太上天皇

太上天皇号の創出

天皇が譲位した確実な最初の例は皇極天皇である^{[注釈 1]}。孝徳天皇に譲位した皇極には「皇祖母尊」（すめみおやのみこと）という尊号が贈られたが、これは天皇近親の女性尊属というほどの意味であり、「退位した天皇」という意味合いはなかった^[3]。

持統天皇11年（文武天皇元年）8月1日（697年8月22日）、持統天皇は文武天皇に譲位し、「太上天皇」を称したのが初例である^[3]。持統が大宝元年（698年）に制定した『大宝律令』の逸文には太上天皇についての記述がなく、大宝律令時点では太上天皇の規定は存在していないという説もある^[3]。文武天皇の時代に作成されたと見られる『万葉集』や「薬師寺東塔擦銘」には「太上天皇」の記載があり、いずれにせよ同時代には使用されていたものと見られる^[4]。大宝2年（699年）に持統太上天皇は東国巡幸を行い、その中で免租・ 免調、 授封・叙位・ 賜禄といった天皇大権に属する行動を取っており、退位したとはいえ天皇大権を変わらず保持していたと見られている^[4]。

その後の元明太上天皇・元正太上天皇も持統と同じく天皇大権に属する命令を行っている^[5]。また、『続日本紀』にある天平15年（743年）5月5日に行われた節会の記事では、元正太上天皇と聖武天皇が互いに上奏の形で会話を行っており、中国の皇帝・太上皇と異なり上下関係や優劣は存在していなかった^[5]。

天平宝字元年（757年）に施行された『養老令』では、儀制令の天子条・皇后条、公式令の平出条にその記載がある^[6]。天子条では太上天皇の名称が規定され、皇后条では天皇と並んでそれ以外はすべて臣下であるという記述がある^[7]。

権限の明確化

孝謙天皇が淳仁天皇に譲位して太上天皇となった後もこの状況はしばらく変わらなかったが、天平宝字6年（762年）になると両者の関係に齟齬が生まれた^[8]。6月、孝謙太上天皇は天皇大権の分割を宣言したが、これは太政官に混乱をもたらすこととなった^[9]。天平宝字8年（764年）には孝謙の命令が勅ではないと疑われ、太政官が孝謙に再度確認をするという事態が発生している。これは天皇の命令を扱う中務省が淳仁側に属していたため、孝謙が正規のルートで命令を発出できなかったためである^[10]。この状況は藤原仲麻呂の乱で淳仁が廃位され、孝謙が称徳天皇として重祚するまで続いた^[11]。

天長元年（824年）、平城天皇は病のため弟の嵯峨天皇に譲位して太上天皇となった^[11]。平城太上天皇は平安京から離れて平城京に移り、このため太政官の部局が分割されて2つの都に存在する形となった^[12]。弘仁元年（810年）の薬子の変で平城太上天皇が敗れたことによってこの「二所朝廷」体制は終焉したが、太上天皇としての平城の地位は変わらなかった^[13]。

弘仁14年（823年）4月16日、嵯峨は弟の淳和天皇に譲位した。4月23日、淳和は嵯峨に「太上天皇」の尊号を贈る詔を発した^[14]。嵯峨は翌日これを辞退したものの、淳和は重ねて尊号を贈るとし、嵯峨も受け入れる形となった^[14]。この際の詔は、「太上天皇である嵯峨」の徳を称え、前例を見ると天子には様々な称号があることから、「太上天皇」の称号を贈るというものである^[15]。また淳和から譲位された仁明天皇の即位時の詔書では、退位した天皇に「太上尊号」を贈ることは秦や漢以来の伝統であるという言及がある^[16]。すなわちこの時点での「太上天皇」の尊号は、『養老令』などの日本の法ではなく、中華皇帝の太上皇の伝統を意識したものであった^[16]。弘仁14年5月には平城太上天皇が嵯峨、次いで淳和に太上天皇号の辞退を申し出ているが、いずれも拒絶されている^[17]。春名宏昭はこの措置によって太上天皇にあったの天皇の大権が放棄され、天皇に一本化されたとしている^[18]。これに対し筧敏生は平城以前の天皇が退位することで自動的に名乗る太上天皇と、嵯峨以降の天皇の宣下による太上天皇は性質が異なるものであるとしている^[19]。また仁藤敦史は嵯峨が定めた儀礼により太上天皇と天皇の擬制的な親子関係が生まれたとし、目崎徳衛は「父子・兄弟の関係」が公的な関係に優越する体制が生まれたとしている^[18]。

