航空自衛隊の装備品一覧

航空自衛隊の装備品一覧（こうくうじえいたいのそうびひんいちらん、英: List of JASDF Equipment）は、航空自衛隊が現在保有している装備品の一覧である。

また、過去に導入（開発中止になったものも含む）、あるいは将来導入予定の装備品も含めて記述する。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）保有数	注釈
F-35A/B	ライトニングII	※調達予定数 A型105機 B型42機 A型38機^{[注 1]} B型3機^{[注 2]}	米ロッキード・マーティン製第5世代ジェット戦闘機。航空自衛隊初のステルス戦闘機であり、2016年度までに最初の4機が導入された。短距離離陸垂直着陸（STOVL）型のF-35Bは2024年度に最初の6機が導入予定。
F-15J/DJ	イーグル	F-15J:166機 F-15DJ:47機 200機^{[注 3]}	1981年に導入された米マクドネル・ダグラス（現：ボーイング）製要撃戦闘機(FI)で、DJ型（画像下）は複座型。最初の2機が輸入、3〜10号機が三菱重工業でのノックダウン生産、以後の機体はライセンス生産である。1984年度以前に発注された機体はPre-MSIP機、1985年度以降に発注された機体はJ-MSIP機に大別され、現在J-MSIP機に該当する機体に対してレーダー換装等の近代化改修が行われている。^{[注 4]}
F-2A/B	※バイパーゼロ	F-2A:64機 F-2B:34機 91機^{[注 5]}	2000年に導入された支援戦闘機(FS)で、米ジェネラル・ダイナミクス(現：ロッキード・マーティン)製F-16戦闘機をベースに日米共同で開発が行われた。B型(画像下)は複座型。現在はAAM-4BやJDAM等の兵装搭載やレーダー換装といった能力向上改修が進められている。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
F-86F	セイバー(旭光) ※ハチロク	480機	米ノースアメリカン製戦闘機。1955年導入。航空自衛隊初の戦闘機で、180機が米国から供与され、300機が新三菱重工業(現:三菱重工業)でライセンス生産される。米国からの供与機の内、未使用だった計45機を返還したため、航空自衛隊はF-86Fを計435機運用する形となった。ブルーインパルス(画像下)においても使用された他、18機が偵察機RF-86Fに改造された。1982年2月全機退役。
F-86D	セイバードッグ(月光) ※ドック、D、ハチロクD	122機	米ノースアメリカン製戦闘機。1958年導入。航空自衛隊初の全天候型要撃戦闘機で、全機が米国から供与機される。1968年全機退役。
F-104J/DJ	スターファイター(栄光) ※三菱鉛筆、マルヨン	F-104J:210機 F-104DJ:20機	米ロッキード製要撃戦闘機。1962年導入。F-104Jの3機が完成品輸入、17機がノックダウン生産、160機がライセンス生産され、DJ型20機が完成品輸入された。1986年3月に実戦部隊から退役。用途廃止機の内、14機が無人標的機UF-104J/JAに改修される。
F-1		77機	T-2練習機を元に開発された三菱重工業製支援戦闘機で、1977年導入。全機が実戦部隊に配備される。2006年3月全機退役。
F-4EJ	ファントムII	140機^{[注 6]}	1971年に導入された米マクドネル・ダグラス製要撃戦闘機。最初の2機が輸入、3〜13号機が三菱重工業でのノックダウン生産、以後の機体がライセンス生産である。内15機がRF-4EJ、90機がF-4EJ改に改修される。残存する未改修機全機が岐阜基地で試験用に運用されていた。2021年3月17日全機退役。
F-4EJ改	スーパーファントム	90機^{[注 7]}	機体寿命延長と能力向上のために既存のF-4EJに改修を施した機体で、1989年配備開始。空対艦ミサイルの運用が可能になった事から支援戦闘飛行隊にも配備された。2021年3月17日全機退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）保有数	注釈
C-130H	ハーキュリーズ ※ハーク	16機 13機	1984年に導入された米ロッキード製戦術輸送機。全機が完成機輸入である。一部の機体はイラク派遣時に塗装の変更(画像下)^{[注 8]}、ミサイル警報装置、チャフ/フレア・ディスペンサー等の搭載改修を施されたほか、3機が空中給油機(KC-130H)としての改修を施されている。
C-2	ブルーホエール^[1]	調達予定数22機 16機^{[注 9]}	現行のC-1の後継として海上自衛隊のP-1哨戒機と共同開発された川崎重工業製戦術輸送機。 2016年6月に量産初号機が航空自衛隊に引き渡された。試作2号機(18-1202号機)は2018年度に次期機上電波測定装置を搭載したRC-2電波情報収集機に改修されている。
KC-130H	ハーキュリーズ ※KCハーク	※3機	C-130Hから改修された空中給油・輸送機。2010年導入。 3機(85-1080、95-1081、95-1083号機)にブローブ・アンド・ドローグ方式空中給油用ポッドの増設、及び空中給油受油能力の付与の改修がなされている。
B-777-300ER		2機	B-747-400の後継機として2014年に選定された日本国政府専用機。2019年度導入。全日本空輸に整備を委託している^[4]。
KC-767	KC-767J(ボーイング社における名称)	4機	2008年に導入されたフライング・ブーム方式の空中給油・輸送機。開発母機はボーイング767-200ER。
KC-46A	ペガサス	調達予定数 6機 4機^{[注 10]}	KC-767の改良型で、中期防衛力整備計画(26中期防)において調達が決定した空中給油・輸送機。 2021年10月、KC-46A 1機が美保基地に到着した^[5]。
U-4		5機	米ガルフストリーム製多用途支援機。1997年導入。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
C-46D	コマンドー(天馬) ※空のデゴイチ	48機 ※内9機はA型から改修	1955年より導入された航空自衛隊初の輸送機。米カーチス・ライト製。36機が米国から供与された後、12機(A型9機、D型3機)を中華民国空軍より追加購入、全機がD型仕様に改修された。内5機が飛行点検機(画像上)に、1機が飛行試験機(C-46FTB、画像下)に、3機がECM訓練機(C-46 ECM)に改造された。1977年2月に全機退役。
YS-11C/PC		YS-11C:7機 YS-11PC:1機	日本航空機製造製中型輸送機でC型が貨物輸送型、PC型が人員/貨物輸送型である。後に全機が他用途に改造される。
YS-11P		5機※内1機はYS-11Cから改造	人員輸送機。1965年導入。後に2機(52-1151、62-1154号機)が飛行点検機YS-11FCに改造される。2017年5月に全機退役。
B-747-400		2機	初代日本国政府専用機。1992年に総理府から移管される。2007年に大規模改装工事を完了している。整備を委託している日本航空が既に同型機を退役させた関係上、同機も2019年3月退役。
C-1		31機	C-46Dの後継として開発された川崎重工業製戦術輸送機。1971年導入。試作1号機(28-1001号機)は飛行試験機C-1FTBとして、量産21号機(78-1021号機)は電子戦訓練支援機EC-1に改造されている。随時C-2と随時交代・退役した。2025年3月に全機退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
RF-86F		※18機	F-86Fから改修された偵察機。1961年導入。1979年10月全機退役。 ※画像は米空軍の塗装を施されたRF-86F^{[注 11]}
RF-4E	※レコンファントム（リコンファントムとも）	14機^{[注 12]}	1974年導入。全機が完成機輸入である。運用末期は一部の機体(画像下)に洋上迷彩を施されるようになった。2020年3月全機退役。
RF-4EJ	※レコンファントム (リコンファントムとも)	※15機	事故で損耗したRF-4Eを補完する形で1992年よりF-4EJから15機が改修される。RF-4Eとは異なり、自衛用に短射程AAMの搭載が可能。2020年3月全機退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）保有数	注釈
