G1アワード
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G1アワードは、一般社団法人G1の代表理事・堀義人が2009年に創設したG1サミット(「日本版ダボス会議」とも称される完全招待制のリーダーシップ・フォーラム[3])を母体とする。G1サミットは「批判よりも提案を」「思想から行動へ」「リーダーとしての自覚を醸成する」の3つの精神を掲げ、各界のリーダーが集い議論するプラットフォームとして機能しており、アワード制度はその行動指針の具現化として位置づけられる[4]。
統合後のG1アワードでは、「政治・科学技術の部」「経済の部」「社会・文化の部」の3部門が設けられている(年により部門構成は変動する)。受賞者の選考はG1メンバーによる推薦・審議を経て決定される[1]。
沿革
| 年 | 出来事 |
|---|---|
| 2009年 | 第1回G1サミット開催(福島県・磐梯)[5]。アワード制度はまだ存在しない |
| 2013年 | G1・KIBOWソーシャルアワード創設(社会事業家部門・社会起業家部門・特別賞)[6]。同時にG1新世代リーダー・アワード創設(40歳未満対象、政治・経済・社会文化の3部門)[7] |
| 2014年 | G1メディアアワード創設(創造と変革部門・海外発信部門・特別賞)[8] |
| 2017年 | G1 100の行動アワード創設(G1政策研究所の「100の行動」プロジェクトから派生)[9] |
| 2020年 | 新型コロナウイルスの影響でG1サミット中止。一部アワードは翌年に繰り越し |
| 2024年 | 4つのアワードを統合し、G1アワードとして一本化[2] |
統合後のG1アワード受賞者(2024年 - )
第15回G1サミット(2024年)
2024年2月、沖縄県名護市・万国津梁館にて授賞式。統合新設の初回[2][10]。
| 受賞者 | 肩書 | 受賞理由 | プレゼンター |
|---|---|---|---|
| 金丸恭文 | フューチャー 代表取締役会長兼社長CEO | 日本の規制改革の推進 | 間下直晃(ブイキューブ) |
| 川淵三郎 | 日本トップリーグ連携機構 代表理事会長 | 日本スポーツ界のガバナンス改革 | 森浩生(森ビル) |
| 土井香苗 | ヒューマン・ライツ・ウォッチ日本代表 | 人権外交及び国内の人権課題解決 | 小林りん(ISAK) |
第16回G1サミット(2025年)
| 受賞者 | 肩書 | 受賞理由 | プレゼンター |
|---|---|---|---|
| 翁百合 | 日本総合研究所 理事長 | 女性初の政府税制調査会会長として経済財政政策を牽引 | — |
| 太田雄貴 | IOC委員 | 日本人初のIOCアスリート委員として国際スポーツ界を牽引 | — |
| 髙田旭人 | ジャパネットホールディングス 代表取締役社長兼CEO | 長崎スタジアムシティを中心とした民間主導の地域創生 | — |
第17回G1サミット(2026年)
2026年3月、授賞式開催。3部門制を採用[13][14][15]。
| 部門 | 受賞者 | 受賞理由 | プレゼンター |
|---|---|---|---|
| 政治・科学技術の部 | 松尾豊(東京大学教授) | 日本におけるAI戦略の牽引とAI社会実装の加速 | 翁百合 |
| 経済の部 | 中川悠介(アソビシステム代表取締役)、中西健夫(コンサートプロモーターズ協会会長) | 日本発の音楽産業の発展と世界発信 | 柳川範之 |
| 社会・文化の部 | 落合陽一、小橋賢児、中島さち子、石黒浩、河瀨直美、小山薫堂、藤本壮介、宮田裕章 | 2025年大阪・関西万博の成功に向けたプロデュース | 白井智子 |
統合前の各アワード受賞者
G1新世代リーダー・アワード(2013年 - 2023年)
40歳未満で各分野において優れた功績を上げたリーダーを顕彰。政治の部・経済の部・社会文化の部の3部門[7]。
| 年 | 政治の部 | 経済の部 | 社会・文化の部 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 2013年 | 小泉進次郎(衆議院議員) | 岩瀬大輔(ライフネット生命保険) | 紫舟(書家) | [16] |