貞観18年（876年）に清和天皇が譲位した際の陽成天皇の詔書では、日本の「定式」として太上天皇号を贈るとされており、尊号を贈る制度が根付いていたことが示されている^[20]。また陽成天皇が譲位して光孝天皇が即位した際には、臣下から太上天皇号を贈ることが奏上されるという異例の形が取られている^[20]。

これ以降、即位した天皇が、「太上天皇」の徳を称えた上で太上天皇号を贈る詔を出し、退位した天皇はそれを辞退しながらも最終的に受け入れるという形が定着した^[21]。

円融天皇以降、天皇号はほとんど用いられなくなっていったが、「太上天皇」の尊号は用いられた。また宇多天皇は太上天皇となってから出家し、これ以降の出家した太上天皇は太上法皇と呼ばれるようになる。

院政と治天の君

嵯峨上皇以来政務に深く関与しない慣習ができたとはいえ、緊急時には太上天皇が高度な政治介入を行うことはあった^[22]。幼少の一条天皇が即位した際には父である円融院は限定的ながらも大きな影響力を持っており、摂政藤原兼家が嫡子藤原道隆の昇進させるにあたっても円融の許可を得る必要があった^[22]。

白河天皇は子の堀河天皇に譲位した後、摂政藤原師通が早逝したことで次第に政務への影響力を強めていった^[23]。白河の統治は40年以上におよび、その後も鳥羽上皇・後白河上皇・後鳥羽上皇などが院政を敷き、太上天皇が年少の天皇に変わって政務をとる院政が常態化していった。承久の乱以降は朝廷の影響力は低下していったものの、朝廷内では家長である太上天皇、治天の君の影響力は絶大であった。この時期には天皇の譲位は常態として認識されていた^[24]。

戦国時代には朝廷の財政難により譲位が行われなくなり、太上天皇がいない状態が続いた。豊臣政権下の天正14年（1586年）、正親町上皇が譲位したことで、太上天皇は復活した。

皇室典範における終身在位制の導入

明治時代、柳原前光は草案となる「皇室法典」の編纂を開始していた。明治20年（1887年）1月に完成した「憲法法典」第三条では、大宝令を根拠に「譲位ノ後ハ太上天皇ト号スル事」としており、譲位制度と太上天皇制は存置される事となっていた^[25]。これを井上毅が改定して「皇室典憲」という形にまとめたが、井上の案では「天皇ハ皇極天皇以前ノ例ニ依リ終身位ニ当ル者トス但シ心性又ハ形体違豫ニ罹リ而シテ嫡出ノ継嗣成年ニ逹スル時ハ位ヲ譲ル」と終身在位が基本であり、天皇の心身にやむを得ない障害があり、継嗣が成人の場合のみ譲位を認める形とされた^[26]。

