東坂下
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| 東坂下 | |
|---|---|
| 町丁 | |
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かつての都電終点、志村橋停留所 | |
北緯35度47分07秒 東経139度41分17秒 / 北緯35.785406度 東経139.687986度 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 特別区 |
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| 地域 | 志村地域 |
| 人口情報(2025年(令和7年)3月1日現在[1]) | |
| 人口 | 4,264 人 |
| 世帯数 | 2,263 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 0.471974373 km² | |
| 人口密度 | 9034.39 人/km² |
| 郵便番号 | 174-0042[3] |
| 市外局番 | 03(東京MA)[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
東坂下(ひがしさかした)は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は東坂下一丁目から二丁目。全域で住居表示が実施されている。
地形
歴史
廃藩置県実施前は武蔵国豊島郡蓮沼村(後に分村により本蓮沼村)。一帯は中山道の清水坂から戸田の渡しに至る街道筋に小集落が点在していたほかは、志村の原・下の原と呼ばれる葦や萱の生い茂る低湿地の原野であった。志村の原は蓮沼村と根葉村の入会地であり、将軍の御鷹場とされた[7]。
沿革
1966年の住居表示実施までの地名変遷は坂下を参照。
- 1602年(慶長7年):徳川家康の命により、中山道が整備される。
- 1921年(大正10年):荒川流域改修工事の一環として、従来、現在の埼玉県和光市新倉で荒川に合流していた新河岸川を、現在の東京都北区志茂の岩淵水門での合流につけかえるため、現在の坂下・東坂下地域を通過する流路開削工事が始まる。
- 1923年(大正12年):王子(王志とも)乗合自動車商会(後に中山道乗合自動車を経て、戦後は国際興業バスに統合)が、王子駅 - 志村戸田橋間の路線バス事業を開始。現在の町域に、二軒家、三軒家、蓮根(現在の蓮根町域ではなく、後の都電志村線志村橋電停付近と考えられる)の各停留所が設置される。
- 1925年(大正14年):1923年9月1日に発生した関東大震災後の帝都復興計画に伴い、東京都市計画区域内における市街地建築物法による住居・商業・工業地域の指定変更が行われる。北豊島郡志村全域が工業地域内甲種特別地区に指定され、化学薬品工場・危険物取扱工場の設立が可能になる。[8][9]
- 1933年(昭和8年):中山道拡幅・新道(国道17号線)建設工事が行われる。新河岸川開削工事が完成する。
- 1954年(昭和29年):板橋化学工業株式会社(現・板橋化学)が長後二丁目に創設。塩化チオニルなどの生産を始める。
- 1955年(昭和30年)6月10日:都電志村線志村坂上 - 志村橋間開通。志村坂下、長後町一丁目、長後町二丁目、志村橋の各電停が設置され、新設の41系統が巣鴨車庫前まで運転される。[10]
- 1959年(昭和34年):東京都交通局大塚自動車営業所志村分車庫が長後二丁目に開設される。
- 1964年(昭和39年)10月7日:第18回オリンピック東京大会の聖火が戸田橋から東京都入りし、長後一丁目・二丁目の中山道を走る。長後二丁目には走者中継点が設置された。
- 1965年(昭和40年):板橋化学工業が埼玉県浦和市(当時)に移転。
- 1966年(昭和41年)5月1日:住居表示実施により、長後一丁目・長後二丁目の中山道以東地域、および(旧)志村町三丁目・(旧)小豆沢四丁目の一部が東坂下一丁目・二丁目に再編される。[11]
- 1966年(昭和41年)5月21日:東京都交通局志村分車庫が志村自動車営業所に昇格。5月29日より1968年12月31日まで運転された都営志村車庫―巣鴨駅間の都電代替バスを担当する。
- 1968年(昭和43年)12月27日:都営地下鉄6号線開通。東坂下町域は通らず、志村坂上以西は清水坂付近で高架線に転じて、志村三丁目 - 蓮根 - 西台を経由するルートが採用された。
- 1978年(昭和53年)7月20日:第一化成工業東京工場の倉庫で薬品が燃える火災が発生。化学消火剤で鎮火したものの住民、消防士12人が病院に運ばれて治療を受ける[12]。
- 1982年(昭和57年):東京都交通局志村自動車営業所廃止。
世帯数と人口
2025年(令和7年)3月1日現在(板橋区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東坂下一丁目 | 1,128世帯 | 2,311人 |
| 東坂下二丁目 | 1,135世帯 | 1,953人 |
| 計 | 2,263世帯 | 4,264人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年(平成7年)[13] | 3,110 |
| 2000年(平成12年)[14] | 2,937 |
| 2005年(平成17年)[15] | 3,046 |
| 2010年(平成22年)[16] | 3,359 |
| 2015年(平成27年)[17] | 3,628 |
| 2020年(令和2年)[18] | 4,286 |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年(平成7年)[13] | 1,205 |
| 2000年(平成12年)[14] | 1,214 |
| 2005年(平成17年)[15] | 1,284 |
| 2010年(平成22年)[16] | 1,531 |
| 2015年(平成27年)[17] | 1,659 |
| 2020年(令和2年)[18] | 2,030 |
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[19]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 東坂下一丁目 | 1~6番 15~17番 | 板橋区立志村第四小学校 | 板橋区立志村第二中学校 |
| 7~14番 18~20番 | 板橋区立志村第五中学校 | ||
| 東坂下二丁目 | 全域 | 板橋区立志村第六小学校 |