| 2014年 | 鈴木英敬(三重県知事) | 川邊健太郎(ヤフー) | 小林りん(ISAK) | [7] |
| 2015年 | 髙島宗一郎(福岡市長) | 馬場功淳(コロプラ) | 竹内智香(プロスノーボーダー) | [17] |
| 2016年 | 越直美(大津市長) | 山口文洋(リクルートマーケティングパートナーズ) | 乙武洋匡(作家) | [7] |
| 2017年 | 熊谷俊人(千葉市長) | 南壮一郎(ビズリーチ) | 武田美保(スポーツ/教育コメンテーター) | [7] |
| 2018年 | 崎田恭平(日南市長) | 山田進太郎(メルカリ) | 松山大耕(妙心寺退蔵院副住職) | [7] |
| 2019年 | 五十嵐立青(つくば市長) | 出雲充(ユーグレナ) | 為末大(元陸上選手) | [18] |
| 2020年 | —(新型コロナウイルスにより中止) | |||
| 2021年 | 鈴木直道(北海道知事) | 小泉文明(メルカリ) | 駒崎弘樹(フローレンス) | [7] |
| 2022年 | 小林史明(衆議院議員・デジタル副大臣) | 瀬名波文野(リクルートホールディングス) | 成田悠輔(イェール大学助教授) | [19] |
| 2023年 | — | 上野山勝也(PKSHA Technology)、裙本理人(セルソース) | スプツニ子!(東京藝術大学准教授) | [20] |
G1・KIBOWソーシャルアワード(2013年 - 2022年)
日本と世界をより良くするために行動するソーシャル・パブリック分野のリーダーを顕彰。一般財団法人KIBOWとの共同主催[6]。
| 年 | 社会事業家部門 | 社会起業家部門 | 特別賞 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 2013年 | 大西健丞(CIVIC FORCE) | — | — | [6] |
| 2014年 | 一力雅彦(河北新報) | 宮城治男(ETIC.) | 安倍昭恵 | [6] |
| 2015年 | 磯崎功典(キリングループ) | 佐藤大吾(ドットジェイピー) | ジョン・ルース(元駐日米大使)ほかトモダチ作戦関係者 | [6] |
| 2016年 | 山内雅喜(ヤマトホールディングス) | 藤沢烈(RCF) | Fukase(SEKAI NO OWARI) | [6] |
| 2017年 | 福武總一郎(ベネッセ) | 村田早耶香(かものはしプロジェクト) | 川淵三郎 | [6] |
| 2018年 | 魚谷雅彦(資生堂) | 米良はるか(READYFOR) | 髙橋則広(GPIF) | [6] |
| 2019年 | 鳥井信宏(サントリー) | 北川フラム(アート・ディレクター) | 久能祐子(S&R財団) | [6] |
| 2020年 | 高原豪久(ユニ・チャーム) | 杉山文野(東京レインボープライド) | 有森裕子(スペシャルオリンピックス日本) | [6] |
| 2021年 | 山田邦雄(ロート製薬) | 今村久美(NPOカタリバ) | 太田雄貴(IOCアスリート委員) | [6] |
| 2022年 | 田口義隆(セイノーホールディングス) | 川口加奈(NPO Homedoor) | 小林武史(音楽家) | [6] |
G1メディアアワード(2014年 - 2023年)
日本の力を世界に発信する情報プラットフォーム・メディア人を顕彰[8]。
| 年 | 創造と変革部門 | 海外発信部門 | 特別賞 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 2014年 | 川上量生(ドワンゴ) | 亀井智英(Tokyo Otaku Mode) | 津田大介 | [8] |
| 2015年 | 森川亮(LINE) | 鈴木健(スマートニュース) | 堀江貴文 | [8] |
| 2016年 | 梅田優祐(ユーザベース / NewsPicks) | 佐々木芽生(映画監督) | 浅井茉莉子(文藝春秋『火花』担当編集者) | [8] |
