ジャパンラグビーリーグワン

2022シーズン、2022-23シーズン

• 初年度2022年シーズン途中で、宗像サニックスブルースが初年度限りでの活動停止を発表^[7]。これにより、翌2022-23シーズンから1チーム減った^[8]。
• 2022-23シーズン途中において、翌々年となる2024-25シーズンDIVISION3からの参加チームを募集開始^[9]。セコムラガッツ、ヤクルトレビンズ、LeRIRO福岡の2024-25シーズンDIVISION3への参入決定を、2024年1月31日に発表した^[10]。詳細は「JAPAN RUGBY LEAGUE ONE 新規参入チームの受け入れ (2023年)」を参照。
• 2022-23シーズンから、大学生のアーリーエントリーを開始。後述「#アーリーエントリー」を参照。

2023-24シーズン

• 2023-24シーズンでは、反則によるレッドカードは20分レッドカードとなり、TMOが行われているDIVISION1と2にはオフ・フィールド・レビュー（TMOバンカー）が導入^[11]。シーズン中、3回にわたりリーグ戦1試合の最多入場者数を更新した（2023年12月16日^[12]、同17日^[13]、2024年3月16日^[14]）。最終的にシーズン1試合平均が6,627人となり^[15]、前身トップリーグ時代に最多となった2015-16シーズンの1試合平均6,470人^[16]を超えた。後述「#入場者数」を参照。

2024-25シーズン

2025-26シーズン

将来の計画については「ジャパンラグビーリーグワン (法人)」も参照。

2025年6月、新規参入希望チームの申請受け入れを開始。同年8月13日、トップイーストAリーグの日立Sun Nexus茨城（茨城県日立市）とAZ-COM丸和MOMOTARO'S（千葉県柏市）が申請したことが発表された^[33]。11月28日に、AZ-COM丸和MOMOTARO'Sが新規参入審査の対象となることが発表された^[34]。2026年3月17日、新規参入決定が発表された^[35]。詳細は「JAPAN RUGBY LEAGUE ONE 新規参入チームの受け入れ (2025年)」を参照。

2026-27シーズン

• 2026-27シーズンから、選手の登録区分に追加カテゴリを導入。カテゴリAを、カテゴリA-1およびA-2に区分する。A-1は「小中学校の義務教育9年間のうち、6年以上を日本で過ごした選手」とし、義務教育期間を重視した区分となった。A-2は、「A-1以外で、他協会の代表歴がなく、日本協会における48カ月以上の継続登録がある選手」。A-2の要件を満たす選手のうち、日本代表キャップを30以上持つ選手は、優遇措置としてA-1に分類する^[55][56]。後述「選手の登録区分」を参照。
• 2026年4月20日、海外出身で日本国籍を取得したラグビー選手27人が、リーグワン2026-27シーズンから導入される選手登録の新制度見直しを求めて、公正取引委員会への申告と東京地方裁判所に差し止め仮処分の申し立てを行った。朝日新聞によると、「義務教育期間を日本で過ごしていないという理由で、他の日本生まれの日本人選手と差を設けられ、出場機会にも影響が及ぶことは、私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）に違反すると考える」と選手側の弁護士がコメントしたという。NHKによると、選手の代理人弁護士は「すでに契約交渉で不利益が生じている」という^{[57][58][59][60][61][62][63][64]}。後述「選手の登録区分」を参照。
• 2026-27シーズンから、三重ホンダヒートは三重県鈴鹿市から栃木県宇都宮市へ主たる活動拠点を移転することを決定。主たるスタジアムは栃木県グリーンスタジアム（栃木県宇都宮市）^[65][66]。
• AZ-COM丸和MOMOTARO’Sが、DIVISION3に新規参入^[35]。
• 日本プロサッカーのJリーグは、2025-26シーズンでは2025年2月14日から12月6日までの「春秋制」で^[67]リーグワンの日程の一部が重なっていたが、2026-27シーズンからは2026年8月8日から2027年6月5日までの「秋春制」となり^[68]、Jリーグ後半の日程 と リーグワンの全日程 が重なるようになる。