3月20日に伊藤博文の高輪別邸でいわゆる『高輪会議』が開催された。譲位規定である草案の文章は「天皇ハ終身大位ニ当ル。但シ精神又ハ身体ニ于テ不治ノ重患アル時ハ元老院に諮詢シ皇位継承ノ順序ニ依リ其位ヲ譲ル事ヲ得（天皇は終身在位する。ただし心身に不治の疾患がある場合は元老院に諮詢して皇位継承順位に従って譲位することができる）」というものであった。伊藤は「本案ハ其意思ノ存スル所ヲ知ルニ困シム。天皇ノ終身大位ニ当ルハ勿論ナリ」「天子ハ位ヲ避クヘカラスト云ハントス」とし、心身に障害があった場合には摂政や群臣の補佐があればよいとして退位規定を削除するよう述べた^[26]。また伊藤は譲位制を「浮屠氏ノ流弊」と仏教による悪弊であるとしているが、小堀桂一郎は出家が譲位の口実として使われたことを指すのではないかとしている^[27]。

この意見に井上は国際法の大家ヨハン・カスパー・ブルンチュリの説を出し「至尊ト雖人類ナレハ其欲セサル時ハ何時ニテモ其位ヨリ去ルヲ得ベシト云ヘリ（天皇といえども人類であり、その自由意志を尊重していつでも退位できるようにするべき）」と反論した^[28]。しかしこれに対して柳原は「但書ヲ削除スルナレハ、寧ロ全文ヲ削ルヘシ（譲位の但書を削るならば全文を削除するべき）」としたうえで、ブルンチュリの説は一学説にすぎないと井上の反論を否定し、伊藤に同調した^[28]。伊藤も柳原の意見に同意し、井上も重ねて反論を行わなかった^[29][30][31]。これにより成立した旧皇室典範では譲位について言及しないことで、天皇の終身在位が事実上規定された^[32]。典範の解釈書である『皇室典範義解』では、譲位の制ができて以来権臣が脅迫して両統迭立を生み出し、南北朝並立の原因となったとしている^[33]。

皇室典範の制定後に即位した第123代大正天皇、第124代昭和天皇の践祚では「諒闇践祚」、すなわち天皇の崩御後、直ちに皇嗣が践祚し即位する形が採られ、譲位および太上天皇宣下はいずれも行われなくなっていた。

昭和21年（1946年）に改定された皇室典範でも譲位規定は設けられず、終身在位制は引き継がれた。このため、1989年の第125代天皇明仁の皇位継承も諒闇践祚であった。

退位特例法の上皇

2016年（平成28年）8月8日、天皇明仁はビデオメッセージを発し、退位の意向を示した（象徴としてのお務めについての天皇陛下のおことば）^[34]。これにより、退位後の天皇明仁の称号や待遇についても政府等で議論が行われた。2017年（平成29年）3月22日の有識者会議で退位後の称号は「太上天皇」か「上皇」とする方針が定まり、そのうち「上皇」とするという意見が有力となった。会議のメンバーであるイスラーム地域研究・国際関係史家の山内昌之は「（新天皇と）天皇の名称が重なることはどうか、という意見は当然出てくる。そのときに上皇の方がより分かりやすい、という考え方はあり得る」とし、中世史家の本郷恵子は太上天皇の「太上」は「無上」の意味があるとして「現行の天皇号と称号上の上下感を生まないよう『上皇』を使用すべきだ」と意見を述べた^[35]。

2017年（平成29年）6月9日に天皇明仁の退位を行うための特例法である天皇の退位等に関する皇室典範特例法（退位特例法）が成立し、第三条で「前条の規定により退位した天皇は、上皇とする」と規定された^[36]。これをうけて2019年（平成31年）4月30日に天皇明仁が退位し、2019年（令和元年）5月1日に今上天皇（徳仁）が即位した。退位した第125代天皇は、特例法の規定により、太上天皇の略称ではなく、退位特例法に基づく新しい称号ととしての上皇となった^[37]。

廃帝への待遇

天皇の位についていながら廃位され、その後も存命していた淳仁天皇と仲恭天皇には太上天皇号は贈られなかった^[47]。安徳天皇に対しては没後間もなく諡号が贈られたが、淳仁と仲恭は「廃帝」「九条廃帝」という呼称で呼ばれ、弘文天皇とともに諡号と天皇号が贈られたのは明治3年（1870年）7月24日である^[47]。