東陽 (江東区)

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東陽
町丁
東陽町駅 1番出入口(2022年9月28日)
北緯35度40分11秒 東経139度49分01秒 / 北緯35.669611度 東経139.817031度 / 35.669611; 139.817031
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 25,870 人
 世帯数 14,693 世帯
面積[2]
  1.135213487 km²
人口密度 22788.67 人/km²
郵便番号 135-0016[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
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ポータルアイコン ポータル 東京都
プロジェクト 日本の町・字
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東陽(とうよう)は、東京都江東区の地名。現行行政地名は東陽一丁目から東陽七丁目。住居表示実施済区域。

東京都江東区の地理的中央部に位置し、深川地域に属する。北に千石、東に南砂新砂、南に塩浜、西に木場と隣接する。町域の北辺を仙台堀川、南辺を汐浜運河、西辺を大横川および大横南川支川と接する。また町域北部を横十間川が東西に流れる。横十間川には親水公園が設置されている。

海抜1m前後の低地である。また、東陽2丁目の一部は、海抜+1.1となっている。

概要

江東区役所の所在地であり、江東区の行政上の中心である。企業のオフィスビルが集積していることでも知られる。

地名の変遷

1967年昭和42年)の住居表示実施以前は「深川東陽町」と名乗っていたが、住居表示実施時にその「深川東陽町」の他、「深川洲崎弁天町」、「深川加崎町」、「深川平井町」、「深川豊住町」をあわせ、大横川の東側一帯を東陽一~七丁目として再編(その際、一部を「南砂」に編入)し、現在に至る(前述地域に「深川木場」、「深川平久町」を併せ大横川西側一帯に再編されたのが、現在の「木場」である)。

地名の由来

旧:西平井町に1900年明治33年)に開校した江東区立東陽小学校の名に由来するが、その東陽小学校の名の由来は不明[5]

地価

住宅地の地価は、2025年令和7年)1月1日公示地価によれば、東陽1-33-6の地点で68万円/m2となっている[6]

世帯数と人口

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目世帯数人口
東陽一丁目 3,094世帯 4,777人
東陽二丁目 2,890世帯 6,205人
東陽三丁目 2,250世帯 3,293人
東陽四丁目 2,145世帯 3,882人
東陽五丁目 2,597世帯 4,242人
東陽六丁目 954世帯 1,902人
東陽七丁目 763世帯 1,569人
14,693世帯 25,870人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[7]
22,488
2000年(平成12年)[8]
21,390
2005年(平成17年)[9]
21,507
2010年(平成22年)[10]
21,834
2015年(平成27年)[11]
23,039
2020年(令和2年)[12]
25,557

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[7]
9,446
2000年(平成12年)[8]
9,631
2005年(平成17年)[9]
10,296
2010年(平成22年)[10]
11,086
2015年(平成27年)[11]
12,452
2020年(令和2年)[12]
13,864

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[13][14]

丁目番地小学校中学校
東陽一丁目全域江東区立南陽小学校江東区立東陽中学校
東陽二丁目全域
東陽三丁目1〜5番
20~22番
28番
6~19番
23~27番
江東区立東陽小学校
東陽四丁目1番江東区立南陽小学校
2〜6番江東区立東陽小学校
7〜12番江東区立深川第四中学校
東陽五丁目全域
東陽六丁目全域
東陽七丁目全域

交通

鉄道

バス

当地区内には、東陽町駅前、東陽操車所、東陽三丁目、東陽五丁目、東陽六丁目、東陽一丁目、豊住橋、江東区役所前の停留所がある。以下の路線が当地区内を通っており、東京都交通局により運行されている。

道路

橋梁

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]

丁目事業所数従業員数
東陽一丁目 144事業所 1,201人
東陽二丁目 178事業所 10,101人
東陽三丁目 387事業所 3,701人
東陽四丁目 239事業所 6,226人
東陽五丁目 258事業所 3,096人
東陽六丁目 90事業所 4,294人
東陽七丁目 50事業所 4,803人
1,346事業所 33,422人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[16]
1,258
2021年(令和3年)[15]
1,346

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[16]
30,428
2021年(令和3年)[15]
33,422

施設

本社を置く企業

出身・ゆかりのある人物

その他

日本郵便

脚注

関連項目

外部リンク

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