2028-29シーズン

• 秋の「若手育成リーグ」と同じく、リーグワンのレギュラーシーズンを、秋～6月開催を実現。
• ライセンスにより、ホームとなるホストスタジアム固定化を定着させ、「ホスト&ビジター」を実現させる^[69]。
• 各チームとも、試合の5割をホストスタジアムで行う^[69]。
• ホストスタジアムとは、ホストエリア内にあるスタジアムとする。収容人数は、DIVISION1で10,000人以上、DIVISION2およびDIVISION3では2,500人以上とする^[69]。

3つのディビジョン

• 2024-25シーズンは、DIVISION1が12チーム（変わらず）、DIVISION2が8チーム（DIVISION3から自動昇格で2増）、DIVISION3が6チーム（2減・新規参入3で、計1増）となる。DIVISION1各チームは2試合増え、18試合を戦う^[70][71]。詳細は後述の「#試合方法」へ。
• レギュラーシーズン終了後、各DIVISIONの上位2チームと下位2チームとで入替戦を行う。

社員選手とプロ選手の混在

設立前の2021年1月、当初の構想にあった「全選手のプロ化」は見送られた^[72][73]ため、トップリーグ時代と同様に企業社員の選手（社員選手）がいる^[74][75][76]。ジャパンラグビーリーグワンでは選手の契約区分について、雇用関係にある「社員選手」と、プロ選手にあたる「業務委託契約選手」の2つに分けている^[77]。

企業チームから地域チームへ

地域密着をうたい、企業リーグからの脱却を目指すが、親会社からの分社化を必須とせず、トップリーグ時代のように会社内の事業部としての成り立ちも認めている^[78][79]。

ホームスタジアムの確保

DIVISION1（1部）は、1試合当たり15,000人の観客動員を目指す^[86]。リーグ全体としては、DIVISION3（3部）まで含めた全チームが2023-24シーズン（2023年12月開幕）までに「15,000人以上収容のスタジアム」を確保できるよう努めることになっていた^[86]が、実現はしていない。また、DIVISION3への2024-25シーズンからの新規参入条件では、「3,000人以上収容のスタジアム」となった^[87]。

しかし、2024年11月28日に発表された目標では、2028-29シーズン時点でのホストスタジアムの収容能力はDIVISION1で10,000人以上、DIVISION2・3で2,500人以上と、大幅に緩和された^[46]。

NTTグループの対決

• NTTグループはリーグワン初年度から「タイトルパートナー」としてスポンサーに位置している^[88]。
• 初年度2022シーズンにおいて、DIVISION1に「NTTコミュニケーションズシャイニングアークス東京ベイ浦安」と「NTTドコモレッドハリケーンズ大阪」が共存した^[89]。
• 3年目2023-24シーズンでは、NTTドコモ40%、NTTコミュニケーションズ40%、NTT20%の出資比率によるラグビー事業会社「株式会社NTT Sports X」が2022年7月に設立した「浦安D-Rocks」が、「NTTドコモレッドハリケーンズ大阪」と同じDIVISION2での対戦となる。2023年7月3日、「NTTドコモレッドハリケーンズ大阪」は企業名を削除した「レッドハリケーンズ大阪」に改称した^[90][91]。これにより、NTTグループの各チームは、企業名が無くなった。
• DIVISION2の2023-24シーズンの2024年2月3日、同じNTTグループのチーム 浦安D-Rocksとレッドハリケーンズ大阪による対戦が行われ、「NTTダービー」と呼ばれた^[92]。

アーリーエントリー

• アーリーエントリーは、大学卒業前にリーグワンのチームに入団・出場する制度。
• 大学チームで最終学年に所属している選手が、在学中にリーグワン参加チームに所属が内定すると、全国大学ラグビーフットボール選手権の各大学チームにおける日程が終了してから（選手権での勝敗により大学チームごとに異なる）、所定の手続き後、リーグワン公式戦に試合エントリー（出場）できる制度^[93]。若手選手の強化・育成をはかる^[94]。
• 大学2022年度（リーグワン2022-23シーズン）からこの制度が始まった。アーリーエントリー第1号は、早稲田大学から浦安D-Rocksに2023年1月に入団した小西泰聖^[95]。

