延長引き分け再試合規定

高校野球の黎明期には延長回数を制限する規定や試合を途中で打ち切るルールが存在せず、1933年夏の中京商対明石中延長25回のような試合が生まれる結果となった。この試合について大会本部は「勝敗が決定しなくても25回で打ち切る」と決定していた。

その後25年間、試合の延長回数が長くなった場合の打ち切りに関するルールが設定されるには至らなかった。

延長引き分け再試合が設定される契機となったのは、1958年の春季四国大会における板東英二の投球であった。

この大会に徳島商の投手として参加していた板東は、対高知商戦で延長16回、翌々日の対高松商戦で延長25回をいずれも完投した^[1]。

従来は高校野球における延長回数は地方大会・全国大会とも無制限であったが、2日間で41イニングを投げた板東の姿を見ていた高野連の幹部役員が連盟や大会本部に働きかけ、第40回全国高等学校野球選手権大会（地方大会も含む）から次のルールが制定された^[1]。

延長18回を終えて同点引き分けの場合はその時点で試合を終了し、後日再試合を行う^[1]。

板東は、この年の第40回全国高等学校野球選手権大会において、準々決勝の対魚津高校戦で延長18回引き分け再試合を演じ、奇しくもこの規定の初適用者にもなった^[1]。

この「延長18回引き分け再試合」の規定は、以後42年間適用され、数々の名勝負を生んできた。

しかし、1998年の第80回全国高等学校野球選手権大会における準々決勝の第1試合「PL学園対横浜」で横浜高校の投手であった松坂大輔が延長17回を完投し、250球投げたことが後に論議を呼び^[2]、2000年の第72回選抜高等学校野球大会ならびに第82回全国高等学校野球選手権大会（地方大会も含む）から延長戦が従来の18回制から15回制に変更された^[3][4]。

なお、変更されたのは延長回数だけではなく、決着の方法も再試合以外の方法が規定された^[5]。15回までに勝敗が決定しなかった場合は、

1. 後日再試合を実施する（従来どおり）
2. 抽選によって上位進出チームを決定できる（新設）

のいずれかを選択して上位進出チームを決定する、というものである。どちらを選択するかは（地方ごとの）主催連盟が決めることができる、とされているが、このうち抽選は「選抜高等学校野球大会ならびに全国高等学校野球選手権大会（地方大会も含む）では適用しない」と明記されており、必ず後日再試合が行われた^[4]。

2018年の第90回記念選抜高等学校野球大会ならびに第100回全国高等学校野球選手権記念大会（地方大会も含む）から決勝戦を除き延長戦におけるタイブレーク方式が導入され、延長13回（2023年からは延長10回）以降、勝敗が決定するまで行われるようになった。

このため、決勝戦を除き延長回数制限を廃止し、1958年春の第30回選抜高等学校野球大会以来60年ぶりに延長回数無制限に戻した^{[注 1]}。

なお、当時は決勝戦のみは従来どおりタイブレーク方式を導入せず、引き続き延長15回制を残したが、決勝戦が延長15回に達して再試合となった場合は、再試合時にはタイブレーク方式を適用することになった。

しかし、タイブレーク方式導入後、決勝戦再試合でのタイブレークとなった試合はおろか、決勝戦の延長15回引き分けとなった試合そのものも発生しなかった。

甲子園大会では第100回全国高等学校野球選手権記念大会2日目において、1回戦の旭川大対佐久長聖戦で、春夏を通じて初めて適用された^[6]。