E-2C	ホークアイ	13機 10機^{[注 13]}	1983年に導入された米グラマン製早期警戒機(AEW)。 2005年からHawkeye2000相当に改修された機体が配備開始される。
E-2D	アドバンスド・ホークアイ	調達予定数18機 5機^{[注 13]}	米ノースロップ・グラマン製早期警戒(管制)機(AEW&C)。 E-2Cの近代化型。 ※画像は米海軍E-2D
E-767	※AWACS(エーワックス)、 J-WACS(ジェイワックス) ：米軍において）	4機	1998年に導入された米ボーイング製早期警戒管制機(AWACS)。 2005年度予算から「早期警戒管制機(E-767)レーダー機能の向上」として改修予算が認められている。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）保有数	注釈
T-400	※ビーチジェット	13機	1994年に導入された米レイセオン(現:ホーカー・ビーチクラフト)製多発機乗員訓練機。
T-7		49機	2003年に導入された富士重工業製初等練習機。
T-4	※ドルフィン	212機 196機^{[注 14]}	川崎重工業製中等練習機。1988年導入。ブルーインパルス使用機(画像下)は戦技研究仕様機と呼ばれる改修機である^{[注 15]}。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
KAL-2		1機	川崎航空機（現:川崎重工業）製連絡機。1955年導入。1964年に陸上自衛隊に移管している。
T-3		50機	富士重工業製初等練習機。1978年導入。2007年4月に全機退役。
T-2		96機	1971年に導入された三菱重工業製高等練習機。量産型92機の内28機はJM61A1 20mmバルカン砲・FCS未装備の前期型、残り60機は後期型として生産される。試作3号機(29-5103号機)はCCV実験機に改造、量産型の内数機がブルーインパルス（画像下）で使用される。 2006年3月全機退役。
T-1A/B	初鷹	T-1A:46機 (※内3機がT-1Bに改修) T-1B:19機 (※元T-1Aを含めると22機)	富士重工業製中等練習機。英国製ブリストルシドレー・オーフュースMk.805エンジンを搭載したT-1A(旧称:T1F2、1958年導入)及び、国産のJ3-IHI-3/7Bエンジンを搭載したT-1B(旧称:T1F1、1960年導入)がある。 T-1Aは2001年に、T-1Bは2006年3月に全機退役。
T.55	バンパイア	1機	T-1の開発資料として1956年に購入された英デハビランド製並列複座型練習機。1960年退役。
T-28B	トロージャン	1機	T-1の開発資料として1954年に購入された米ノースアメリカン製練習機。飛行試験後は第501飛行隊にて偵察機として使用されたが、 1963年7月に宇都宮で不時着事故を起こし退役した。
T-33A	シューティングスター(若鷹) ※サンサン	278機	航空自衛隊発足当初の1954年に導入された、米ロッキード製中・高等練習機。最初の68機が米国からの供与機で、残り210機が川崎重工業でのライセンス生産機である。当初は2002年まで使用される予定であったが、1999年11月に発生した墜落事故を機に、残存していた機体も2000年6月に強制的に全機用途廃止となった。
T-6D/F/G	テキサン(まつかぜ)	T-6D:9機 T-6F:11機 T-6G:160機	米ノースアメリカン製中等練習機。1954年に保安隊から移管される。 G型の内24機が航空救難団において、救難ポッドを装備し捜索救難機としても運用された。1970年全機退役。
T-34A	メンター(はつかぜ)	143機	米ビーチクラフト製初等練習機。1954年に保安隊から移管された10機、次いで海上自衛隊から移管された8機、富士重工にてライセンス生産された124機、輸入機1機の計143機が導入される。後に9機が陸上自衛隊に、11機が海上自衛隊に引き渡される。また少数の機体が航空救難団において、救難ポッドを装備した捜索救難機として運用される。1982年8月全機退役。
B-65		5機	米ビーチクラフト製航法訓練機。当初は海上自衛隊に運用を委託していた。 1980年に航空自衛隊側に移管され、連絡、人員/軽貨物輸送機として使用される。1998年3月全機退役。
YS-11NT^{[注 16]}		※1機	航法訓練機。1977年にYS-11C(92-1156号機)から改造される。2015年10月退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）保有数	注釈
YS-11EB	※スーパーYS		※4機 3機	1992年に導入された電子測定機(電子情報収集機、ELINT機)。1機がYS-11C(82-1155号機)、1機がYS-11P(02-1159号機)、2機がYS-11EL(92-1157、12-1161号機)から改造される。 ※画像はYS-11EB 82-1155
RC-2			※1機 ※調達予定数3機	2020年にYS-11EBの後継として導入された電波情報収集機。初号機は2018年にC-2試作2号機(18-1202号機)から改造される。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
C-46 ECM	EC-46D	※3機	電子戦訓練支援機。C-46Dの3機(91-1140、91-1143、91-1145号機)から改造される。1978年3月に全機退役。
EC-1		※1機	1986年に導入された電子戦訓練支援機。C-1量産21号機(78-1021号機)から改造される。2025年3月退役。
YS-11EA	※スーパーYS	※2機	電子戦訓練支援機。YS-11E(12-1162、12-1163号機)から改造される。2025年3月退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）保有数	注釈
U-125			3機 2機^{[注 19]}	飛行点検機。1992年導入。
U-680A			3機^[6]^[7]	YS-11FCの後継及びU-125の損耗補完として2020年に導入された米テキストロン社製飛行点検機。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）	注釈
MU-2J			4機	三菱重工業製飛行点検機。1975年導入。1994年3月に全機退役。
YS-11FC			3機^{[注 20]}^{[注 21]}	入間基地の飛行点検隊において使用される飛行点検機。1971年導入。2021年3月17日全機退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
S-62J	らいちょう	9機	米シコルスキー製捜索救難ヘリコプター^{[注 24]}。1963年8月導入、1983年2月全機退役^[8]。
H-21B	ほうおう	10機	米パイアセッキ製捜索救難ヘリコプター。1960年に米空軍から供与される。1966年3月全機退役^[9]。
H-19C	はつかり	21機	米シコルスキー製捜索救難ヘリコプター。1957年導入。最初の4機が輸入、残り17機が三菱重工でライセンス生産される。1973年全機退役。
KV-107II-5/A-5	しらさぎ	KV-107 II-5:17機 KV-107 II A-5:34機	米バートル(現ボーイング)製捜索救難ヘリコプター。1967年導入。 1号機~17号機がKV-107 II-5、18号機以降の機体がエンジン強化型のKV-107 II A-5である。2009年11月全機退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）	注釈
UF-104J/JA			※J型:2機(後にJA型に改修) JA型:12機	用途廃止となったF-104Jを改修した無人標的機。有人飛行が可能であるJ型と遠隔誘導で飛行するJA型がある。 1997年3月までに全機、標的として撃墜される。 ※画像は展示用にUF-104Jと同様の塗装を施されたF-104J
無人機研究システム	※TACOM		4機^{[注 27]}	F-15J/DJから空中発射される自立着陸可能な無人偵察機。富士重工業製。2012年部隊使用承認。2016年度末退役。