運営企業

2026年4月27日現在。出典：^{[104][105][106]}

解散したチーム

2026-27シーズン以降の登録区分

→ 「ジャパンラグビーリーグワンの選手カテゴリ」も参照

前述の表のように、2024-25シーズンからはワールドラグビーによる所属協会条件が緩和され、60か月間 当該ラグビー協会のみに登録されていることで、その国の代表資格が得られるようになった。これによりリーグワンでは、国代表資格を持つ選手のカテゴリーである「カテゴリA」となる外国出身選手が激増した。

これに一定の制限を加えるため、2026-27シーズンから、選手の登録区分に追加カテゴリを導入。カテゴリAを、「カテゴリA-1」および「カテゴリA-2」に区分する^[55]。主な目的は、日本選手の出場枠確保と、過度な外国人選手依存を抑制することにある^[110]。

• カテゴリA-1は、「小中学校の義務教育9年間のうち、6年以上を日本で過ごした選手」
• カテゴリA-2は、「A-1以外で、他協会の代表歴がなく、日本協会における48カ月以上の継続登録がある選手」。A-2の要件を満たす選手のうち、日本代表キャップを30以上持つ選手は、優遇措置としてA-1に分類する^[55]。
• カテゴリB： 他協会の代表歴がなく、日本協会への継続登録が48か月未満の選手（前シーズンと同じ条件）
• カテゴリC： 他協会の代表歴あり（前シーズンと同じ条件）

これにより、これまでカテゴリAだった 帰化選手（日本国籍へ変更した「元外国人」の選手）や、長年日本で暮らす外国人選手、すでに日本代表として活躍してきた外国人選手の出場機会に、一定の制限が加えられることになる。また、日本で生まれた日本人であっても義務教育期間を日本で過ごさなかった場合にも、同様に制限を受けることを意味する。

2024-25シーズンでは、試合出場中15人のうち日本国籍取得選手を含めた外国出身者が、10人を超えるチームも現れている。2026-27シーズンからは、日本生まれなどの条件を満たした選手8人以上がプレーすることになり、そうでない選手（カテゴリA-2）はカテゴリB・Cと共に計7名以下しかプレーできない。リーグワンの東海林一専務理事は「小中学生などの若年層に、リーグワンでプレーしたいという意欲を高めてもらい、国内の競技人口増加を目指す」としている^[111]。

新カテゴリへの批判

2025年5月13日、リーグワンによる発表直後に、2024-25シーズンでカテゴリAのレメキロマノラヴァ（三重H）は「日本のためにオリンピック出てワールドカップ2回出て日本国籍をとったけどカテゴリA-2になった!」と、X（旧Twitter）で不満を表明した^[112][113]。

2025年5月15日、スポーツライターの大友信彦は中日スポーツで、「日本人選手と同条件でプレーする外国出身選手の権利を奪うものだ」と主張している。レメキロマノラヴァは日本国籍を取り2016年リオデジャネイロオリンピックで4位、2019年ワールドカップ日本大会ではベスト8と、過去最高レベルとなった日本チームの一員であることを挙げ、「人を大事にしない組織は衰退する」と断じた。「苦労して日本国籍を取得した選手に対する差別であり、国籍差別が大きかったトップリーグ時代よりも差別的である」としている^[114]。

同じく2025年5月15日、スポーツジャーナリストの二宮清純は、「日本出身選手の出場機会が増えるのはいいことだ。日本のリーグだから、日本国籍を持つ選手が優遇されるのは理解できる。それならば、海外出身でも日本国籍を取得した選手も、同様に扱う（A-1とする）のが筋だ」と述べた^[115]。

2025年5月29日、ラグビーライターの吉田宏は、日本代表30キャップ未満となる多くの海外出身選手へのリスペクトがないことを指摘。さらに、日本国籍を取得したカテゴリA-2の選手に対し、日本国憲法で保障された職業選択の自由を侵害しているのではないか、と問題視している^[116]。

