保有山林面積20ha以上の林家を対象とした。2000（平成12）年度には、中山間地域等直接支払制度が創設された^[13]。

2013年には、輸入製材の70％はカナダからの輸出品であり、輸入合板の90％以上はマレーシアからの輸出品である^[11]。このため、拡大造林政策で植林されたスギ・ヒノキが大量に山に取り残されており、スギ花粉症の原因として槍玉に上がっている。一般社団法人日本森林学会が日本林業史の顕彰目的で、2013年に林業遺産選定事業を開始した^[14]。