番号	プロペラ機	ヘリコプター	ジェット機
0	KAL-2	-	F-1、B-747、B-777
1	T-34A、T-3、C-46D/EC-46D、E-2D	H-19C	T-33A、T-400、X-2
2	T-6D/F/G、YS-11P/NT/FC/EA/EB	H-21B	F-86F/RF-86F、F-15J/DJ、U-125A、U-680A
3	T-28B、MU-2S/J、B-65	S-62J	T.55、F-2A/B、RQ-4B
4	E-2C	KV-107 II-5/A-5	F-86D、E-767、KC-46A
5	C-130H/KC-130H	-	T-1A/B、U-4
6	T-7	-	F-104J/DJ、T-4
7	-	CH-47J/(LR)	F-4EJ、RF-4E、KC-767
8	-	UH-60J	C-1/EC-1、C-2/RC-2
9	-	-	F-35A/B、T-2、U-125

番号	区分
0	未区分
1	輸送機
2	未区分
3	その他の固定翼機
4	ヘリコプター
5	練習機
6	偵察機
7	(F-86F)
8	戦闘機
9	未区分

機種	製造番号	機種	製造番号	機種	製造番号	機種	製造番号	機種	製造番号
F-86F/RF-86F	401-/701-	H-19C	701-	U-125	041-	YS-11	151-	T-400	051-
F-86D	101-	S-62J	771-	U-125A	001-	B-747	101-	T-28B	581
F-104J/UF-104J/JA	501-	UH-60J	551-	U-680A	031-	B-777	111-	T.55	571
F-104DJ	001-	H-21B	751-	KC-767	601-	T-6D/F/G	001-	X-2	001
F-1	201-	KV-107II-5/A-5	801-	KC-46A	611-	T-34A	291-
F-2A	501-	CH-47J/(LR)	471-	KAL-2	555	T-3	501-
F-2B	101-	E-2C	451-	B-65	091-	T-7	901-
F-4EJ/EJ改/RF-4EJ	301-	E-2D	471-	U-4	251-	T-33A	201-/601-
RF-4E	901-	E-767	501-	C-46D/EC-46D	101-	T-1A	801-
F-15J	801-	RQ-4B	001-	C-1/EC-1	001-	T-1B	851-
F-15DJ	051-	MU-2S	201-	C-130H/KC-130H	071-	T-2	101-
F-35A	701-	MU-2J	271-	C-2/RC-2	201-	T-4	601-
F-35B	201-

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
90式空対空誘導弾	AAM-3	1,936発^[10]	三菱重工業製パッシブ二波長光波ホーミング(IR/UVH)方式空対空ミサイル。1992年度導入。 F-15J/DJ、F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能。
99式空対空誘導弾/(B)	AAM-4/AAM-4B	440発 (+200発)^[10]	三菱電機製アクティブ・レーダー・ホーミング(ARH)方式空対空ミサイル。改修を受けたF-15J/DJ及びF-2A/Bに搭載可能。 2010年度予算から改良型の99式空対空誘導弾(B) (AAM-4B、画像下)の調達が開始された。
04式空対空誘導弾/(B)	AAM-5/AAM-5B	110発 (+400発)^[10]	三菱重工業製赤外線画像誘導(IIR)方式空対空ミサイル。改修を受けたF-15J/DJに搭載できる他、将来的にはF-2A/Bにも搭載される予定。改良型の04式空対空誘導弾(B) (AAM-5B、画像下)の開発も始まっている。
AIM-9B/E/P/L/M/X	サイドワインダー	AIM-9L:4,541発^[10]	米ゼネラル・エレクトリック/レイセオン製赤外線ホーミング(IR)方式空対空ミサイル。最初のモデルであるB型は1961年度より導入され、以後三菱重工業によりライセンス生産される。 B/E型はF-86F、F-104J/DJ、F-1、T-2(後期型)に、P型はF-4EJ、F-104J/DJ、F-1、T-2(後期型)に、L/M型はF-15J/DJ、F-4EJ/EJ改/RF-4EJ、F-1、F-2、T-2(後期型)に搭載可能。 B/E/P型は退役済。2015年にはF-35用として最新型のAIM-9Xの調達が決定している。
AIM-7E/F/M	スパロー	AIM-7F/M:3,098発^[10]	米レイセオン製セミアクティブ・レーダー・ホーミング(SARH)方式空対空ミサイル。最初のモデルであるE型は1974年度よりライセンス生産で導入される(現在は退役済)。 F-15J/DJ、F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能(F/M型)。
AIM-120B/C-5/C-7/C-8/D-3	AMRAAM	B/C-5型:125発^[10] C-7型:265発^[11]^[12]^[13]^[14] C-7/C-8型:302発^[15]^[16]^[17] C-8/D-3型:1200発^[18]	米レイセオン製アクティブ・レーダー・ホーミング(ARH)方式空対空ミサイル。 1990年代後半にB及びC-5型がAAM-4との評価用に試験導入され、改修を受けた一部のF-15J/DJ(飛行教導隊所属)に搭載された。(全弾試射済) 2014年12月にはF-35用としてC-7型の日本への輸出が承認された。 ※画像は米空軍のAIM-120