2026年5月5日、スポーツ社会学者で教育評論家の溝口紀子は、フランスのプロリーグが外国人選手への依存により国内育成選手の出場機会が減少し、代表チームの低迷を招いた時期の例を挙げ、フランスのトップ14やプロD2は「JIFF」の制度で明確な基準とインセンティブ（チームへの報奨金など）により、法的整合性と競技力強化を両立させていると指摘。リーグワンの新しいカテゴリ導入は、制度の基準が曖昧で法的リスクを内包していると述べた^[117]。→ 「JIFF」も参照

2026年5月9日、朝日新聞が社説でこの問題を扱った。「突然の不利益変更ではないかとの疑問は当然だろう。能力や実績ではなく、育った環境で枠をはめる違和感も大きい」。「多様性が世界のラグビーの魅力の一つとなっていることは疑いようがない」などと述べた。国籍主義の外国人枠で運営していたトップリーグから、リーグワンでは所属協会主義に変えたのは、「そうした（所属協会主義や多様性の）考えの延長上にあったはずだ。新制度は方針変更に映るが、その説明や該当選手との対話も不十分だった」と断じた。また、フランス国内で教育やトレーニングを受けた選手を優遇する フランスのJIFF制度を挙げ、「（フランスの）形をまねるだけでは効果も疑問だ」とした^[118]。 → 「JIFF」も参照

申し立て

2026年4月20日、海外出身で日本国籍を取得したラグビー選手27人が、リーグワン2026-27シーズンから導入される選手登録の新制度見直しを求めて、公正取引委員会への申告と東京地方裁判所に差し止め仮処分の申し立てを行った。朝日新聞によると、「義務教育期間を日本で過ごしていないという理由で、他の日本生まれの日本人選手と差を設けられ、出場機会にも影響が及ぶことは、独占禁止法（私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律）に違反すると考える」と選手側の弁護士がコメントしたという。NHKによると、選手の代理人弁護士は「すでに契約交渉で不利益が生じている」と、A-2カテゴリになる選手は 出場回数が減ることを理由に 契約金が減らされることを訴えているという^{[57][58][59][60][61][62][63][64]}。

2026年4月30日、ジャパンラグビーリーグワンは記者会見を行い、「一定の影響があることは想定している」が、「今回の制度変更は国籍に関連して選手を差別したり、出場機会を奪ったりすることを意図するものではない」と、予定通りに登録区分を変更することをあらためて示した。また、「（公正取引委員会や東京地方裁判所から）仮処分であったり和解勧告であったり、そういう判断があれば、当然ながら真摯に受け止める」と述べた^[119]。

2025-26シーズンまでの登録区分

→ 「ジャパンラグビーリーグワンの選手カテゴリ」を参照

ニュージーランド代表の「サバティカル」制度

ワールドラグビーの代表資格より厳しい、ニュージーランド協会独自の規定がある。それは、「海外チームでプレーする選手は、ニュージーランド代表（オールブラックス）の資格を持てない」というもの^{[136][137][138][139]}。

ただし例外規定として「サバティカル（英: sabbatical、日本語の『長期休暇』に相当）」がある。これによりニュージーランド代表選手は1年間の休暇を利用して、海外でプレーをすることができ、季節が半年ずれている日本など北半球で多くの現役ニュージーランド代表選手が活躍している^{[136][137][138][139]}。

このため、現役ニュージーランド代表選手のリーグワンへの在籍は１シーズンのみとなり、2シーズン以上在籍の場合は国代表を退いた選手となる^[140]。

2026-27シーズンから帰化選手に制限

2026-27シーズンから、選手の登録区分に追加カテゴリを導入。カテゴリAを、「カテゴリA-1」および「カテゴリA-2」に区分する^[55]。

A-1は「小中学校の義務教育9年間のうち、6年以上を日本で過ごした選手」で、A-2は「A-1以外で、他協会の代表歴がなく、日本協会における48カ月以上の継続登録がある選手」。A-2の要件を満たす選手のうち、日本代表キャップを30以上持つ選手は、優遇措置としてA-1に分類する^[55]。

試合でプレーする15人のうち、A-1は8人以上となるようにし、A-2はカテゴリB・Cと合わせて7人以下とする。これにより、これまでカテゴリAだった 帰化選手（日本国籍へ変更した「元外国人」の選手）や、長年日本で暮らす外国人選手、すでに日本代表として活躍してきた外国人選手の出場機会に、一定の制限が加えられることになる^[141]。詳細は上述「選手の登録区分」を参照。

