社会人野球日本選手権大会

会場

関西圏の球場にて場所を移しつつ開催しており、阪神甲子園球場を皮切りに、大阪球場、グリーンスタジアム神戸（現・ほっともっとフィールド神戸）を経て1997年から大阪ドーム（京セラドーム大阪）に定着する。ただし、2010年は第1ステージ（1回戦）に限り大阪ドーム以外の4つの球場で分割開催、2021年も2020年東京オリンピック開催による警備上の都合で都市対抗野球大会と時期を入れ替え、プロ野球・オリックス・バファローズとの日程調整により、第1ステージ（1回戦）をほっともっとフィールド神戸で行った（経緯後述）。

日程

2002年までは10月中旬^{[注釈 1]}に行われていたが、2003年から実施時期がおよそ1ヶ月遅くなり、社会人野球のシーズンを締めくくる大会となった。一方でプロ野球のドラフト会議が大会前や大会中に実施されたり、大会と国際大会が重なったりする^{[注釈 2]}など、開催時期について疑問を呈する声もある。

2011年の大会は、3月11日に発生した東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）の影響で、8月に開催する予定だった第82回都市対抗野球大会が秋に延期となったことにより、当年は単独の大会としては開催せず、都市対抗優勝チームを日本選手権優勝とみなすことが、3月25日の日本野球連盟の理事会で決定された^[2]。日本選手権としての回数にはカウントされず、第38回大会は2012年に改めて開催された。

2020年の大会は、東京オリンピックが開催されることに伴い、都市対抗と開催時期を入れ替え、7月にほっともっとフィールド神戸、京セラドーム大阪の2球場で開催予定だった。しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大のため、中止となった（開催の回数はノーカウントのため、第46回大会は翌年に改めて開催）。

2021年大会は、延期された東京オリンピックの開催日程を踏まえ、2020年と同じ要領で都市対抗大会と時期を入れ替えて7月にほっともっとフィールド神戸と京セラドーム大阪で開催された。翌2022年大会からは秋の開催に戻った。

前述の通り、2003年から大会日程が11月後半に繰り下げられシーズンが長期化したことで、社会人野球チームが負担がかかるという意見や、本大会の開幕前や開催中にプロ野球ドラフト会議が実施されることで、本大会がプロを目指す選手のアピールの場として十全に機能しているとはいえないとの意見が出たことを受け、日本野球連盟は2012年シーズンから、11月前半に日本選手権を開催する方針を示した。ただし、2008年以降のドラフト会議は10月後半に行われていることから、11月前半でも「ドラフト会議に向けてのアピール」にはならないことになる。これよりも早める場合、京セラドーム大阪を本拠地として使用するオリックス・バファローズがクライマックスシリーズ、日本シリーズに出場した場合に会場の調整が必要となるため、思い切った前倒しができない状況にある^{[注釈 3]}。

主催等

毎日新聞社が主催（大阪本社所管事業）。また、日本野球連盟も主催者に名を連ねる。現在は、大阪市が共催し、スポーツニッポン新聞社と大阪シティドームが後援している。

大会システム

トーナメント方式で優勝チームを決定する。敗者復活戦は行われない。現在は32チームが出場するので、条件はひとしく、5勝すると優勝となる。

試合形式・ルール

• 原則として公認野球規則にのっとり行われるほか、アマチュア野球内規及び日本野球連盟内規も適用される。
• バットは木製バットを使用。（第6回大会（1979年）から第28回大会（2001年）までは金属バットを使用）
• 指名打者制度を採用（第15回大会（1988年）以降）。
• 7回以降に10点差以上がついた場合は、コールドゲームが適用される。（決勝は適用せず9回までは必ず行う）

タイブレーク

• 以前は都市対抗野球大会とともにサスペンデッドゲーム（試合開始から4時間以上経過した場合、その日の最終戦終了後に続行試合を行う）を取り入れていたが、応援団や選手の再招集が困難であることなどから2003年以後、延長13回以後でなおかつ4時間以上経過した場合に限ってタイブレーク（前イニングの最後の打者から数えて3人がランナーとなって、1アウト満塁の段階から再開）を取り入れることとなった。
• 日本野球連盟は試合のスピードアップを図るため、2009年（第36回大会）からタイブレークの適用要件を緩和し、試合時間に関係なく延長11回からタイブレークに突入することとなった。（ただし、決勝戦には適用されない）2011年からはタイブレークの適用を12回からと改めた（同年は日本選手権を実施しなかったため、2012年の第38回大会から運用開始）、更に2023年の第48回大会から延長10回から適用となった。