| 2017年 | 藤田晋(サイバーエージェント / AbemaTV) | 佐々木宏(リオ五輪閉会式演出) | 山内章弘(東宝『シン・ゴジラ』)、川村元気(『君の名は。』) | [8] |
| 2018年 | 岡田直敏(日本経済新聞社) | 真鍋大度・齋藤精一(ライゾマティクス) | 松本零士 | [8] |
| 2019年 | 青木貴博(radiko) | 梅田優祐(ユーザベース / Quartz買収) | キズナアイ | [8] |
| 2021年 | 川邊健太郎(Zホールディングス) | NHKワールドJAPAN | 鎌田和樹(UUUM) | [8] |
| 2022年 | 鈴木健(スマートニュース) | アニプレックス(『鬼滅の刃』等) | 宮田裕章(慶應義塾大学教授) | [8] |
| 2023年 | 少年ジャンプ+(集英社) | 近藤麻理恵(KonMari) | 本田圭佑 | [8] |
G1 100の行動アワード(2017年 - 2023年)
G1政策研究所の「100の行動」プロジェクトを通じて、社会的ムーブメントを起こした個人を顕彰[9]。
| 年 | 行動テーマ | 受賞者 | 出典 |
|---|---|---|---|
| 2017年 | 宇宙ビジネスの促進 | 袴田武史(ispace) | [21] |
| 2017年 | 休眠口座預金の公益活動財源化 | 駒崎弘樹(フローレンス) | [21] |
| 2017年 | 特別養子縁組の制度化 | 土井香苗(HRW)、慎泰俊(Living in Peace) | [21] |
| 2018年 | クール・ジャパンの推進 | 梅澤高明(A.T.カーニー)、楠本修二郎(カフェ・カンパニー) | [9] |
| 2018年 | D&Iの推進 | 白木夏子(HASUNA)、杉山文野(東京レインボープライド)、柳沢正和 | [9] |
| 2019年 | 外国人労働者政策 | 藤沢久美(ソフィアバンク)、渋澤健(コモンズ投信) | [9] |
| 2019年 | 受動喫煙防止都条例 | 中室牧子(慶應義塾大学) | [9] |
| 2019年 | 海洋水産改革 | 井植美奈子(セイラーズフォーザシー)、小林史明 | [9] |
| 2020年 | 長崎地方創生 | 髙田旭人(ジャパネットホールディングス) | [9] |
| 2020年 | 水戸市再生 | 高橋靖(水戸市長) | [9] |
| 2020年 | 前橋市地域再構築 | 田中仁(ジンズホールディングス) | [9] |
| 2021年 | 規制改革 | 夏野剛、竹内純子 | [9] |
| 2021年 | 行政(コロナ対応) | 高島宗一郎(福岡市長) | [9] |
| 2022年 | コロナワクチン普及 | 河野太郎 | [9] |
| 2022年 | デジタル庁創設・DX | 小林史明 | [9] |
| 2022年 | 子宮頸がんワクチン勧奨再開 | 堀江貴文、宋美玄 | [9] |
| 2023年 | ウクライナ避難民受け入れ | 鈴木康友(浜松市長)、笹川順平(日本財団) | [9] |
| 2023年 | スタートアップ創出 | 米良はるか、鈴木英敬 | [9] |
G1サミット
G1アワードの母体であるG1サミットは、2009年に堀義人(グロービス経営大学院大学学長)が創設した完全招待制のリーダーシップ・フォーラムである[5]。堀が世界経済フォーラム(ダボス会議)への参加経験をもとに、「日本にも同様のプラットフォームが必要」として構想した[3]。政治家・企業経営者・学者・文化人・社会起業家など各界のリーダーが2泊3日〜4日間の合宿形式で集い、日本の課題について議論する[4]。
開催実績
| 回 | 年 | 開催地 | 参加者数 | 備考 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 第1回 | 2009年 | 福島県・磐梯(アルツ磐梯) | 約107名 | 堀義人「10年は続ける」と宣言 | [5] |
| 第2回 | 2010年 | 北海道・トマム | — | 大雪に見舞われる | [4] |