地域名が必須、企業名は任意

• トップリーグ時代と異なり、チーム名には必ず「地域名」を入れる。「企業名」は任意となったが、企業名のないチームは、初年度（2022シーズン）24チームのうち、3チーム（静岡ブルーレヴズ、日野レッドドルフィンズ、釜石シーウェイブスRFC）だけだった^[142][143]。
• 3年度目となる2023-24シーズンをひかえた2023年10月2日、釜石シーウェイブスRFCは、あえてメインスポンサーの企業名を加えて「日本製鉄釜石シーウェイブス」に改名した^[144][145]。
• 「長いカタカナの愛称」を「地域名」「企業名」と共に並べることで名称が長くなりすぎる事例や、同じ地域名のため分かりにくくなる事例も現れた^[81][146]。チーム名に「東京」を入れているのは現在4チームもあり^[147]、チームが首都圏に偏り、「地域密着」の理念が薄れている^[148]。

統一されない「呼称」

企業名などを外した「呼称」を公式に定めている。しかし、企業名を外して短くしたチームと、企業名などを外さないチーム（公式チーム名称のまま）とが混在し、「呼称」は統一されていない^[149]。以下に2025-26シーズンDIVISION1の例を示す。

• 企業名を外した 公式の「呼称」：埼玉ワイルドナイツ、東京サンゴリアス、ブラックラムズ東京

• 企業名などを外さない 公式の「呼称」（正式名のまま）：クボタスピアーズ船橋・東京ベイ、コベルコ神戸スティーラーズ、東芝ブレイブルーパス東京、トヨタヴェルブリッツ、三重ホンダヒート、三菱重工相模原ダイナボアーズ、横浜キヤノンイーグルス

• 正式名に企業名がない 公式の「呼称」（正式名のまま）：静岡ブルーレヴズ、浦安D-Rocks

視認性の悪い「公式略称」

アルファベットを使った公式の略称^[97]については、BL東京とBR東京のように視認性が悪い場合があるほか、元のチーム名を想起しにくい^{[81][150][151]}。初年度からの分かりにくさについて、スポーツライターの大島和人は、「『名称、略称を人に伝える工夫』を怠っているチームが多い。『何のために名乗るのか』という根本的な思考が欠落している」と批判している^[152]。

THE CROSS-BORDER RUGBY

2024年2月3日から10日にかけて、「スーパーラグビー・パシフィック」のチーフスとブルーズ（どちらもニュージーランド）が来日。「THE CROSS-BORDER RUGBY 2024」と銘打ち、計4試合を行った^[165][166]。2023年5月10日、日本ラグビーフットボール協会は、ニュージーランドラグビー協会との連携と定期的な試合開催の覚書を締結。2024年から2027年まで、スーパーラグビーに参加するニュージーランドのチームが、リーグワンのチームと対戦するという内容も含まれていた^[167]。

そのほか

2023年7月21日、日本ラグビーフットボール協会は、オーストラリアラグビー協会との覚書を締結した。これにより2024年から2029年までのあいだ、スーパーラグビー所属チームとリーグワン所属チームとの対戦が検討されることになった^[168]。

パネルレフリー

ほとんどのレフリーは、例年、日本ラグビーフットボール協会A級レフリーから選出され、これを「パネルレフリー」という^[169]。「パネル（panel）」とは「選抜された」「招待された」などの意味。

パネルレフリーのメンバーは、各シーズンのページを参照。

入場者数

DIVISION1

DIVISION2

• 2023-24シーズンまで：リーグ戦の後に、上位3チーム同士、下位3チーム同士で、それぞれ最終順位を決定。
• 2024-25シーズン：順位決定戦を行わず、リーグ戦順位がそのまま最終順位となる。

DIVISION3

• 2022シーズン：リーグ戦終了後に、上位チームどうし、下位チームどうしで、それぞれ最終順位を決定した。
• 2022-23シーズンから：順位決定戦を行わず、リーグ戦順位がそのまま最終順位となる。