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
69式空対空誘導弾	AAM-1	三菱重工業製パッシブ赤外線ホーミング(IRH)方式の空対空ミサイル。1969年度導入。性能的にはAIM-9Bとほぼ同等といわれる。1977年度退役。
AAM-2		三菱重工業製赤外線誘導(IR)方式空対空ミサイル。 F-4EJの搭載を想定して開発されたが、AIM-4Dと比較した結果コスト面で不利とみられ、1975年に開発中止となった。
AIM-4D	ファルコン	米ヒューズ製赤外線誘導(IR)方式空対空ミサイル。 F-4EJに搭載可能。1971年にF-4EJ導入に伴いFMS供与されたものの、AIM-7が導入された為に短期間の使用に終わり、1985年度には退役している。 ※画像は米空軍のAIM-4

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
80式空対艦誘導弾	ASM-1		三菱重工業製アクティブ・レーダー誘導(ARH)方式空対艦ミサイル。 1982年度導入。F-1、F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能。派生型として海上自衛隊の91式空対艦誘導弾(ASM-1C)がある。
93式空対艦誘導弾/(B)	ASM-2/2B	243発 (+45発)^[10]	三菱重工業製赤外線画像イメージ誘導(IIR)方式空対艦ミサイル。 1995年度導入。F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能。 93式空対艦誘導弾(B)（ASM-2B）は中間誘導にGPS誘導方式を追加した改良型である。
ASM-3/3A/3(改)			現行のASM-1及びASM-2の後継として2018年1月に開発が完了した慣性(INS)/GPS誘導(中間段階)+アクティブ/パッシブ複合誘導(ARH/PRH 終末段階)方式空対艦ミサイル。射程の短さから実戦配備はされず、2020年度から2025年度までASM-3(改)が開発される。改型はF-2に搭載しての運用を想定している。2021年度より、初期型モデルより射程をさらに延伸させたASM-3Aの量産配備が開始された。現在保有するASM-3Aの射程は300キロ程度とされているが、(改)型が完成すると射程400キロ以上に達するとされている。
Joint Strike Missile	JSM		2019年に導入が決定したノルウェーのコングスベルグ製空対艦ミサイル。 F-35Aに搭載しての運用を想定している。
AGM-158B JASSM-ER	JASSM-ER		2018年に導入が決定した米国ロッキード・マーティン製空対艦ミサイル。 F-15J J-MSIP改修機に搭載しての運用を想定している。
12式地対艦誘導弾能力向上型 (空発型)			導入を予定されていたLRASMの代替として、12式地対艦誘導弾能力向上型(25式地対艦誘導弾)の空中発射型として開発されている。 F-2に搭載しての運用を想定している。

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
Mk.82		500ポンド無誘導爆弾。 1974年度よりFMS調達で導入。F-15J/DJ、F-4EJ/EJ改、F-1、F-2A/B、T-2（後期型）に搭載可能。
91式爆弾用誘導装置 I/II型	GCS-1	上記のMk.82 500ポンド爆弾に付加された国産の赤外線ホーミング誘導装置。 F-15J/DJ、F-4EJ改、F-1、F-2A/Bに搭載可能。 Mk.117 750ポンド爆弾用も開発されたが、そちらは採用されていない。
GBU-38/B	JDAM^{[注 28]}	上記のMk.82 500ポンド爆弾にGPS/INS誘導装置を付加した精密誘導爆弾(及び追加キット)。 2007年度導入。 F-2A/B及び航空自衛隊が現在導入を進めているF35A/Bに搭載可能。
GBU-31	JDAM	2016年3月に調達が決定した2000ポンド精密(INS/GPS)誘導爆弾。
GBU-54	LJDAM(レーザーJDAM)	上記のGBU-38にセミ・アクティブ・レーザー・ホーミング誘導(SALH)方式を追加した精密誘導爆弾。航空自衛隊のF-2A/B及び現在導入が進んでいるF35A/Bに搭載可能。2015年7月時点で築城基地第6飛行隊において訓練弾の配備が確認されている。^[21]
GBU-39	SDB^{[注 29]}	2015年12月に調達が決定した精密誘導爆弾。自衛隊が現在導入を進めている、F35に搭載可能
GBU-12	ペイブウェイ	2016年3月に調達が決定した500ポンド精密(LOSBR)誘導爆弾。
CBLS-200		訓練用ディスペンサー。 BDU-33 25ポンド訓練用爆弾を4発携行できるほか、ハイドラ70 70mmロケット弾を4発携行する事ができる。 F-1、F-2A/B、F-4EJ/EJ改、T-2(後期型)に搭載可能。
BDU-33	※青ナスビ、金魚	25ポンド訓練用爆弾。CBLS-200等を介して搭載される。
TER-9A/A改	トリプルエジェクターラック ※ター	Mk.82 500ポンド爆弾(GCS-1搭載型含む)を3発懸吊できるエジェクターラック。 F-4EJ/EJ改用のTER-9/A及び、F-2A/B用のTER-9/A改がある。

