日本アンテナ
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | [1] |
| 略称 | 日アン |
| 本社所在地 |
 日本〒116-8561 東京都荒川区西尾久7-49-8 |
| 設立 | 1953年11月20日 |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 4011501008048 |
| 事業内容 | アンテナ、映像・通信用電子機器等の製造販売 |
| 代表者 | 代表取締役社長 長代輝彦 |
| 資本金 | 46億73百万円 |
| 発行済株式総数 | 1430万株 |
| 売上高 |
連結：106億91百万円 単体：106億91百万円 （2025年3月期） |
| 経常利益 |
連結：5億25百万円 単体：5億8百万円 （2025年3月期） |
| 純利益 |
連結：36億19百万円 単体：35億95百万円 （2025年3月期） |
| 純資産 |
連結：155億50百万円 単体：151億75百万円 （2025年3月末日現在） |
| 総資産 |
連結：185億42百万円 単体：182億32百万円 （2025年3月末日現在） |
| 従業員数 |
連結：320人,単体：319人 （2025年3月末日現在） |
| 決算期 | 3月 |
| 会計監査人 | 太陽有限責任監査法人 |
| 主要株主 | エレコム 100% |
| 主要子会社 | 石巻アテックス株式会社 |
| 外部リンク | https://www.nippon-antenna.co.jp/ja/index.html |
マスプロ電工やDXアンテナ、サン電子などと並んで日本を代表するテレビアンテナメーカーである。日本国内におけるテレビアンテナのシェアは業界3位。かつては海外進出もしており、日本アンテナフィリピン、日本アンテナアメリカ、上海日安電子有限公司などの販売拠点を持っていた。
生産拠点は、蕨、鴻巣に加え、2005年に中国上海工場を開設したが、2024年に中国から撤退し、蕨工場も閉鎖した。
2019年4月1日付で、東芝コンシューママーケティングからアンテナ・メディア事業を譲受した[2][3][4]。
2025年11月25日にエレコムの完全子会社となった[5]。その後、同社子会社であるDXアンテナと経営統合する予定である[1][6]。
製品
アナログTV放送終了まで1年を切った2010年8月をもって、VHFアンテナ・VU共用アンテナは生産完全終了（同業他社も追随）。当社製アンテナとその周辺部品は全国のヤマダホールディングス傘下各店（ヤマダ電機・ベスト電器・マツヤデンキ・コスモスベリーズ加盟店）でも販売されている他、系列電器店（パナソニックショップ・日立チェーンストール・東芝ストアー・三菱電機ストアー・シャープフレンドショップ・ソニーショップ）へも供給されている（取付工事費別）。
従来型VHFアンテナおよびVU共用アンテナ（AW-85Mなど）は、地デジ化後も引き続きFM屋外アンテナとして使用可能（老朽化した地上波アンテナ交換時、FMラジオを引き続き屋外アンテナで受信したい場合はFM屋外アンテナと市販のFM・地デジ混合器が別途必要）。