フェアプレーチーム賞

各DIVISIONのリーグ戦（DIVISION2・3の順位決定戦を含む）において、反則をポイント化し、もっとも少なかったチームに授与^[226][227]。

DIVISIONの昇格・降格・参入・脱退

J SPORTS

J SPORTSがオフィシャルパートナーになり、リーグワン全試合のテレビ・インターネット中継の放映権を取得。初年度2022シーズンから放送・配信をしている^[260]。

• DIVISION1とDIVISION2について、4つのテレビ放送チャンネルを活用し、全試合ノーカット実況中継する。一部の対戦は、録画放送となる場合がある。
• DIVISION1の試合を対象とした『45分ハイライト』と題した1試合45分のダイジェスト中継を随時放送^[261]。
• DIVISION3を含むすべての試合について、「J SPORTSオンデマンド」で生中継配信・見逃し配信をする^[262]。ただし、DIVISION3ではカメラが1台から数台で、実況アナウンスやリプレイも無い。
• 全DIVISIONについて、『ラグビー わんだほー! 〜ラグビー情報番組〜』（初回は月曜22時から、以後随時再放送）で、当該週の試合ハイライトと対戦の分析や最新情報を、毎週1時間ずつ放送する^[263]。シーズンオフには、月1回放送となる。

DAZN

2025-26シーズンからDAZNがオフィシャルパートナーに加わり、プレーオフトーナメントや入替戦を含む全試合のライブ配信を行う^[259]。放送内容は、J SPORTSで配信されているものと同一（J SPORTSが制作したものを配信している）。

リーグワン公式

• リーグワン公式ウェブサイト特設ページ と JAPAN RUGBY APP（ジャパンラグビーアプリ）で、毎週DIVISION1・2・3の試合のうち各1試合を無料でライブ配信^[264]。
• ジャパンラグビーリーグワンの公式YouTubeチャンネルでは、全DIVISIONについて 8分間程度のハイライト動画を配信^[265]。

BS朝日

• BS朝日「ラグビーウィークリー」では、毎週月曜23時から24分間、リーグワンの一部の試合を映像を使用して報道する^[266]。2026年3月までで放送を終了した。

TOKYO MX

• TOKYO MXは、東芝ブレイブルーパス東京（BL東京）、東京サントリーサンゴリアス（東京SG）、リコーブラックラムズ東京（BR東京）とメディアパートナーシップを 前2023-24シーズンから締結した^[267]。

上記以外のメディア

出典：^{[268][269][270]}

海外での放送

2025-26シーズン^[316]

• サブサハラアフリカ地域（サハラ砂漠より南のアフリカ地域）：ESPN Africa - DIVISION1毎節2試合と、プレーオフトーナメント6試合を生中継
• アイルランド、イギリス：Premier Sports - DIVISION1毎節2試合と、プレーオフトーナメント6試合を生中継

JRFUと共同のスマホアプリ

2022年10月26日、日本ラグビーフットボール協会（JRFU）によるスマートフォン向け「JAPAN RUGBY APP（ジャパンラグビーアプリ）」の運用を開始。リーグワンのロゴをアプリのアイコンに使用し、リーグワンの情報配信のほか、リーグワンの試合会場でライブ音声コンテンツの配信も行われている^[322]。

JRFUと共同でプロモーション会社を新設

2022年12月1日、ジャパンラグビーリーグワン、日本ラグビーフットボール協会、ソニーグループ株式会社の三者による合弁企業「ジャパンラグビーマーケティング株式会社」設立契約を締結。2023年5月にはNTTドコモが出資参画^[323]。リーグワン主催や日本ラグビー協会主催の試合の主管権（興行権）を持つ。プロモーション、観戦チケット・グッズの販売、デジタルコンテンツの配信・提供を行う^{[324][325][326][327]}。2022年12月28日設立、2023年1月6日登記^[328][327]。

「Japan Rugby ID」に一元化

2023年から順次、ジャパンラグビーリーグワンと日本ラグビーフットボール協会が主催する試合の観戦チケット購入サイト「Ticket RUGBY」などのWEBサービスを、ユーザーアカウント「Japan Rugby ID」で一元的に利用可能となっている^[329]。ジャパンラグビーマーケティングが運営。