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
AN-M30（英語版）		100ポンドの無誘導爆弾。米軍が第2次世界大戦で使用した物の余剰品で、F-86Fに搭載可能。退役済。
AN-M57（英語版）		250ポンドの無誘導爆弾。米軍が第2次世界大戦で使用した物の余剰品で、F-86Fに搭載可能。退役済。
AN-M64（英語版）		500ポンドの無誘導爆弾。米軍が第2次世界大戦で使用した物の余剰品で、F-86Fに搭載可能。退役済。
JM117		750ポンド無誘導爆弾。1969年度導入。F-4EJ/EJ改、F-1、T-2(後期型)に搭載可能。退役済。 ※画像は米軍のM117
CBU-87/B（英語版）		クラスター爆弾。1988年度よりFMS調達(後に国産化)で導入。F-15J/DJ、F-4EJ改、F-1、F-2A/Bに搭載可能。クラスター爆弾禁止条約ni2008年11月28日の安全保障会議において自衛隊が保有する全てのクラスター爆弾の廃棄を決定した為、現在では退役している。
SUU-21/A		訓練用ディスペンサー。BDU-33 25ポンド訓練爆弾を6発携行する事ができる。 F-104J、T-2(後期型)に搭載可能。退役済。
新型普通爆弾	XGCS-2	防衛庁技術研究本部(当時)においてGCS-1の後継として開発が進められていた滑空型誘導爆弾。 F-4EJを母機として搭載試験が行われたが、2005年に開発中止となった。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	注釈
ハイドラ70ロケット弾	FFAR	写真右側	2.75インチ(70mm)空対地ロケット弾。1964年度にMAP供与により導入される。LAU-3・J/LAU-3/A、CBLS-200に装填可能。2010年前半に退役。現在は陸上自衛隊でAH-1SおよびAH-64D搭載用として導入している。
LAU-3・J/LAU-3/A			2.75インチ(70mm)空対地ロケット弾×19発を収めるロケットランチャー。J/LAU-3/Aは国産である。 F-4EJ/EJ改、F-104J/DJ、F-1、F-2A/B、T-2（後期型）に搭載可能。前述のハイドラ70の退役に伴い、同ランチャーも退役したと思われる。
ASR			国産の5インチ(127mm)空対地ロケット弾。1980年度より導入。RL-4に装填可能。2000年度に退役。
Mk4 FFAR	マイティ・マウス、AAR		F-86D、F-104J/DJ用2.75インチ(70mm)空対空ロケット弾。退役済。
2.25インチSCAR（英語版）			2.25インチ(57mm)訓練用ロケット弾。F-86Fに搭載可能。退役済。
RL-4			5インチ(127mm)ロケット弾×4発を収める国産のロケットランチャー。 F-4EJ/EJ改、F-104J/DJ、F-1、F-2、T-2(後期型)に搭載可能。退役済。
RL-7			2.75インチ(70mm)空対空ロケット弾×7発を収める国産のロケットランチャー。 F-104J/DJに搭載可能。退役済。
7.62mmツイン・ガン・ポッド			80年代中頃にT-4用に試作されたガンポッド。正式採用されず。

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
AGTS^{[注 30]}		機関砲の射撃訓練に使用される標的曳航装置。F-15J/DJ、F-4EJ改に搭載可能。 F-15J/DJに搭載するものはRMK-35トゥリール及びTDK-39ターゲットセットで構成される。
JAQ-1		射撃訓練に使用する非回収型の水上標的。F-4EJ/EJ改、F-1に搭載可能の他、将来的にはF-2にも搭載される予定。
J/AQM-1B		対空ミサイル射撃訓練用の再利用可能な自律型標的。F-15J/DJ、F-4EJ改に搭載可能。
空対空用小型標的	AQM-2	非回収型の空対空ミサイル射撃訓練用の小型標的。F-15J/DJに搭載可能。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
バンナーターゲット	※フンドシ		布製の曳航標的。F-86F、T-33A、T-4に搭載可能。退役済。 ※画像は米空軍B-57Eに搭載されたバンナーターゲット
DF-4MFC	デルマーターゲット ※サブ・ソニック・デルマー、デルマー標的		米デルマーアビオニクス社製の2.75インチロケット弾射撃訓練用曳航標的{後に日本飛行機にて国産化)。遷音速域において使用され、F-86F、T-33Aに搭載可能。退役済。 ※画像は米海軍FJ-4に搭載されたサブデルマー
DF-6MFC	フレアデルマーターゲット ※スーパー・ソニック・デルマー、デルマー標的		米デルマーアビオニクス社製の赤外線誘導式空対空ミサイル射撃訓練用曳航標的（後に日本飛行機にて国産化）。音速域において使用され、F-104DJに搭載可能。退役済。
A/A37U-15	トゥターゲットシステム ※ダートターゲット		JM61A1 20mmバルカン砲用標的曳航システム。 RMU-10/Aリールポッド及びTDU-10Bダートターゲットによって構成される。 F-4EJ、F-104J/DJ、F-1、T-2(後期型)に搭載可能。2006年3月にF-1と合わせて退役した。
RMK-19A/A47U-3			NPT-IR-1赤外線ミサイル標的やTDU-37Bレーダー誘導ミサイル標的を曳航する装置で、ミサイルの射撃訓練に使用する。 F-4EJ/EJ改に搭載可能。F-4EJ/EJ改が2021年までに退役した事に伴い同装置も既に退役していると思われる。
KMQ-5		12機以上	川崎航空機(現川崎重工)製空対空ミサイル射撃訓練用無人標的機。T-33Aに搭載可能。正式採用されず。

名称	調達数（※は改修数）	注釈
AN/ALQ-131/(V)	AN/ALQ-131:14セット	米国製 ECMポッド。RF-4E用に14セットが購入される。F-15DJ、F-4EJ改/RF-4EJにも搭載可能。AN/ALQ-131(V)は改良型である。
AN/ALE-41K/ J/ALE-41		米国製チャフポッド。AN/ALE-41KはF-4EJ、T-4に搭載可能。^{[注 31]} J/ALE-41は国産品で、EC-1に搭載可能。
戦闘機搭載型電子防御装置		F-15J/DJ用600gal増槽を改造した国産のECMポッド。F-15DJに搭載しての運用を想定している。 2015年7月より岐阜基地においての搭載試験が確認されている。^[22]

名称	調達数（※は改修数）	注釈
AN/ALQ-72		米国製 ECMポッド。T-33Aに搭載可能。退役済。(画像中央)
AN/ALQ-119	2	米国製 ECMポッド。F-15J導入時に2セットのみ導入され、新田原基地で試験運用された。退役済。
J/ALQ-2		国産のECMポッド。T-33Aに搭載可能。^{[注 32]}退役済。
J/ALQ-4		国産のECMポッド。F-104Jの主翼端増槽から改造した物でF-104Jに搭載可能。退役済。
J/ALQ-6		国産のECMポッド。F-4EJ、F-1に搭載可能。^{[注 31]}退役済。
J/ALE-2		国産のチャフ・ディスペンサー・ポッド。T-33Aに搭載可能。退役済。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）	注釈
LOROP				RF-4EJ用の長距離斜め写真偵察ポッド。KS-146Bカメラが収納されている。2020年退役。
TAC				RF-4EJ用の戦術偵察ポッド。KS-153A低高度偵察カメラ、KA-95B高々度偵察カメラ、 D-500低中高度夜間偵察カメラ(赤外線方式)が収納されている。2020年退役。
TACER				RF-4EJ用のパッシブ測定式戦術電子偵察ポッド。2020年退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
ACMI^{[注 33]}	空戦機動計測ポッド		空中戦訓練における機体の速度や機体姿勢をリアルタイムで計測・送信する装置。 F-15J/DJ、F-2Aに搭載可能。
ASQ-T34	ACT-R^{[注 34]}ポッド KITS^{[注 35]}ポッド		DACT訓練用の計測ポッド。米国からの貸与品である。F-15J/DJ、F-2A/Bに搭載可能。
DBSS	デイ・ブリーフィング補助装置		空中戦訓練における機体の速度や機体姿勢を計測・記録する装置。 F-15J/DJに搭載可能。
600galドロップタンク型カメラポッド		1	600gal増槽の先端部に高速度デジタルビデオカメラを装備し、投下投棄試験での搭載物の分離状況を確認する。岐阜基地において主にF-2B試作2号機(63-8102号機)によって運用される。
ミサイル計測ポッド
機上集塵器	集塵ポッド		放射性物質等のサンプリングを行う装置。現在はT-4に搭載可能の2型を使用している。 1型（退役済）はF-86Fに搭載可能であった。