| 第3回 | 2011年 | 山梨県・小淵沢(リゾナーレ) | 約180名 | SNS公開方針転換。直後に東日本大震災発生 | [22] |
| 第4回 | 2012年 | 青森県三沢市(星野リゾート青森屋) | — | 復興と「新・観光立国」を議論 | [4] |
| 第5回 | 2013年 | 福島県・裏磐梯(猫魔) | — | 安倍首相からメッセージ。各種アワード創設 | [23] |
| 第6回 | 2014年 | 沖縄県・八重山諸島(石垣島) | 約220名 | 竹富島・西表島・小浜島に分泊 | [24] |
| 第7回 | 2015年 | 宮城県仙台市・秋保温泉 | — | 山中伸弥が基調講演。震災復興支援 | [25] |
| 第8回 | 2016年 | 沖縄県名護市(万国津梁館) | 約300名 | テーマ「2020 & Beyond」 | [26] |
| 第9回 | 2017年 | 北海道・ルスツリゾート | 約200名 | [27] | |
| 第10回 | 2018年 | 沖縄県名護市 | 約460〜500名 | 創設10周年記念 | [28] |
| 第11回 | 2019年 | 青森県三沢市(星野リゾート青森屋) | 約500名 | 観測史上最強の寒波 | [29] |
| — | 2020年 | —(中止) | — | 新型コロナウイルスの影響 | |
| 第12回 | 2021年 | 宮城県仙台市・秋保温泉 | — | PCR検査必須、アクリル板設置 | [4] |
| 第13回 | 2022年 | 沖縄県名護市・万国津梁館 | — | ハイブリッド形式を導入 | [7] |
| 第14回 | 2023年 | 北海道・ルスツリゾート | 485名 | 生成AI・ChatGPTも議論テーマに | [4] |
| 第15回 | 2024年 | 沖縄県名護市・万国津梁館 | 493名 | G1アワード新設。過去最高参加者数 | [2] |
| 第16回 | 2025年 | 沖縄県名護市 | 431名 | テーマ「AIと進化する日本・人類」 | [30] |
| 第17回 | 2026年 | — | — | G1アワード3部門制を採用 | [13] |
「G1」の名称の意味
- Globe is One(世界がひとつになる)
- Global No.1(グローバルでのナンバーワンを目指す)
- Generation(世代が一丸となる)
一般社団法人G1
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 正式名称 | 一般社団法人G1(英語名: G1 Institute) |
| 設立 | 2013年4月1日 |
| 代表理事 | 堀義人 |
| 所在地 | 東京都千代田区二番町5-1 住友不動産麹町ビル9階(株式会社グロービス内) |
| 事業内容 | 各種フォーラムの開催、リーダー育成・顕彰、政策提言 |
主要カンファレンス
G1は年間7つの主要カンファレンスを運営する[4]。
| カンファレンス名 | 開始年 | 対象 |
|---|---|---|
| G1サミット | 2009年 | 各界リーダー(旗艦イベント) |
| G1グローバル会議 | 2011年 | 国内外リーダー(全セッション英語) |
| G1経営者会議 | 2012年 | 大企業の取締役・執行役員 |
| G1新世代リーダー・サミット | 2013年 | 20〜30代の次世代リーダー |
| G1ベンチャー | 2014年 | ベンチャーCEO・VC・投資家 |
| G1カレッジ | — | 大学生 |
| G1地域会議 | 2014年 | 地域リーダー(九州・関西・中部・東北等) |
シンクタンク
- G1政策研究所(2014年創設)— 「100の行動」プロジェクトを推進。竹中平蔵がアドバイザリーボード議長[32]
- G1テクノロジー研究所 — AI・ロボット・iPS細胞等の先端技術分野で提言[33]
「100の行動」
2011年に堀義人が執筆を開始し、2015年に100項目を完成。2016年に書籍『日本を動かす「100の行動」』として出版[34]。G1メンバーによる政策提言活動から、2016年には「休眠預金等活用法」をはじめ3つの法案成立に貢献した[32]。