台場 (東京都港区)

From Wikipedia, the free encyclopedia

日本 > 東京都 > 港区 > 台場
台場
町丁
東京湾から見た台場
北緯35度37分40秒 東経139度46分26秒 / 北緯35.627883度 東経139.773853度 / 35.627883; 139.773853
座標位置:アクアシティお台場付近[1]
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 港区
地区 芝浦港南地区
人口情報2025年(令和7年)4月1日現在[2]
 人口 5,525 人
 世帯数 2,579 世帯
面積[3]
  0.56 km²
人口密度 9866.07 人/km²
郵便番号 135-0091[4]
市外局番 03(東京MA[5]
ナンバープレート 品川
ポータルアイコン ポータル 日本の町・字
ポータルアイコン ポータル 東京都
プロジェクト 日本の町・字
テンプレートを表示

台場(だいば)は、東京都港区の地名で旧芝区に当たり、芝浦港南地区総合支所管内[注釈 1]に属する地域である。現行行政地名は台場一丁目および台場二丁目。住居表示実施済区域。郵便番号 : 135-0091[4](集配局 : 晴海郵便局[6])。

東京湾有明西運河に面しており、港区の飛地である。

主にショッピングセンターオフィスビルタワーマンションが建ち並ぶウォーターフロント再開発地区である。フジテレビの本社ビルであるFCGビルも所在しており、台場地区のランドマークにもなっている。東京港埋立地13号地に属しており、港区江東区品川区に跨る、東京臨海副都心(通称:お台場)の一角を担っている。 芝浦港南地区の南東端に位置し、江東区青海有明)・品川区東八潮)との区境に当たる。1990年代、東京臨海副都心計画の一環として本格的な開発が進められた。全域が埋立地で、住宅商業オフィスホテルで構成されている。

一丁目と二丁目の北東側は住宅地が大部分を占めており、一丁目はUR賃貸住宅(建設当時は都市基盤整備公団)とJKK東京東京都住宅供給公社)が共同で開発したシーリアお台場(一番街・三番街・五番街)があり、UR賃貸住宅のシーリアお台場(いずれも中層から高層で構成)のほかにJKK東京のトミンタワー台場一番街、トミンタワー台場三番街、トミンハイム台場三番街、トミンハイム台場五番街などが立地。二丁目はオリックス不動産東京建物阪急不動産によって開発された2棟構成の分譲タワーマンション、ザ・タワーズ台場(East)(West)が立地。

一丁目の西側は商業施設が中心で、東京ジョイポリス台場一丁目商店街など、体験型エンターテインメントも備えたデックス東京ビーチショッピングモール映画館(ユナイテッド・シネマ)を併設する大型複合施設であるアクアシティお台場などが立地。

二丁目の南側はオフィスビルが中心で、フジテレビ本社ビルトレードピアお台場台場フロンティアビルサントリーワールドヘッドクォーターズ乃村工藝社本社、台場ガーデンシティビルなどが立地。

一丁目と二丁目の南西側はヒルトン東京お台場グランドニッコー東京台場などのホテルも立地。

河川

歴史

地名の由来

地名は江戸時代に設置された砲台台場に由来している[7]

沿革

史跡

世帯数と人口

2025年(令和7年)4月1日現在(港区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目世帯数人口
台場一丁目 2,104世帯 4,555人
台場二丁目 475世帯 970人
2,579世帯 5,525人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
2000年(平成12年)[8]
4,123
2005年(平成17年)[9]
4,684
2010年(平成22年)[10]
5,300
2015年(平成27年)[11]
5,481
2020年(令和2年)[12]
5,584

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
2000年(平成12年)[8]
1,606
2005年(平成17年)[9]
1,979
2010年(平成22年)[10]
2,264
2015年(平成27年)[11]
2,310
2020年(令和2年)[12]
2,517

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2022年4月現在)[13]

丁目番地小学校中学校
台場一丁目全域港区立お台場学園港陽港区立お台場学園港陽
台場二丁目全域

産業

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目事業所数従業員数
台場一丁目 204事業所 2,552人
台場二丁目 127事業所 10,358人
331事業所 12,910人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
311
2021年(令和3年)[14]
331

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
14,438
2021年(令和3年)[14]
12,910


交通

鉄道

バス

水上バス

道路

首都高速道路

施設

関連項目

脚注

外部リンク

Related Articles

Wikiwand AI