大光電機
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 略称 | DAIKO |
| 本社所在地 |
(管理部門)〒541-0043 大阪府大阪市中央区高麗橋3-2-7 |
| 設立 | 1948年5月 |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 2120001012749 |
| 事業内容 | 照明器具全般の製造及び販売 |
| 代表者 | 代表取締役社長 串間 隆一 |
| 資本金 | 4億9,000万円 |
| 売上高 |
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| 純利益 |
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| 純資産 |
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| 総資産 |
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| 従業員数 | 809名 |
| 主要子会社 | ダイコーエンジニアリング(株) |
| 外部リンク | http://www.lighting-daiko.co.jp/ |
| 特記事項:主要指標は会社概要等による。 | |
大光電機株式会社(だいこうでんき)は、照明器具、照明設備を製造、販売する日本の企業。ブランド名はDAIKO。みどり会の会員企業であり三和グループに属している[2]。
本社は大阪市中央区高麗橋。照明器具専門メーカーの中では大手クラスで、店舗用と一般向家庭用器具を中心に幅広い種類の器具を扱う。現在生産中の照明器具は一般住宅向け・オフィス&店舗向け共にLED製品となっており、蛍光灯・電球形蛍光灯・白熱電球(ミニクリプトン含む)を用いる従来型器具生産は(大光純正の別売り汎用リモコンも含め)2018年限りで完全終了した(大光純正リモコンの現行モデルは白熱灯・電球形蛍光灯・蛍光灯を用いる旧モデルの操作不可。従来型ランプ器具の補修用性能部品供給も完全終了となり、故障した場合は最新LED器具へ買い換えとなる)。LED電球器具では「東芝ライテック専用」・「三菱電機照明専用」など使用ランプメーカー指定がされている製品があるが、実際は(カバーなどに当たらず)器具に適合する物であれば、国内メーカー殆どのLED電球が使用可能となっている(LED電球器具では従来型ランプの白熱灯・電球形蛍光灯使用不可。かつて生産されていた白熱電球および電球形蛍光灯器具にも「使用ランプメーカーが指定されていたモデル」があったが、そちらも器具に適合する物であれば、国内メーカー殆どのLED電球が使用可能)。また住宅用LEDシーリングライトとLEDブラケットの一部モデルは(リモコン用お試し乾電池も含め)パナソニック ライティングシステムズと東芝ライテックよりOEM供給を受けている。リモコン操作対応機種の現行モデルは全機種「専用の大光純正リモコン」と「紛失防止用壁掛けホルダーおよび固定用木ネジ&両面テープ」が付属されているが、取説は本体・リモコン双方で別々に作成されている(パナソニックおよび東芝OEMモデルは、リモコンによる操作方法も取説本編に掲載。かつて生産されていた蛍光灯・電球形蛍光灯・白熱電球シーリングライトは「リモコンが付属の機種と別売りの機種」とに二分されていた)。引きひもを用いるLEDペンダント器具は生産終了となり、現行モデルは「壁スイッチで操作する機種」と「リモコンおよび壁スイッチで操作する機種」に集約された。このため壁スイッチの無い部屋へ大光製LEDペンダントを取り付ける場合、「壁スイッチの増設や新設を電器店や電気工事業者へ依頼」する必要がある。
ランプ・スイッチ・引掛シーリングの自社生産は行っておらず、ランプは主にパナソニック ライティングデバイス・東芝ライテック・日立グローバルライフソリューションズ・三菱電機照明・ホタルクスから供給を受けている(大光製品に適合する壁スイッチメーカーはパナソニックと神保電器のみ。リモコン対応機種のリモコン用お試し乾電池は主にパナソニック・マクセルより供給)。大光製品の販売・納品先は電材店・建材店・住宅メーカー・電気工事店・内装店・リフォーム業者・上下水道工事業者・オフィス・店舗などが中心で、量販店ではあまり扱われていない。また大光製品の直販サイトは開設されておらず、大光製品の購入は基本的に(サービスパーツも含め)量販店・電器店・一般ネット通販サイト経由となる。
なお日立グローバルライフソリューションズが2022年12月限りで住宅用LED照明器具生産より撤退。三菱電機照明・東芝ライテック・ホタルクスが照明器具生産体制を以前より縮小(一般家庭用玄関灯・浴室灯自社生産より撤退)したため、東芝ストアー・日立チェーンストール・三菱電機ストアー・シャープフレンドショップにも大光製品が供給されている。
詳しい製品情報は全て「カタログ&取扱説明書をダウンロード」する形でのみ閲覧可能となっており、HPでは「会社概要」・「採用情報&先輩社員の声」・「事業拠点一覧」・「大光製品納入事例」・「アフターサービスおよび製品使用上の注意事項」を中心に掲載している。2024年度からは従来の紙カタログを廃止して「WEBカタログへの一本化」を進めており、量販店の店頭に大光製品のカタログは置かれなくなっている。