神田駿河台

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神田駿河台
町丁
御茶ノ水駅神田川に架かる聖橋。向かって右側が神田駿河台(千代田区)。左側が湯島文京区)。
北緯35度41分58秒 東経139度45分49秒 / 北緯35.699356度 東経139.763742度 / 35.699356; 139.763742
座標位置:神田駿河台二丁目付近
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 千代田区
地域 神田地域
人口情報2025年(令和7年)3月1日現在[1][2]
 人口 894 人
 世帯数 600 世帯
面積[3]
  0.306050124 km²
人口密度 2921.09 人/km²
郵便番号 101-0062[4]
市外局番 03(東京MA[5]
ナンバープレート 品川
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プロジェクト 日本の町・字
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神田駿河台(かんだするがだい)は、東京都千代田区町名。現行行政地名は神田駿河台一丁目から神田駿河台四丁目。

駿河台に割り当てられた行政上の町名である。略称は駿台(すんだい)。

千代田区・神田地域の北側に位置し、さらに北側の文京区本郷湯島)との区境に当たる。御茶ノ水駅周辺は大学専門学校予備校などの教育機関が集中している。(隣接する神田神保町神田三崎町湯島とともに日本最大の学生街を形成している。)

北端に御茶ノ水駅があり、神田川(仙台堀)が流れ、北側の本郷との間にはお茶の水橋聖橋が架かる。

歴史

地名の由来

元和2年(1616年)4月17日、徳川家康駿府城で死去すると、家康に属していた「駿府詰」の家臣の多くが江戸に戻ってくるようになった[6]幕府は、これら家臣の屋敷として、新しく開発されていた神田台を割り当てた(これら家臣のための宅地を開発する目的で、神田台の開発を行ったという説もある)[6]。神田台は駿府詰だった人々が多く住むようになり、駿河台と呼ぶようになったという[7]

沿革

もとは本郷台地と連続していたが、江戸幕府二代将軍徳川秀忠の命を受けた仙台藩祖・伊達政宗1620年元和6年)に仙台堀(神田川)の開削によって分離した[8][9][10][11][12]。また、削って下町を埋めたために、今では台地では無い所もある。

関東大震災復興区画整理事業の第1号地となった。戦前の旧神田区時代は、明治の元勲である西園寺公望が私邸を構えるなど、山の手の住宅街として知られていたが、1970年代に入ると民家が主としてオフィスビル、店舗などに取って変わられ現在では住宅の存在が稀になった。

1960年代には御茶ノ水駅から本郷通り沿い周辺を中心として学生相手の店が多くなり始めた事もあって日本のカルチェ・ラタンと呼ばれた[13]

年表

  • 1878年(明治11年)11月2日 - 郡区町村編制法施行により、駿河台南甲賀町、駿河台北甲賀町、駿河台袋町、駿河台東紅梅町、駿河台西紅梅町、駿河台鈴木町が東京府神田区に編入される。
  • 1933年(昭和8年) - 関東大震災後の市区改正により町名改正を行う。
    • 駿河台南甲賀町→神田駿河台一丁目・二丁目に編入
    • 駿河台北甲賀町→神田駿河台一丁目・三丁目に編入
    • 駿河台袋町→神田駿河台一丁目・二丁目に編入
    • 駿河台東紅梅町→神田駿河台四丁目に編入
    • 駿河台西紅梅町→神田駿河台二丁目に編入
    • 駿河台鈴木町→大部分を神田駿河台二丁目に編入
      • 淡路町一丁目→一部を神田駿河台三丁目に編入
      • 淡路町二丁目→一部を神田駿河台四丁目に編入
      • 裏猿楽町→一部を神田駿河台二丁目に編入
      • 猿楽町三丁目→一部を神田駿河台二丁目に編入
  • 1934年(昭和9年)
    • 駿河台鈴木町の残部が三崎町一丁目に編入される。
  • 1967年(昭和42年)4月1日 - 神田駿河台二丁目の一部で住居表示を実施し、町名を変更する[14]
  • 1969年(昭和44年)4月1日 - 神田駿河台二丁目7番地[15]で住居表示を実施し、町名を変更する[16]

町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前(特記なければ、各町名ともその一部)
三崎町一丁目 1967年4月1日 神田三崎町一丁目、神田駿河台二丁目
猿楽町二丁目 1969年4月1日 神田猿楽町二丁目(全域)、神田駿河台二丁目

世帯数と人口

2025年(令和7年)3月1日現在(千代田区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1][2]

丁目世帯数人口
神田駿河台一丁目 83世帯 113人
神田駿河台二丁目 349世帯 501人
神田駿河台三丁目 126世帯 201人
神田駿河台四丁目 42世帯 79人
600世帯 894人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[17]
518
2000年(平成12年)[18]
651
2005年(平成17年)[19]
507
2010年(平成22年)[20]
485
2015年(平成27年)[21]
772
2020年(令和2年)[22]
1,003

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[17]
263
2000年(平成12年)[18]
433
2005年(平成17年)[19]
353
2010年(平成22年)[20]
340
2015年(平成27年)[21]
615
2020年(令和2年)[22]
721

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2017年8月現在)[23]。なお、千代田区の中学校では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能[24]

丁目番地小学校中学校
神田駿河台一丁目全域千代田区立お茶の水小学校千代田区立麹町中学校
千代田区立神田一橋中学校
神田駿河台二丁目全域
神田駿河台三丁目1番地、3番地
5番地、7番地
9番地、11番地
2番地、4番地
6番地
千代田区立昌平小学校
神田駿河台四丁目2番地、4番地
6番地
1番地、3番地
5番地
千代田区立お茶の水小学校

交通

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[25]

丁目事業所数従業員数
神田駿河台一丁目 113事業所 5,721人
神田駿河台二丁目 393事業所 14,447人
神田駿河台三丁目 257事業所 11,384人
神田駿河台四丁目 155事業所 11,111人
918事業所 42,663人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[26]
804
2021年(令和3年)[25]
918

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[26]
35,763
2021年(令和3年)[25]
42,663

施設

教育
企業法人
宗教施設

出身・ゆかりのある人物

政治家・経済人

文化人

学者

その他

日本郵便

住居表示

脚注

参考文献

関連項目

外部リンク

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