2006年の改革

日本野球連盟は、2006年8月24日に開かれた臨時理事会において、日本選手権の地位向上を目指すため、日本選手権を「年間王座決定戦」と位置づけ、2007年の第34回大会から改革を実行に移すことを決定した。その具体的内容は次のとおり。

1. 現行26チームの出場チームを32チームに増やす。これで大会期間を9日間から11日間に拡大
2. 都市対抗野球と全日本クラブ野球選手権大会の優勝チームに日本選手権の出場権を付与する（この点については2006年から実行に移す）。
3. 地区連盟主催大会のうち、以下に示す9大会を制した各チームに日本選手権の出場権を付与する。
4. 残りの21枠をめぐり、各地区で予選を行い、予選を勝ち上がったチームに出場権を付与する（出場枠については後述）。
5. 2及び3で同一チームが複数大会で優勝した場合、そのチームが所属する地区の出場枠をその分増やす。

日本選手権対象大会

JABA東京スポニチ大会

JABA静岡大会

JABA四国大会

JABA岡山大会

JABA長野県知事旗争奪野球大会

JABA京都大会

JABA九州大会

JABA東北大会

JABA北海道大会

2010年の改革

2008年秋に始まった世界同時不況の影響等から、社会人野球チームの負担軽減と、新たなファン層の掘り起こしを目的として、2009年11月11日に行われた日本野球連盟定時理事会において、以下の制度改革案が承認された。2010年の第37回大会から実施される。

• 1回戦（第1ステージ）16試合を4球場に分割して実施する。第37回大会においては、日立市民運動公園野球場、岡崎市民球場、わかさスタジアム京都、倉敷マスカットスタジアムの4球場で1回戦・各4試合（1日当たり2試合ずつ）を行う。勝利チームは翌々週の京セラドーム大阪で行われる決勝ステージ（2回戦以降）に進出する。
  • 1回戦の分割開催は日本選手権改革の目玉の一つと位置付けられていたが、1回戦と2回戦以降の日程が分離されたことでチーム遠征の負担が増えたこと、第37回大会では一部開催地で1回戦が雨天順延された結果、日程が月曜日にずれ込んで観客動員が落ち込んだことなどの悪影響が指摘された。2011年は上述のとおり大会が開催されず^{[注釈 4]}、2012年の第38回大会以後は第36回までと同様、単一球場での開催が発表された。このため1回戦の分割開催は事実上1回だけで廃止となり、四国・九州での初めての本大会開催は当面持ち越し（事実上幻の開催）となった。
  • なお上述の通り、2021年も第1ステージを神戸、決勝ステージを京セラドームに分割している。
• 日本選手権が「年間王座決定戦」であるとの位置づけを明確にするために、日本選手権対象大会に出場するチームを、各地区連盟の推薦によるものとし、(1)企業チーム、(2)企業チーム以外である場合は、過去10年以内に2大大会（都市対抗、日本選手権）の本戦に出場経験を有するチーム、に限定する。なお、(2)に該当するチームは、クラブ選手権の出場はできないため、クラブ選手権予選が始まるまでに、クラブ選手権予選と日本選手権予選（対象大会）のどちらに出場するかを選択する。
• 日本選手権対象大会を2つ増やす。当該大会は次の2大会。

日本選手権対象大会

JABA日立市長杯選抜野球大会

JABAベーブルース杯争奪大会

なお上述2大会は近年までプロ野球2軍チームが出場していたが（前者は主としてイースタン・リーグ在籍球団、後者は中日ドラゴンズ）、当該プロチームが優勝した場合は準優勝した社会人チームには出場権は与えられず、準優勝した社会人チームが所属している地区の最終予選通過チーム数を1つ増やす。

• 日本選手権対象大会の試合形式を統一し、予選でリーグ戦を行い、上位チームによるトーナメントで優勝チームを決定する。これにより、遠征による費用対効果を高める。

予選

上記のとおり、都市対抗野球大会、全日本クラブ野球選手権大会、地区連盟主催大会が本大会の予選として位置づけられるほか、各地区で行われる最終予選を勝ち上がると本大会に出場する。2010年の第37回大会から施行される日本選手権改革の一環として、最終予選の出場権は原則として企業チームまたはこれに準じるチームに限られる。