戦闘機

輸送機・空中給油輸送機

偵察機

早期警戒機・早期警戒管制機

練習機・航法訓練機・連絡機

電子戦訓練支援機・電子測定機

捜索救難機

飛行点検機

実験機

捜索・救難ヘリコプター

輸送ヘリコプター

無人機

機体番号

空対空誘導弾

空対地、空対艦誘導弾

爆弾・訓練用ディスペンサー・投下装置

ロケット弾・ロケットランチャー・ガンポッド

曳航標的・水上標的・無人標的機

ECMポッド・チャフディスペンサーポッド

偵察ポッド

観測・計測装置

その他

警戒管制システム

固定式三次元レーダー

移動式三次元レーダー

二次元レーダー

地上用通信装置・設備

地対空誘導弾・対空機関砲

一般車両

消防・救難車両

給油車両

荷役車両

作業車

施設車両

除雪車両・雪上車両

その他

注釈

出典

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名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
汎用カーゴポッド	※トラベルポッド、バゲージポッド、ラゲージポッド		T-4の専用トラベルポッド（画像の胴体下部）。支援機材や整備機材といった小物を収納できる。
J/AAQ-2		15セット	国産のF-2A/B用赤外線前方監視装置(FLIR)。
AN/AAQ-33	スナイパーXR	1セット(2019年時点)	米ロッキード・マーティン製ターゲティングポッド。 F-2にレーザーJDAMの運用能力を付加するために導入決定した。 2014年度予算において1機の搭載試改修が計上、2019年より岐阜基地にて搭載試験が開始されている。※画像は米空軍AN/AAQ-33
機動衛生ユニット		4ユニット	航空機動衛生隊で運用されるコンテナ式の医療ユニット。2007年導入。C-130Hに2台搭載可能で、機内での医療も可能である。 2018年にはC-130Hに加えC-2も搭載可能な機動衛生ユニット2型が導入された。
野火消火器材I型	バンビバケット		CH-47J/CH-47J(LR)用の折りたたみ式消火バケツ。陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。
野火消火器材II型	ビックディッパーバケット		CH-47J/CH-47J(LR)用の消火バケツ。陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数	注釈
J/FPS-2/2A		11箇所 4箇所^{[注 38]}	日本電気製固定式パッシブ・フェーズド・アレイ・レーダー。1980年運用開始。空中線装置、送受信装置、信号処理装置、表示装置によって構成される。
J/FPS-3/3A/3改(UG)		7箇所	三菱電機製固定式アクティブ・フェーズド・アレイ・レーダー。1995年運用開始。遠距離用空中線装置、近距離用空中線装置、擬似電波発生装置、信号処理装置、表示制御装置によって構成される。2009年までに全基がミサイル防衛に対応した性能向上型のJ/FPS-3改(J/FPS-3UGとも)に改修された。
J/FPS-4		6箇所	東芝製固定式3次元レーダー。2004年運用開始。空中線装置、信号処理装置、表示制御装置、擬似電波発生装置によって構成される。
J/FPS-5/5B/5C/5D/5E^[23]	※ガメラレーダー	4箇所	三菱電機製弾道ミサイル探知・追跡用固定式アクティブ・フェーズド・アレイ・レーダー。2009年運用開始。空中線処理装置、信号処理装置、表示制御装置によって構成される。
J/FPS-7/7B		6箇所	日本電気製固定式アクティブ・フェーズド・アレイ・レーダー。2015年度運用開始。遠距離用空中線装置、近距離用空中線装置、信号処理装置、表示制御装置によって構成される。 1号基から4号基は弾道ミサイル対処機能が付加された。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）	注釈
J/TPS-100	M-3D^{[注 39]}		2個隊分	日本電気製プレーナアレイ式移動式3次元レーダー装置。1971年度導入。空中線装置、送受信装置、指揮管制装置、信号処理装置によって構成される。1994年度退役。
J/TPS-101	M-3D改		12個隊分^{[注 40]}	三菱電機製移動式3次元レーダー装置。1981年導入。空中線装置、送受信装置、指揮管制装置、通信装置によって構成され、73式大型トラックに車載される。移動警戒隊では2000年代前半に退役したが、その後も硫黄島での訓練支援用に若干数が運用されていた。 2012年度末退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数	注釈
AN/FPS-6・J/FPS-6K/6S（英語版）				米ゼネラル・エレクトリック製遠距離探知用測高レーダー。1958年に在日米軍から移管される。 1970年代に固体化（英語版）改修したJ/FPS-6Kを経て、現在では1983年度より能力向上改修^{[注 41]}されたJ/FPS-6Sが運用されている。
AN/FPS-20・J/FPS-20K/20S（英語版）				米ベンディックス製中距離探知用測探レーダー。 AN/FPS-3(後述)の後継でもあり、1958年に在日米軍から移管される。1970年代に固体化（英語版）改修したJ/FPS-20Kを経て、現在では1979年度より能力向上改修されたJ/FPS-20Sが運用されている。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）	注釈
AN/FPS-3A（英語版）				米ベンディックス製遠距離探知用測探レーダー。1958年に在日米軍から移管される。1981年度退役。
AN/FPS-8（英語版）				米ゼネラル・エレクトリック製捜索レーダー。1950年代後半より運用開始。1980年代前半に退役。^{[注 42]}
AN/FPS-1D（英語版）				米ベンディックス製近距離探知用測探レーダー。1958年に在日米軍から移管される。退役時期不明。 ※画像は原型となったAN/TPS-1B
AN/FPS-93A（英語版）				米ベンディックス製中距離探知用測探レーダー。AN/FPS-3・20の改良型で、1971年度に在沖縄米軍から移管される。1985年退役。
AN/TPS-10D（英語版）				米RCA社製近距離探知用測高レーダー。1958年に在日米軍から移管される。1983年度退役。 ※画像は原型となったAN/FPS-4
AN/FPS-89				米ゼネラル・エレクトリック製遠距離探知用測高レーダー。AN/TPS-10Dの換装を目的に1963年度よりMAP供与される。1983年度退役。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
地上電波測定装置 J/FLR-2
地上電波測定装置 J/FLR-3
地上電波測定装置 J/FLR-4/4A			情報収集の一環として、上空に飛来する各種電波のうち、電子機器が発する電波を収集するための装置。東芝製。
地上電波測定装置 J/FLR-5
電波環境測定装置 J/MSM-6
移動用多重通信装置 (O/H) J/TRQ-502			航空警戒管制多重通信網の代替及び緊急時の見通し外区間の確保を目的とした移動式見通し外多重通信装置。1985年配備開始。空中線装置(NAS-91/TRQ)2基、通信装置(J/TRT-501)1台、受信・端局装置(J/TRR-501)1台(画像)によって構成される。 73式大型トラックに車載される他、CH-47、C-1、C-130Hでも空輸可能。日本電気製。
移動用多重通信装置 (O/H) J/TRQ-504			固定用多重通信網の代替、補完及び移動警戒隊などの通信確保を目的とした移動用デジタル見通し外多重通信装置。1994年配備開始。無線装置A(TRC-5)、無線装置B(TRC-6)、多重端局装置(TCC-4)によって構成され、3t半トラックに車載される。日本電気製。
移動用多重通信装置 (O/H) J/TRQ-506			固定用多重通信網の代替、補完及び移動警戒隊などの通信確保を目的とした移動用デジタル見通し外/見通し内多重通信装置。2012年配備開始。空中線装置2基(画像)及び通信装置1台によって構成され、3t半トラックに車載される。
J/FPQ-4/6/7	ラプコン^{[注 43]} GCA装置^{[注 44]}	J/FPQ-4(GCA装置):2箇所^{[注 45]} J/FPQ-6(ラプコン装置):7箇所^{[注 46]} J/FPQ-6(GCA装置):2箇所^{[注 47]} J/FPQ-7（ラプコン装置）:1箇所^{[注 48]}	各飛行場でのターミナル・レーダー管制業務及び着陸誘導管制業務を行う装置。捜索レーダー装置(ASR)、観測レーダー装置(PAR)、中央管制装置、通信制御監視装置によって構成される。日本電気製。 ※画像はJ/FPQ-4(GCA装置)の捜索レーダー装置(ASR)
移動式ラプコン装置 J/TPQ-701/702	ラプコン		移動式の航空管制レーダー(ラプコン)装置。J/TPQ-702は2015年配備開始。 ASR(捜索レーダー)空中線、ASR送受信装置、PAR(精測レーダー)、中央管制(A)装置、中央管制(B)装置、通信シェルタ(J/TPQ-702のみ)によって構成される。日本電気製。
移動式管制塔 J/TSC-701			73式大型トラックに搭載される移動式の管制塔装置。管制シェルター、通信シェルター、管制シェルター揚降装置によって構成される。UHF及びVHF対空無線機、ライトガンを装備している。東芝製。
固定式タカン装置 J/GRN-502	タカン(TACAN)^{[注 49]}		岐阜基地及び見島分屯基地で使用される固定式のタカン装置。空中線装置、空中線制御装置、送受信装置、監視制御装置によって構成される。日本電気製。
固定式タカン装置 J/GRN-504/504A	タカン(TACAN)		固定式のタカン装置。空中線装置、空中線制御装置、送受信装置、監視制御装置によって構成される。日本電気製。
固定式タカン装置 J/GRN-501A(1)	タカン(TACAN)		岐阜基地を除く空自飛行場で使用される固定式のタカン装置。空中線装置、空中線制御装置、送受信装置、監視制御装置によって構成される。日本電気製。
移動式タカン装置 J/TRN-501/502	タカン(TACAN)		移動警戒隊で使用される移動式タカン装置。J/TRN-501及び装置構成を見直し、機動力を向上させたJ/TRN-502が配備されている。空中線装置、空中線制御装置、送受信装置、監視制御装置によって構成される。日本電気製。
気象用レーダー J/FPH-8			戦闘機や輸送機が所在する基地に配備されている、気象レーダー装置。1992年度配備開始。日本無線/東芝製。
気象用レーダー J/FPH-9		11箇所 ※13箇所配置予定^[24]	戦闘機や輸送機が所在する基地に配備されている、気象レーダー装置。2005年度配備開始。低層ウィンドシヤー及びダウンバースト等を検出するドップラー機能を有する他、ハードウェア及びソフトウェアにCOTS品を採用している。日本無線製。
移動式気象レーダー装置 J/TPH-701			飛行場周辺の気象状況を観測する、東芝製移動式気象レーダー装置。1994年配備開始。 73式大型トラック2台及びレーダーシェルター装置1セット、観測シェルター装置1セット、電源供給用の発動発電機2セットによって構成される。CH-47、C-1、C-130Hによる空輸も可能。東芝製。
移動式気象レーダー装置 J/TPH-702			3t半トラックに積載される、移動式気象レーダー装置。C-130Hによる空輸も可能。
高層気象観測装置 J/FMQ-10			GPSゾンデからの電波を受信し、気圧、気温、湿度、風向及び風速を算出、記録する装置。信号受信部、データ処理部、GPSゾンデ点検部によって構成される。明星電気製。
気象観測装置 J/FMX-1^[25]^[26]^[27]
多重通信装置 (OH) J/FRQ-503			航空基地・レーダーサイト間等の通信に使用される、デジタル多重通信方式の見通し外通信装置。日本電気製。
地上移動局衛星通信装置 J/VRC-601	※バーク		ランドクルーザー等に搭載される車載型の衛星通信装置。
衛星可搬局装置I型			1t半トラックに積載される衛星通信装置。
衛星妨害状況把握装置2型			大型トラックに積載される衛星妨害状況把握装置。
移動用電話交換装置			基地内の電話回線が故障した場合や臨時に多くの電話回線を必要とする時に使用される装置。3t半トラックに積載される。
モービル・コントロール・ユニット	※モーボ		移動式の管制装置。自走式(画像上) 及び牽引式(画像下)のものがある。
機動バリヤ (P-IV)			移動式のクラッシュバリアー。
復旧マット			滑走路が被害を受けた際に破損箇所に敷く事で、応急的に航空機の通過を可能にする板。アルミ製のAM-2型滑走路復旧マット（画像）及びグラスファイバー製のFFM型滑走路復旧マットがある。

名称	愛称（※は部隊内通称）	画像	調達数（※は改修数）	注釈
移動用有線通信装置 J/TCO1				J/TPS-100の指揮管制装置とO/H、UHF対空及びHFの各種通信装置を有線で接続する装置。 2・1/2tトラックに車載できる他、KV-107、C-1による空輸も可能。退役済。
移動用多重通信装置 (O/H) J/TRO-1				J/TPS-100及びJ/TCO1を組み合わせて航空警戒管制に使用される装置。 2・1/2tトラックに車載できる他、KV-107、C-1による空輸も可能。退役済。
気象用レーダー J/FPH-1/2/3/4/5/6/7				戦闘機や輸送機が所在する基地に配備されている、気象レーダー装置。退役済。^{[注 50]} ※画像はJ/FPH-2気象レーダー装置の指示器本体(NIP-7K)
多重通信装置 J/FRQ-3				基地間のマイクロ回線分岐用に使用。富士通製。退役済。
J/FLQ-1				1960年代に試作された地上用妨害シミュレータ。採用されず。^[28]
J/FLQ-2				1960年代に試作されたパッシブ・トラッカー。採用されず。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
81式短距離地対空誘導弾(A)	SAM-1		基地防空用の地対空誘導弾。1983年度配備開始。陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。
基地防空用地対空誘導弾	基地防空用SAM	5式（平成24年度までの調達数）	81式短距離地対空誘導弾の後継として開発された短距離防空用の地対空誘導弾。2014年導入。陸上自衛隊の11式短距離地対空誘導弾と同じシステムだが、発射機の搭載車種は高機動車に変更されている。
MIM-104 PAC-2	地対空誘導弾ペトリオット ※パトリオットとも	6個高射群及び高射教導隊	ナイキJ及びハーキュリーズの後継として1989年に導入された広域防空用の地対空誘導弾。発射機、レーダー装置、射撃管制装置、アンテナマストグループ、電源車によって構成される。
MIM-104 PAC-3 / MSE	地対空誘導弾ペトリオット ※パトリオットとも	6個高射群	2007年に導入された弾道ミサイル防衛用の地対空誘導弾。発射機、レーダー装置、射撃管制装置、アンテナマストグループ、電源車によって構成される。中期防衛整備計画において能力向上型のPAC-3 MSEの導入が決定している。
91式携帯地対空誘導弾	SAM-2		基地防空用の携帯式地対空誘導弾。陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。

名称	愛称（※は部隊内通称）	調達数（※は改修数）	注釈
MIM-3	ナイキ・アジャックス	2個高射群	広域防空用の地対空誘導弾で、1964年に陸上自衛隊から移管される。 1972年6月までにナイキJに更新され退役。
MIM-14	ナイキ・ハーキュリーズ	1個高射群	広域防空用の地対空誘導弾で、1973年に在沖縄米軍から移管される。 1994年にペトリオットに更新され退役。
地対空誘導弾ナイキJ		4個高射群	ナイキ・ハーキュリーズのライセンス国産品。1994年にペトリオットに更新され退役。
Rh202	ラインメタル対空20ミリ2連砲	数台	1970年代にM55の後継機選定として導入された独ラインメタル社製対空機関砲。数台が千歳基地にて試験運用された。退役済。
M55			基地防空用の12.7mm対空機関銃を搭載した回転式砲塔。1950年代に導入。後に警備火器に転用される。2010年代前半に退役。
FIM-92	スティンガー		1983年度に基地防空用として配備された携帯式地対空誘導弾。2010年代前半に退役。
対空機関砲VADS-I/-I改/-II/-Ⅱ省力型^{[注 51]}			M61機関砲を元に射撃管制装置を組み合わせた基地防空用の半自動対空機関砲で、航空自衛隊に配備されているのは牽引式のM167である。 1979年に導入されたVADS-Iの他に赤外線TVカメラを追加したVADS-I改(1994年度導入、画像上)、退役したF-104JのM61を再利用した射撃管制装置無しのVADS-II(1984年度導入、画像下)、VADS-Ⅱ省力型(1998年度導入)がある。2020年度運用停止、2021年度用途廃止^[29]。

名称	愛称（※は部隊内通称）	注釈
業務車1号（航空自衛隊）
業務車2号（航空自衛隊）		4ドア・セダン型及び5ドア・ステーションワゴンの乗用車。
業務車3号（航空自衛隊）		人員の輸送・連絡業務及び普通自動車免許取得の講習に使用される車両。市販の4ドア・セダン型をベースとしており、塗装は黒または藍色。4WDタイプもある。
業務車4号（航空自衛隊）		人員の輸送に使用される車両。民生品の塗装を白色に変更しただけであり、メーカーは導入時期より様々である。
小型人員輸送車		マイクロバス型の人員輸送車。隊員の輸送に使用される。民生品の塗装を変更しただけであり、メーカーは導入時期より様々である。
サイト用人員輸送車		レーダーサイトで勤務する隊員の送迎に使われる。小型人員輸送車と同様マイクロバス型であるが、山頂にあるレーダーサイトへ向かうため4WDが選択できる車種が選ばれる（写真は三菱ふそう・ローザの4WDモデル）。
大型人員輸送車		大型観光バス型の人員輸送車。隊員の他、災害時の国民の輸送にも使用される。
3 1/2tトラック	73式大型トラック ※3トン半、カーゴ、大トラ	陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。
1 1/2tトラック	73式中型トラック ※1トン半、キャリア、中トラ、ヤオトラ	陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。
1/2tトラック	73式小型トラック ※パジェロ、ジープ、小トラ	陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。
小型作業車		物資の輸送業務に使用される。民生用軽トラックをベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
業務トラック		人員・物資の輸送業務に使用される。民生用2tトラックをベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
トラック2 1/2t 4×4カーゴ（旧型）		車種はいすゞ自動車製大型ボンネットトラックHTS12G。レーダーサイト等の僻地における輸送業務に使用される。荷台に2tクレーンを備えたタイプもある。
トラック2 1/2t 4×4カーゴ（現行型）		旧型のトラック21/2t 4×4カーゴ（HTS12G）の代替として配備された車両で、車種はいすゞ自動車製フォワード（高床式）。荷台に2tクレーンを備えたタイプ（画像下）もある。
トラック8t（4×2）		重量物の運搬に使用される。
射場多目的車		車種はメルセデス・ベンツ社製ウニモグ。空対地射爆撃訓練所にて標的整地及び林野火災の消火に使用される。
施設作業管理車		1993年導入。施設作業の現場事務及び休憩に使用される。車内にトイレ、流し台、湯沸かし器、冷蔵庫、事務机、椅子等を備えている。
自活車		1993年導入。部隊の機動展開時に展開地において6人の隊員2〜3日程度自活する場合に使用される。車内にベッド、シャワー、トイレ、流し台、給湯器、冷蔵庫、テーブル等を備えている。
楽器運搬車		音楽隊の楽器運搬に使用される。陸海と同じく民生の中型トラックの塗装を変更しただけであり、メーカーは導入時期より様々である。